必要な薬が手に入らない・・・医療現場でこんな事態が発生しています。
問題になっている薬はセファゾリンという抗菌薬（＝抗生物質）。
術後の感染予防に使われているそうです。
なぜ、こんな事態になったのでしょう。
ワクチンなら“検定落ち”で予定された生産量より少なくなり、
不足するという事態は時々経験しますが、
抗菌薬生産にはそんなトラブル発生は考えにくい。
単純に需要と供給の問題でしょうか。
関連記事が目にとまりました。
その中で気になった箇所を抜粋します；
「度重なる薬価の引き下げや、感染症から非感染症疾患へと疾病構造が変化したことなどにより、抗菌薬市場はこの30年で約4分の1に縮小している。抗菌薬は慢性疾患などに比べて投与日数が短いことも相まって、他の領域の薬剤よりも収益性が悪化。」
「セファゾリンを含めた一部の抗菌薬では、製造コストが薬価を上回っている現状」
やはり、製薬会社が作りたくても作れない裏事情が垣間見えます。
収益が上がらなければ生産を止めざるを得ない、これは民間会社では当たり前のこと。
以前、ワクチンについて調べているとき、ワクチン反対派の主張にこんなキャッチフレーズがありました；
「ワクチンは製薬会社利益のための陰謀である」
しかし、利益がなければ会社は存続できず、ワクチン生産が途絶えてしまいます。
事実、HIVワクチンがなかなかできないのは、アフリカの貧困地域での流行のため収益が見込めないからという事情があるとされています。
度を過ぎた反対運動は、自分たちの首を真綿で絞める行為につながることを認識し、控えていただくことを切に希望します。
まあ、実際に儲けすぎている例があれば、それは糾弾されてしかるべきですが。
□ 「セファゾリンの悪夢」に現場が学ぶべきこと
「えっ、周術期の抗菌薬、これからどうするの？」
今年3月、国内シェアの約6割を占める日医工（富山県富山市）がセファゾリンの供給を停止したというニュースを目にした時、そんな言葉が浮かんだ。
筆者は昨年の秋まで、とある総合病院で薬剤師として勤務していた。ご存知の通り、セファゾリンは手術部位感染の起因菌として想定される黄色ブドウ球菌、レンサ球菌などのグラム陽性菌に優れた抗菌活性があり、スペクトルも狭域であるため、あらゆる領域の術後感染予防抗菌薬として推奨されている。実際に筆者が勤務していた病院でも、数ある静注抗菌薬の中でセファゾリンの処方量は断トツで多かった。そんな臨床上絶対に欠かすことのできない抗菌薬が供給停止となった──。全国の医療機関に及ぼすインパクトは計り知れないだろうと感じた。
日経メディカル Onlineでは今年の4月と9月に、医師への影響を調査すべく、セファゾリン供給停止に関するアンケート調査を実施している。その結果、4月には42.0％の勤務医が、9月には35.7％の病院勤務医がセファゾリン供給停止の影響を受けていると回答した（関連記事：セファゾリン不足で病院勤務医の4割「困った」、「抗菌薬不足」に解決策はあるか？）。
では、日医工のセファゾリンを採用している医療機関は、実際どう対応したのか。以前の勤務先の病院薬剤師に話を聞いた。
まず、院内では、メチシリン感受性黄色ブドウ球菌（MSSA）菌血症に対するセファゾリンの使用を最優先とし、術後感染予防抗菌薬としてセファゾリンが登録されていたクリニカルパスを全てアンピシリン・スルバクタムに変更したそうだ。さらに、セファゾリンを処方できる診療科・病棟を総合内科/感染症科、小児科、ICUに限定し、セファゾリンの投与を考慮した場合は総合内科/感染症科にコンサルトするという院内ルールを定めた。そうした対策により、4月のセファゾリンの処方量は、バイアル数にして供給停止前の5％にまで減少。供給停止後も医薬品卸から一定量のセファゾリンを確保でき、代替薬のアンピシリン・スルバクタムは問題なく入手できたことから、目に見える形で患者に影響が及ぶ事態には至らなかったという。しかし、厚生労働省が6月に行った調査によると、一部の医療機関では、セファゾリンや代替薬の入手困難を理由に、手術の延期や患者を受け入れ不能としたケースもあったという。
