「プラザ合意なかりせば」の日本経済

「プラザ合意 なかりせば」の日本経済　
　今回はちょっとした（まじめな）お遊びです。
　戦後の廃墟から立ち上がった日本経済は、1949年＄１＝￥360と決めてもらいました。
　スミソニアン合意で一時308円というのがありましたが、変動相場制になって、＄１＝￥300前後、その後＄１＝￥250前後と推移してきましたが、プラザ合意で一挙に＄１＝￥１２０となり、「失われた10年」に突入しました。
　2000年代に入り、120円でも何とかやれそうになったのが「いざなぎ越え」でしたが、リーマンショックで＄１＝￥80、改めて「失われた数年」に突入でしょうか。

　いつも例えているように、ゴルフのハンディに例えれば、36から始まって24まではよかったのですが、12にされ、今度は8、まさにシングルプレーヤーの栄誉に浴したわけです。こんなにハンディを切り上げられた国は他にありません。これでは当分日本は勝てないでしょう。

　問題は、為替レートがいくらに決まっても、「それはマーケットのせい」ということで、文句のいいようがないことです。正式なハンディ改定委員会があれば、まだ合理的でしょうけれども。
　ということで、思惑渦巻くマネーマーケットに翻弄される日本経済が、プラザ合意以降、どのくらいの損失をこうむったかを試算してみました。

　やり方は単純で、1985年（プラザ合意の年）の実質GDPを基準にして、プラザ合意前の5年間の平均実質経済成長率（3.34％、1990年基準、経済企画庁）が維持されたという前提で、1986年以降の日本の実質GDPの水準を推計し、現実の実績値と比較したものです。（因みに、1985～2009年までの日本経済の平均実質成長率は1.67％）

　2001-2009年からの平均GDP（名目値）は、ほぼ500兆円。このGDP現在値を基準にします。1985年の実質GDP（2001～2009年基準）は、逆算すると336兆円になります。

　この336兆円のGDPを1980～1985年の平均実質経済成長率3.34％で2009年まで延長すると、2009年の実質GDPは、740兆円になり、さらに、その間の実質GDPの年々の差額（推計値―実績）を累計すると1479兆円です。

　つまり、プラザ合意による日本経済への急ブレーキがなければ、日本経済は順調に成長していて、今日現在、多分、実質で今の日本経済の規模の約5割増しの740兆円規模に達していたと試算され、その間の試算と実績の差額の累計、つまりプラザ合意による日本経済の累積損失実質GDPは現在価値にして、今のGDPの約3倍の1479兆円ということになります。
　
　日本も大損害ですが、世界経済にも大きな損失ではないでしょうか。