新・定年オジサンのつぶやき

残された日々をこの世の矛盾に対して勝手につぶやきます。
孫たちの将来に禍根を残さないよう、よき日本を「取り戻したい」。

嘘つきと無定見で通常国会が始まった

2023年01月26日 11時27分43秒 | 岸田統一教会内閣

家を離れて不在中に通常国会が開会し岸田文雄の施政方針演説は聞く機会がなかった。
 
おそらくは中身のない嘘八百の演説であったことは想像に難くないことが分かった。
 
「施政方針演説は、岸田文雄の国会軽視宣言となっている。」(澤藤統一郎の憲法日記) 
  
そして 岸田文雄に対する批判では人後に落ちないこの吾人の最近のツイートの数々・・・。
 


  
「無能で無策で無責任。三拍子そろった施政方針演説で岸田首相が吐いた大ウソの数々」
 

■大嘘だらけの施政方針演説
1月23日、吉田照美さんの72歳の誕生日を記念して、第211回通常国会が召集され、午後からの衆院本会議で、岸田文雄首相による施政方針演説が行なわれました。1月4日の伊勢神宮での年頭記者会見では、「異次元の少子化対策に挑戦し、若い世代から『ようやく政府が本気になった』と思って頂ける構造を実現すべく、大胆に検討を進めてもらいます」という噴飯物の初笑いを届けてくれましたが、今度はどんなギャグで笑わせてくれるのか、あたしはラジオにかじりついて聴いていました。
すると岸田首相は、新年早々に飼い主のバイデン大統領に肩を抱いてもらってご機嫌だったのか、ショッパナからものすごいパンチを炸裂させてくれたのです。ちょっと長めに引用しますが、頭の悪そうなスピーチライターが、岸田首相のリクエストをすべて盛り込んで作成した無理のあり過ぎる名文をじっくりと味わってください。
「政治とは、慎重な議論と検討を積み重ね、その上に決断し、その決断について国会の場に集まった国民の代表が議論をし、最終的に実行に移す、そうした営みです。私は、多くの皆様の御協力のもと、様々な議論を通じて、慎重の上にも慎重を期して検討し、それに基づいて決断した政府の方針や、決断を形にした予算案、法律案について、この国会の場において、国民の前で正々堂々議論をし、実行に移してまいります。検討も決断も、そして議論も、全て重要であり必要です。それらに等しく全力で取り組むことで、信頼と共感の政治を本年も進めてまいります」
この文章からハッキリと読み取れることは、岸田首相は「検討ばかりしているだけで、決断力も実行力もない検討使」と揶揄されたことを相当、気にしていると言うことです。そして、昨年の臨時国会の閉会後、年末のドサクサに紛れて「安保関連3文書改定」を閣議決定し、国民に1ミリも説明せずに飼い主のバイデン大統領に報告に行ったことを、必死に正当化しようとしていると言うことです。
それにしても笑っちゃうのが、最後の「信頼と共感の政治を本年も進めてまいります」の「本年も」の部分です。この「本年も」は「昨年に引き続き本年も」という意味ですが、昨年1年間、「信頼と共感の政治」を行なって来たと言うのであれば、どうしてその内閣の支持率が27%しかないんですか?(笑)
