今日から明日にかけてまた夜勤。
きついシフトだ。
身体を壊しそう。
今、日勤帯も人員が不足していて、
みんな疲れてしまって、感情がささくれ立っている。
こうなると、何か些細なことで「夜勤帯が悪い。夜勤者は何をやっているんだ」とか
「いや日勤帯だって仕事のやり残しがあるではないか」みたいに、
罪のなすりつけ合いが始まって、非生産的であることこの上ない。
自分が２４時間のうちで一番きついと感じる時間帯、
１７：３０～１９：３０は最近ずっと４人でやっているけれど、
これはもう勘弁してほしい。今日もどうせ４人だろうけど･･･。
夜勤リーダー自体もう勘弁してもらいたいけどね。
☆ ☆ ☆
朝日新聞５月２１日の書評欄より、京都大学経済学教授の諸富徹氏の書評記事。
この人の言説にはほとんど違和感を覚えたことはなく、
結構信用できると感じている。今のところは･･･。
取り上げる書籍もテーマがタイムリーであると感じる。
「互恵的で他者考慮的な選好をもつ個人の存在が重要」というのはその通りだと思うけど、
今の政治家でそんな姿勢が窺える人物なんて１人もいないではないか！
大手マスコミだって同じだ。彼らはみんな保身に汲々としており、利己的な損得勘定だけで動いている。
忖度、忖度で社会的役割を放擲してしまっている。
頭が腐れば身体全体もダメになる。
今日本は身体全体もジワジワ腐っている最中なのではないか？
この選書は明らかにそうした現状に対して経済学の立場から警鐘を鳴らす意味が込められていると推測する。
『モラル・エコノミー:インセンティブか善き市民か』
（著）サミュエル・ボウルズ
ＮＴＴ出版
■損得より互恵的価値育む規範を
本書は、リベラルな市民社会の根本原理の解明を目指すという、凄（すさ）まじく野心的な作品だ。利己心の全面開花が許された近代社会で、「それでも社会秩序が成り立つのは、なぜか」と、ヒューム、アダム・スミス、ベンサムなど偉大な社会科学者が問うてきた。
なかでも経済学はスミス以来、人間の行動動機の中核に、利己心を据えてきた。制度や政策を設計する際には、利己心をうまく活用するインセンティブ（罰金、報酬など）を組み込むことで、人間や企業を最適状態に導けると考えてきた。
しかし著者は、そうしてつくられた制度や政策は往々にして失敗すると指摘する。金銭的な損得勘定への還元は、人間が元来もっている責任、義務、利他性といった「市民的な徳」を、かえって弱めるからだ。例えば、罰金による特定の行動の禁止が、「罰金さえ払えばそう行動してよい」と誤って読み替えられたり、インセンティブのもつ「他律性」が、人間の自律性を抑えたりするかもしれない。
そもそも経済理論は、リベラルな社会が満たすべき最低限の要件、つまり「参加の自発性」（政府による強制があってはならない）と、「選好の中立性」（政府は特定の価値観を押し付けてはならない）を満たしながら、インセンティブ体系だけで社会的最適（「パレート効率性」）を達成しようとしても、失敗することを明らかにしていた。
著者は、こうしたジレンマを抜け出すには、互恵的で他者考慮的な選好をもつ個人の存在が重要だと指摘する。一定のルール下であれば、彼らに触発されて利己的な個人が協力し、よりよい結果を導き出すよう行動するという。
立法者は、こうした互恵的で他者考慮的な価値を育み、人々が協力に向かうようルール形成する必要がある、というのが著者の結論だ。世界が抱える挑戦的課題に多くの示唆を与える、ボウルズ渾身（こんしん）の一作といえよう。
◇
Ｓａｍｕｅｌ Ｂｏｗｌｅｓ ３９年生まれ。米サンタフェ研究所アーサー・シュピーゲル研究教授。共著に『協力する種』。
きついシフトだ。
身体を壊しそう。
今、日勤帯も人員が不足していて、
みんな疲れてしまって、感情がささくれ立っている。
こうなると、何か些細なことで「夜勤帯が悪い。夜勤者は何をやっているんだ」とか
「いや日勤帯だって仕事のやり残しがあるではないか」みたいに、
罪のなすりつけ合いが始まって、非生産的であることこの上ない。
自分が２４時間のうちで一番きついと感じる時間帯、
１７：３０～１９：３０は最近ずっと４人でやっているけれど、
これはもう勘弁してほしい。今日もどうせ４人だろうけど･･･。
夜勤リーダー自体もう勘弁してもらいたいけどね。
☆ ☆ ☆
朝日新聞５月２１日の書評欄より、京都大学経済学教授の諸富徹氏の書評記事。
この人の言説にはほとんど違和感を覚えたことはなく、
結構信用できると感じている。今のところは･･･。
取り上げる書籍もテーマがタイムリーであると感じる。
「互恵的で他者考慮的な選好をもつ個人の存在が重要」というのはその通りだと思うけど、
今の政治家でそんな姿勢が窺える人物なんて１人もいないではないか！
大手マスコミだって同じだ。彼らはみんな保身に汲々としており、利己的な損得勘定だけで動いている。
忖度、忖度で社会的役割を放擲してしまっている。
頭が腐れば身体全体もダメになる。
今日本は身体全体もジワジワ腐っている最中なのではないか？
この選書は明らかにそうした現状に対して経済学の立場から警鐘を鳴らす意味が込められていると推測する。
『モラル・エコノミー:インセンティブか善き市民か』
（著）サミュエル・ボウルズ
ＮＴＴ出版
■損得より互恵的価値育む規範を
本書は、リベラルな市民社会の根本原理の解明を目指すという、凄（すさ）まじく野心的な作品だ。利己心の全面開花が許された近代社会で、「それでも社会秩序が成り立つのは、なぜか」と、ヒューム、アダム・スミス、ベンサムなど偉大な社会科学者が問うてきた。
なかでも経済学はスミス以来、人間の行動動機の中核に、利己心を据えてきた。制度や政策を設計する際には、利己心をうまく活用するインセンティブ（罰金、報酬など）を組み込むことで、人間や企業を最適状態に導けると考えてきた。
しかし著者は、そうしてつくられた制度や政策は往々にして失敗すると指摘する。金銭的な損得勘定への還元は、人間が元来もっている責任、義務、利他性といった「市民的な徳」を、かえって弱めるからだ。例えば、罰金による特定の行動の禁止が、「罰金さえ払えばそう行動してよい」と誤って読み替えられたり、インセンティブのもつ「他律性」が、人間の自律性を抑えたりするかもしれない。
そもそも経済理論は、リベラルな社会が満たすべき最低限の要件、つまり「参加の自発性」（政府による強制があってはならない）と、「選好の中立性」（政府は特定の価値観を押し付けてはならない）を満たしながら、インセンティブ体系だけで社会的最適（「パレート効率性」）を達成しようとしても、失敗することを明らかにしていた。
著者は、こうしたジレンマを抜け出すには、互恵的で他者考慮的な選好をもつ個人の存在が重要だと指摘する。一定のルール下であれば、彼らに触発されて利己的な個人が協力し、よりよい結果を導き出すよう行動するという。
立法者は、こうした互恵的で他者考慮的な価値を育み、人々が協力に向かうようルール形成する必要がある、というのが著者の結論だ。世界が抱える挑戦的課題に多くの示唆を与える、ボウルズ渾身（こんしん）の一作といえよう。
◇
Ｓａｍｕｅｌ Ｂｏｗｌｅｓ ３９年生まれ。米サンタフェ研究所アーサー・シュピーゲル研究教授。共著に『協力する種』。