日医工は11月25日から段階的にセファゾリンの供給を再開し、2020年1月には供給制限を解除すると発表した。今後の継続的な安定供給に向けて、国内の工場に約15億円の設備投資を行うという。ただ、今回の問題で明らかになった抗菌薬を取り巻く厳しい現状は、もはや個々の製薬会社の企業努力だけではどうにもならないだろう。
事実、度重なる薬価の引き下げや、感染症から非感染症疾患へと疾病構造が変化したことなどにより、抗菌薬市場はこの30年で約4分の1に縮小している。抗菌薬は慢性疾患などに比べて投与日数が短いことも相まって、他の領域の薬剤よりも収益性が悪化。諸外国も同様の状況に直面しており、その結果、中国やインドなどの特定の国に世界中から原薬や中間体の需要が集中するようになった。
日本化学療法学会、日本感染症学会、日本臨床微生物学会、日本環境感染学会は8月末に抗菌薬の安定供給に向けた提言書を厚労省に提出し、臨床上安定供給が特に欠かせない抗菌薬の薬価の見直しや国内で製造可能な条件の整備などを求めている。セファゾリンを含めた一部の抗菌薬では、製造コストが薬価を上回っている現状を踏まえると、筆者も薬価の引き上げには賛成だ。しかし、医薬品サプライチェーンのグローバル化が加速する中、一部の抗菌薬だけとはいえ国内生産で賄うのは夢物語のように思える。恐らく、今後も原薬の調達を海外に頼らざるを得ない状況は続くだろう。
では、今後も抗菌薬の供給不足が発生するたびに、現場では手をこまねくしかないのだろうか。個人的な意見としては、患者への影響をある程度回避するためにも、各医療機関が「抗菌薬不足はいつでも起こり得る」という認識のもと、院内全体でリスクマネジメントに取り組むことが重要ではないかと考える。
例えば、抗菌薬不足が発生したときのためのマニュアルを作成し、クリニカルパスに使用される抗菌薬の代替薬をあらかじめ複数決めておいたり、いざというときに近隣の医療機関に譲渡を依頼できるような関係を構築するといった、具体的な方策を盛り込んでおく、というのはどうだろうか。
というのも、今回の供給不足では、医療機関と医薬品卸との関係性により各医療機関で抗菌薬の入手のしやすさに差があることが明らかになったからだ。ある病院では供給停止以降、セファゾリンがほとんど入手できない状況が続いていたが、一方で近隣の病院では使用量を大幅に上回るほどの在庫が確保できており、在庫の一部を譲り受けることになったという。状況によっては、こうした現場レベルでの連携で問題を回避できることもある。
産官学連携での抗菌薬供給不足に対する取り組みが今後も必要なことは言うまでもない。ただ、抗菌薬不足は、自然災害と同様に、いつ起きてもおかしくない。今回のセファゾリン問題から医療現場が学ぶべきは、自分の身は自分で守る「自助」の意識と、近隣の医療機関で助け合う「共助」の意識を各医療機関が持ち、“有事”に備えておくことではないだろうか。
今年3月、国内シェアの約6割を占める日医工（富山県富山市）がセファゾリンの供給を停止したというニュースを目にした時、そんな言葉が浮かんだ。
筆者は昨年の秋まで、とある総合病院で薬剤師として勤務していた。ご存知の通り、セファゾリンは手術部位感染の起因菌として想定される黄色ブドウ球菌、レンサ球菌などのグラム陽性菌に優れた抗菌活性があり、スペクトルも狭域であるため、あらゆる領域の術後感染予防抗菌薬として推奨されている。実際に筆者が勤務していた病院でも、数ある静注抗菌薬の中でセファゾリンの処方量は断トツで多かった。そんな臨床上絶対に欠かすことのできない抗菌薬が供給停止となった──。全国の医療機関に及ぼすインパクトは計り知れないだろうと感じた。
日経メディカル Onlineでは今年の4月と9月に、医師への影響を調査すべく、セファゾリン供給停止に関するアンケート調査を実施している。その結果、4月には42.0％の勤務医が、9月には35.7％の病院勤務医がセファゾリン供給停止の影響を受けていると回答した（関連記事：セファゾリン不足で病院勤務医の4割「困った」、「抗菌薬不足」に解決策はあるか？）。