ま、こういう文脈上の揚げ足取りはともかくとして、肝心の政策の部分に大嘘が連発されていました。あたしが一番驚いたのは、「防衛力の抜本的強化」について述べた項目の最後、次の一節です。
「今回の決断は、日本の安全保障政策の大転換ですが、憲法、国際法の範囲内で行なうものであり、非核三原則や専守防衛の堅持、平和国家としての我が国としての歩みを、いささかも変えるものではないということを改めて明確に申し上げたいと思います」
まず、岸田首相は自ら「日本の安全保障政策の大転換」などと言いましたが、そんな重要なことを、国民に説明せず、国会で議論も行なわず、国会の閉会後にコッソリと閣議決定するなんて、安倍晋三元首相による「集団的自衛権の行使」と同様に、民主主義を根底から覆す独裁政治ではありませんか。そして、「憲法、国際法の範囲内で行うものであり」以降は、すべて大嘘ではありませんか。
岸田首相が勝手に改定した「安保関連3文書」には、「敵基地攻撃能力」だの「自衛隊の中に米軍と共同の統括司令部を設置」だのと、完全に憲法違反の項目が並んでいます。日本国憲法第2章「戦争の放棄」、俗に言う「第9条」には、「日本国民は、正義と秩序を基調とする国際平和を誠実に希求し、国権の発動たる戦争と、武力による威嚇又は武力の行使は、国際紛争を解決する手段としては、永久にこれを放棄する」と明記されています。
しかし岸田首相は、今回の演説の中で「まず優先されるべきは積極的な外交の展開です。同時に、外交には裏付けとなる防衛力が必要です」と述べ、そのために「5年間で43兆円の防衛予算を確保し、相手に攻撃を思いとどまらせるための反撃能力の保有を進める」と述べました。また、先日の訪米の際のワシントンでの会見では、「防衛力を抜本的に強化するとは、端的に言うのならば、戦闘機やミサイルを購入するということです」と述べています。
つまり、増税してまでアメリカから大人買いするトマホークミサイルや欠陥戦闘機を大量に配備することで、「敵対国を威嚇して攻撃を思いとどまらせる」という話です。これって、憲法第9条に「永久にこれを放棄する」と明記されている「武力による威嚇」ではありませんか。その上、「自衛隊の中に米軍と共同の統括司令部を設置」するのですから、自衛隊は米軍の司令官の指揮下となり、アメリカが始めた戦争に、米軍の下部組織として駆り出されることになるのです。これも第9条に「永久にこれを放棄する」と明記されている「戦争」や「武力の行使」に該当します。そして、これだけでも大問題なのに、その財源については、次のように述べたのです。
「そのためには、令和9年度以降、裏付けとなる毎年度4兆円の新たな安定財源が追加的に必要となります。歳出改革、決算剰余金の活用、税外収入の確保などの行財政改革の努力を最大限行なった上で、それでも足りない約4分の1については、将来世代に先送りすることなく、令和9年度に向けて、今を生きる我々が将来世代への責任として対応してまいります」
