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元祖 ひまうま本舗

「ひまうまの世間は、鬼ばかり?」後身blog

進歩するもの

2025-04-10 12:29:31 | 社会・政治




あのノムさん事、野村克也(1935年6月29日 ‐ 2020年2月11日)さんは言った。「恥をかき続けた27年間を終わってみて、「人間は、恥ずかしさと言う思いに比例して進歩するものだ」と、気がついた。それが「修行」。「恥ずかしい」と感じる事から進歩は始まる」と。思わず「そうだ。そこだ。」と言いたくなる。小生自身、技術系の仕事だったので、よく解るのだ。野村氏については、特に説明は要らないだろう。後妻の野村沙知代さんには晩年、振り回された感もあるが今更か?テレビのワイドショーを賑わしたのも昔の話だ。話は変わるが、アメ車が国外で売れない理由をホワイトハウス政策担当次席補佐官が、痛い処を突いていた。外車は日本で売れない訳ではなく、欧州車は走っているのだ。



これは市場原理だが、つまり米国以外の道路には向いていないと言う事だ。安倍晋三氏は総理時代に(当時の)オバマ大統領に、その辺の事を説いていた。トランプ大統領にも同じ事を説いた筈だが、わざとにフェイントでも掛けているのだろう。現状を答えられないと言う事は、市場に興味がない事を露呈しているようなものだからだ。トランプ氏は、石破総理から明快な解答を得られると思ったのかも知れない。背中に矢を打つ人物なれば尚の事。抜かりがないのは当たり前だろう。



さて米国政府の対中国路線だが、流石にトランプ大統領が掲げた関税だが、やはりキツいようで、中央日報によると「習近平主席は周辺国の外交を扱う最高レベルの会議を招集した。李強首相が司会をし、常務委員7人全員が出席する「中央周辺工作会議」で、習主席は「周辺国の運命共同体構築に集中し、周辺国業務の新たな局面を開くために努力しなければならない」と話した」との事。つまりお手上げだと言う事だ。トランプ大統領ではないと出来ない荒療治だが、効き目はあるようだ。

中国、2万8000字「関税反駁文」…習氏、最高レベルの会議招集
https://s.japanese.joins.com/JArticle/332353?sectcode=A00&servcode=A00
米財務長官、同盟国と関税巡る合意は可能 中国との連携に警告
https://jp.reuters.com/world/us/GVTKK4G4VNKWZH7OOSB26QCSDI-2025-04-09/
公明・斉藤代表「減税実現まで給付金」 米関税対策で
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA102KR0Q5A410C2000000

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新しい出発

2025-04-10 07:48:28 | 社会・政治




あの"チキンラーメン"の開発者、安藤百福(1910年〈明治43年〉3月5日 - 2007年〈平成19年〉1月5日)氏は言った。「人生に遅過ぎる事はない。50歳でも、60歳からでも人生に遅過ぎる事はない。50歳でも、60歳からでも新しい出発はある」と。"50の手習い"なんて言葉があるが、何か新しい事をするのに歳は関係ないだろう。何事も意欲があるのは良い事だ。此処で安藤氏のプロフィールだが、なかなかの苦労人だ。NHKの朝ドラ「まんぷく」でも取り上げられたが、結構、人に裏切られた経験もあり、挙げ句の果てに冤罪で何度か投獄をされている。Wikipediaを参考にすると、百福氏は「インスタントラーメン「チキンラーメン」、カップ麺「カップヌードル」の開発者として知られる。日本統治時代の台湾出身で、出生名は呉 百福(ご ひゃくふく、ゴー・ペクホク)。台湾本島人であるため、戦後は中華民国籍になり、1966年(昭和41年)に日本国籍を再取得(帰化)した」とある。「1948年(昭和23年)に(株)中交総社(後の日清食品)を設立し、日清食品の代表取締役社長、代表取締役会長、創業者会長を歴任。(社)日本即席食品工業協会会長、(財)安藤スポーツ・食文化振興財団理事長、(財)漢方医薬研究振興財団会長、世界ラーメン協会会長、(財)いけだ市民文化振興財団会長などを務めた。池田市の名誉市民。位階・勲等は正四位勲二等」と最後には苦労が報われたのは幸いだ。



さて趣味の方だが、なかなか片付かないので、勤前の早朝からカセットテープのラベル打ちだ。10本打ち込んだ。色々と目移りしてしまい、余計な時間を掛けてしまった。その間には仏壇の塗装直し等をしていた。それから古いテレビ番組が観たくなったので、パソコンでデータ化してオーサリングなんかをしていた。そりゃあ時間が掛かる訳だ。改めて優先順位を考慮した作業をしよう。そんな処だ。

さて「巷では?」だが、トランプ大統領による米国政府の経済政策は、かなり荒削りな印象を受けるが、これ位の荒療治をしないと中国を国際社会から締め出しが出来ないだろう。脱中国の徹底だ。だから中国に関わりのある国は、そこから引き剥がそうとしているし、その点から言えば、現在の日本政府も例外ではない。現に石破内閣は、類を見ない程の親中派政権なのだ。外務大臣の岩屋毅氏は、それが過ぎてIR事業に於いて、中国企業からの献金問題があり、米国司法省から名指しされる程の人物だ。本来ならば逮捕なのだが、「何等かの司法取引でもあったのだろうか?」と思う程だ。そこで関税だが、即座に交渉を始めた国は、寧ろ歓迎なようで日本政府を評価していた。そう言うものだ。



全米大学の留学生、相次いでビザ取り消し 説明や警告なく
https://jp.wsj.com/articles/student-visas-are-being-revoked-without-reason-or-warning-colleges-say-496bdce1
中国、トランプ関税に対抗し米映画禁止検討
https://news.yahoo.co.jp/articles/a49405f689590d9a6e8f539db0b9f836b6a2abf5
トランプ関税対応で自公内に大型給付求める動き…一律3万円案浮上、減税求める声も
https://www.yomiuri.co.jp/politics/20250408-OYT1T50220/
米レビット報道官「米国は殴られたら、より強く殴り返す」 中国に追加関税50%を9日発動 計104%に
https://news.yahoo.co.jp/articles/4f38ffa72de94f220bd544d8f6aa6ddac1bad848
【速報】米、日本に農産物輸入拡大要求へ
https://www.47news.jp/12422650.html

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