では、日医工のセファゾリンを採用している医療機関は、実際どう対応したのか。以前の勤務先の病院薬剤師に話を聞いた。
まず、院内では、メチシリン感受性黄色ブドウ球菌（MSSA）菌血症に対するセファゾリンの使用を最優先とし、術後感染予防抗菌薬としてセファゾリンが登録されていたクリニカルパスを全てアンピシリン・スルバクタムに変更したそうだ。さらに、セファゾリンを処方できる診療科・病棟を総合内科/感染症科、小児科、ICUに限定し、セファゾリンの投与を考慮した場合は総合内科/感染症科にコンサルトするという院内ルールを定めた。そうした対策により、4月のセファゾリンの処方量は、バイアル数にして供給停止前の5％にまで減少。供給停止後も医薬品卸から一定量のセファゾリンを確保でき、代替薬のアンピシリン・スルバクタムは問題なく入手できたことから、目に見える形で患者に影響が及ぶ事態には至らなかったという。しかし、厚生労働省が6月に行った調査によると、一部の医療機関では、セファゾリンや代替薬の入手困難を理由に、手術の延期や患者を受け入れ不能としたケースもあったという。
日医工は11月25日から段階的にセファゾリンの供給を再開し、2020年1月には供給制限を解除すると発表した。今後の継続的な安定供給に向けて、国内の工場に約15億円の設備投資を行うという。ただ、今回の問題で明らかになった抗菌薬を取り巻く厳しい現状は、もはや個々の製薬会社の企業努力だけではどうにもならないだろう。
事実、度重なる薬価の引き下げや、感染症から非感染症疾患へと疾病構造が変化したことなどにより、抗菌薬市場はこの30年で約4分の1に縮小している。抗菌薬は慢性疾患などに比べて投与日数が短いことも相まって、他の領域の薬剤よりも収益性が悪化。諸外国も同様の状況に直面しており、その結果、中国やインドなどの特定の国に世界中から原薬や中間体の需要が集中するようになった。
日本化学療法学会、日本感染症学会、日本臨床微生物学会、日本環境感染学会は8月末に抗菌薬の安定供給に向けた提言書を厚労省に提出し、臨床上安定供給が特に欠かせない抗菌薬の薬価の見直しや国内で製造可能な条件の整備などを求めている。セファゾリンを含めた一部の抗菌薬では、製造コストが薬価を上回っている現状を踏まえると、筆者も薬価の引き上げには賛成だ。しかし、医薬品サプライチェーンのグローバル化が加速する中、一部の抗菌薬だけとはいえ国内生産で賄うのは夢物語のように思える。恐らく、今後も原薬の調達を海外に頼らざるを得ない状況は続くだろう。
では、今後も抗菌薬の供給不足が発生するたびに、現場では手をこまねくしかないのだろうか。個人的な意見としては、患者への影響をある程度回避するためにも、各医療機関が「抗菌薬不足はいつでも起こり得る」という認識のもと、院内全体でリスクマネジメントに取り組むことが重要ではないかと考える。
例えば、抗菌薬不足が発生したときのためのマニュアルを作成し、クリニカルパスに使用される抗菌薬の代替薬をあらかじめ複数決めておいたり、いざというときに近隣の医療機関に譲渡を依頼できるような関係を構築するといった、具体的な方策を盛り込んでおく、というのはどうだろうか。
というのも、今回の供給不足では、医療機関と医薬品卸との関係性により各医療機関で抗菌薬の入手のしやすさに差があることが明らかになったからだ。ある病院では供給停止以降、セファゾリンがほとんど入手できない状況が続いていたが、一方で近隣の病院では使用量を大幅に上回るほどの在庫が確保できており、在庫の一部を譲り受けることになったという。状況によっては、こうした現場レベルでの連携で問題を回避できることもある。
産官学連携での抗菌薬供給不足に対する取り組みが今後も必要なことは言うまでもない。ただ、抗菌薬不足は、自然災害と同様に、いつ起きてもおかしくない。今回のセファゾリン問題から医療現場が学ぶべきは、自分の身は自分で守る「自助」の意識と、近隣の医療機関で助け合う「共助」の意識を各医療機関が持ち、“有事”に備えておくことではないだろうか。
アクセス
トータル
ランキング