どうして岸田首相は、「それでも足りない約4分の1については、将来世代に先送りすることなく、増税で対応します」と言わないのでしょうか?新年早々、あたしたちを爆笑させてくれた「異次元の少子化対策」についても、岸田首相は「こども・子育て政策への対応は、待ったなしの先送りの許されない課題です」と述べ、今回、アレやコレやと政策を羅列しました。しかし、それらをすべて概算すると約10兆円もの予算が必要なのですが、岸田首相は財源については触れずじまい。
財源に触れずに政策だけを羅列するなら、どんなことだって言えちゃいます。どう考えたって何かしらの増税をしなきゃ予算が作れないのに、口が裂けても「増税で対応します」とは言いませんでした。4月の統一地方選と5月の広島サミットが終わるまでは、「増税」の「ぞ」の字も口にしないという固い決意が垣間見られた、無責任極まりない演説でした。
それにしても岸田首相、1月4日の会見での「異次元の少子化対策」というフレーズが爆笑の渦を巻き起こしたことをけっこう気にしているようで、今回は「従来とは次元の異なる少子化対策を実現したいと思います」という言い回しに変更しました。でも、どんな看板に掛け変えようが、どれほど政策を羅列しようが、所詮は実行力ゼロの「検討使」です。何しろ、こんなことを述べたのですから。
「検討に当たって、何よりも優先されるべきは当事者の声です。まずは私自身、全国各地で、こども・子育ての当事者であるお父さん、お母さん、子育てサービスの現場の方、若い世代の方々の意見を徹底的にお伺いするところから始めます」って、そこからかーーーーい!つーか、岸田首相は1年前の昨年1月17日の施政方針演説で、「少子化対策やこども政策を積極的に進めて行くことは喫緊の課題です」と述べているのです。それなのに、1年後の今になって「まずは私自身、全国の当事者の意見をお伺いするところから始めます」って、自分で「喫緊の課題」と言っておきながら、この1年間、何もしなかったってことじゃん!
…そんなわけで、他にもツッコミを入れたい発言は山ほどありますが、長くなり過ぎてしまうため、最後に1点だけ、次の一節を挙げたいと思います。
「国民の皆さん、そして現場で働く医師、看護師、介護職員などエッセンシャルワーカーの皆さんの御協力をいただきながら、感染の波を乗り越え、ウィズコロナへの移行を進めて来ました」
新型コロナの感染が始まって3年となりましたが、日本の死者数は、昨年の1月には「とうとう2万人を超えた」と報じられ、今年の1月には「とうとう6万人を超えた」と報じられました。つまり、昨年1年で4万人も亡くなっているのです。特に死者数が急増したのが、昨年夏の第7波での2カ月で1万5,000人以上と、12月からの第8波での1カ月で1万2,000人以上ですが、どちらも経済優先の岸田首相が、行動制限を行なわなかったことが原因と言われています。
何の対策もしなかったどころか、医療逼迫の対策が追いつかずに「自分で検査して自宅療養しろ」などと言い出した挙句、「Go To トラベル」で感染拡大を加速させ、これほど多くの国民を死亡させたのです。そんな岸田首相が、一体、どの口で「感染の波を乗り越え、ウィズコロナへの移行を進めて来ました」などと抜かせるのでしょうか?あたしには、こんな無能で無策で無責任な首相の内閣支持率が未だに27%もあることが、岸田首相の演説以上に信じられません。  


 
自民党総裁の岸田文雄は「大ウソつき」なのだが、自民党の幹事長もやはり「大ウつき」だったことがばれていた。
 

  
 
「自民党・茂木敏充幹事長の大ウソ…統一教会信者にパーティ券を売っていた!【領収書を独占入手】」
 


  

関係議員179人ーー昨年9月8日、自民党の茂木敏充幹事長(67)は、党国会議員379人を調査した結果、統一教会となんらかの接点があった議員の数をこう発表した。
 さらに12月10日、統一教会問題の被害者救済に向けた新法案が成立。審議開始から5日というスピード成立の立役者も、茂木氏だった。
「与党は、10月から国会内に与野党連絡協議会を設置し、新法案を協議する予定でした。しかし、野党との調整がつかず紛糾。そこに割って入ったのが茂木氏です。11月9日に、野党4党の幹事長と会談。新法の早期成立を“お願い"する一方、自公と国民民主とで3党協議会をスタートさせました。『野党の意見を取り入れた』という体裁を作ったうえで、今回の新法案に漕ぎつけました」(自民党担当記者)
 一方で、茂木氏は自身の“潔白"のアピールには自信満々だった。冒頭の党内調査には「旧統一教会及び関連団体からの寄付やパーティー収入」という項目もあったが、該当議員のなかに、もちろん茂木氏の名前はない。
「『自分は統一教会とは一切無関係。選挙協力などもしてもらってない』と、記者に話しています。さらに、統一教会問題で辞任に追い込まれた山際大志郎氏について『あんなとこによく出入りできるよな』と腐していました」(同前)
 しかし今回、本誌はある領収証を入手した。その宛名欄に書かれていたのは、統一教会の現役信者A氏の名前。茂木氏が会長を務める自民党第2派閥「平成研究会」のパーティ券(昨年4月26日に開催)をA氏が茂木事務所から購入した際の領収証だという。
 古参信者で、統一教会の地域組織で世話役的な立場だというA氏。これまでA氏が恒常的にパーティ券を購入してきた経緯を、事情をよく知る統一教会関係者B氏が明かす。
「自民党の派閥パーティ券を古参信者がまとめ買いすることはよくあります。Aさんも十数年にわたり、パーティ券を茂木事務所から買っていました。毎回複数枚購入し、ほかの信者に1～2枚ずつ割り当てるんです。そのため、茂木事務所側からは宛名が空欄のままの領収証が渡されます」
 今回入手した領収証も、元は“白紙"で茂木事務所から渡され、その後、A氏が自分の名前を宛名欄に記入したものだ。本誌はこれ以外に、まだ宛名欄が空欄のままの領収証を複数枚確認した。さらに、A氏の素性についてB氏はこう語る。
「Aさんは在日韓国人の女性で、合同結婚式で外国人男性と結婚した『祝福家庭』です。結婚してからは、夫と貿易関係の会社を設立、経営しています。20代のころから、教団のために働く献身者になっています。おもな仕事は国政、地方を問わず自民党議員への選挙ボランティア。今でも固い自民党支持者です」
 A氏本人に取材を申し込むと、領収証は茂木事務所から“白紙"で渡されたものだと認めたうえで、こう答えた。
「パーティ券は十数年来、断続的に買っていますし、昨年4月のパーティにも出席しました。事務所の秘書さんは、私が統一教会の信者だと知っているはずです。茂木先生を支援したい気持ちが強く、これまで協力させてもらってました。ですが、こんなふうに茂木先生にご迷惑になるなら、もうやめようと思います」
 平成研関係者によれば、派閥内で、当選回数別にパーティ券の販売ノルマが課せられるという。茂木氏の場合、数百万円分を事務所が捌かねばならない。そのほとんどは秘書が手売りするというから、複数枚購入してくれるA氏の存在はありがたかったのだろう。
 統一教会信者にパーティ券を売っていた事実や“白紙"領収証について茂木事務所に問い合わせると、「宛先のない領収証を出すことはありません」とだけ回答があった。再度問い合わせたが、統一教会信者に販売したことについて答えることはなかった。
 政治資金問題に詳しい神戸学院大学の上脇博之教授は、今回の問題をこう断ずる。

「領収証というのは支出の証明のためのものですから、厳に管理し、宛名や日付は発行者が記入するのが当然。『あり得ない』とだけ答えるのではなく、事務所が領収証をどう管理していたのかを調査する責任があるはずです。また、茂木氏自身は党内の調査に『統一教会との関係はなし』としており、秘書に問い合わせるなり手立てはあったはず。茂木氏自身の確認不足です」
 統一教会問題に詳しいジャーナリストの高山数生氏が解説する。
「A氏の存在を茂木氏は知らなかったかもしれませんが、結局こうした実態がある。“潔白"を主張していた茂木氏ですが、統一教会が自民党に深く入り込んでいることを証明した結果となってしまいました」
 統一教会問題の幕引きを急ぐ岸田首相だが、埃はいまだ残っている。
 
こんな声も多数あった。
 

●茂木幹事長のあの「党として(旧統一教会と)関係がない事を確認した。」という発言はどの口から出た言葉なんだという事になります。
はじめから自己点検なるもので、党として関係性の調査は行わないとする姿勢には、疑問を感じざるを得ませんでしたが、党務を取り仕切る人がこれでは関係性など断ち切るのは不可能でしょう。
旧統一教会への三回目の質問権行使ともありますが、報道も減ってきているので事件の風化を敢えて狙って、解散命令の請求回避もしくは、解散命令の回避を意図しているのではないかとさえ思えます。
実際に解散命令となると統一教会側からのリークもあって、更なる窮地に陥る議員も多数出てくる事でしょう。
 
●やっぱり、茂木もそうだったのか。
大ウソつきで厚顔無恥。
潔く、辞職すべきですが、絶対にしないわな。
また、以前から細田は問題になっており、伊吹も言っているではないか。
衆院議長として、旧統一教会との関係について国会で説明責任がある。
日韓トンネルの顧問でもある。
セクハラ疑惑や選挙買収問題等についても同様です。
尾辻参院議長、下村や萩生田等も同様に国会で説明責任がある。
自民党はこれまで統一教会の政策決定への関与は否定し続けていたが、やっぱり、「ズブズブの関係」であることは明白です。
何でもありのやりたい放題で、自分達さえよければそれでいいはもう通用しない。
 また、旧統一教会 解散請求は?
 宗教法人格の剥奪すべきです。
  
 ●問題発覚当初、自民党は有耶無耶に終わらせる事で党幹部の保身を図り、教団側も政治との繋がりを維持しつつ最悪の結末を回避できると考えていたが、世論には勝てず政府は教団への解散命令を視野に動き出してしまった。
教団側からすれば完全な裏切り行為で、自民党との蜜月関係は終わった。
下っ端議員や大臣クラスの議員が晒された今までを第1ラウンドとするならば、教団の世話役的な立場の人間から自民党幹部、それも次期首相候補との関係を暴露すると言う事は、自民党VS統一教会が第2ラウンドに突入したと言う事だろう。
自民党幹部で無関係の議員がいる事自体にわかには信じ難く、教団側も自民党を庇う必要も無くなったので、これから形振り構わぬ更なる暴露が期待される。
 
●あれだけ偉そうに幹事長会見していたのに蓋を開ければこれですか。
 それも報道陣の質問には調査じゃなく点検ですと逃げ道を作っていたのは自身にこんな後ろめたいことがあったんですか。
 もうここ迄くると自民党=旧統一教会(カルト教団)だと言うことが判明した。茂木敏充幹事長もそうなら当然萩生田光一政調会長もしかりだし総理以下党役員全てが関係議員なんだろう。
 党重鎮の麻生氏や二階氏も含めまだ申告していない議員がいることは容易に推測出来る。
 こんなカルト教団とズブズブの政党と知らずに総選挙では自民党に投票している有権者は大勢いるわけだから選挙結果は無効もんだ。通常国会をやっているどころか解散再選挙を強く求めたい思いです。


  
矛盾した発言を平然と言うこともやはり政治家としては「うそつき」との誹りは免れない。
 
「自民・茂木氏、児童手当『所得制限撤廃』主張 過去と矛盾どう説明?」 
 


  

茂木氏は少子化対策として、経済的支援の抜本的な拡充が必要と主張した。岸田文雄首相に「すべての子どもの育ちを支える」との観点から、児童手当に設けられている所得制限の撤廃を求めた。また子どもが多い世帯への手当の加算についても「前向きに検討を進めるべきだ」と述べた。
 児童手当は現在、0歳～中学生のいる世帯に、原則1人あたり月1万～1万5千円が支給されている。ただ子ども2人の専業主婦家庭の場合、夫の年収が960万円以上で所得制限がかかり、年収1200万円以上は対象外となっている。
 代表質問後、以前の主張と大きく異なることについて、茂木氏は「必要な政策は常に見直し、時代のニーズも考えていかなければいけない」と説明した。


 
民主党政権時代の児童手当に対して「ばら撒き」と難癖つけて、所得制限を復活させたのは当時の自民党。
 
ところが「必要な政策は常に見直し、時代のニーズも考えていかなければいけない」と言い繕っていたが政策を転換したのならばその経緯を「キチンと丁寧に説明する」義務があるはずである。
 
しかしそれもせずに「時代のニーズ」だなどと言うことは笑止千万、世間では「無定見」というのではないだろうか、とオジサンは思う。 
   

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オヤジが90歳で亡くなりオフクロも93歳まで生きた。
したがって目標は90歳と設定し、余命20数年を好き勝手につぶやきながら生きていきたい

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