韓国は、売春インフラがとてつもなく充実している。
売値も、俗にいう「性接待」用の超高額芸能人から、兵士向け、低所得老人向けまで幅広く揃っている。
それなのに、韓国は「強姦大国」でもあるから不思議だ。
ＯＥＣＤ加盟34カ国の資料を分析した結果、強姦発生率は日本がラストの34番目であるのに対して、韓国は11番目だった。
10万人当たりの強姦件数は13.3件であり、日本の1.5件の8.9倍にも達するという情報もある。
明らかなことは、強姦が増えており、加害者、被害者とも年齢が上下に拡大していること。
さらに障害者を狙った強姦が増えていることだ。
しかし、国民一般が最も心配しているのは、児童を狙った性犯罪だ。
「国務調整室傘下の韓国行政研究所が発表している『国民の安心に関する認識調査』によれば、『国民が最も不安に思うリスク要素』として75.6％が「児童性暴行」と答えた。次に学校暴力（72.0％）、性暴行（68.2％）、凶悪犯罪（67.8％）食品安全事故（65.5％）の順だった（『中央日報』）
この症因はどこにあるのだろう？
残念ながらよく分からない･･･。
2000年代初頭に爆発的に増えたのが「韓国より貧しい国から来た花嫁」だ。
09年の場合は「婚姻件数は30万9000件。韓国人男性と外国人女性の結婚は2万5100件･･････韓国人男性と結婚した外国人女性は、中国・ベトナム・フィリピンの出身者が全体の81％をしめた」（『朝鮮日報』10年4月12日）
中国人とは、ほとんどが中国国籍の朝鮮族だ。
薄給で３Ｋ仕事に当たる外国人労働者として入国し、韓国人男性と巡り合ったケースが多いのだろうが、他の国々の女性たちはどうして韓国に来たのか。
大部分は、韓国人斡旋業者が主催する「現地見合い」に参加した韓国人男性と“即刻結婚・即刻初夜“をして、片言の韓国語も知らないまま「同伴入国」した女性たちだ。
韓国の報道によれば、「現地見合い」は男性１人に対して、女性10～50人。
「下着姿ショー」は当たり前みたいなもので、「「全裸チェック」が現地警察に摘発されたこともある。
まさに野蛮な「売買婚」のセレモニーだ。
国連の委員会で、日本を名指しこそしなかったものの「女性の人権問題」で大演説した韓国の女性閣僚は、自分の国の新聞も読んでいないのだろうか。
嫁いできた外国人花嫁はその後、幸せなのだろうか。
言葉も分からない、風習も違う中で、ＤＶにさらされ･･････。
農村では、その上に「逃亡のおそれのない労働力」として酷使され･･････。
とりわけ有色人種には社会的差別がある。
問題は国際結婚した夫婦間に暴力問題が絶えないことだ。
韓国人男性と結婚した外国人女性を対象にしたアンケートによると、32％が暴力を受けたことがあると答えたそうだ。
外国人女性を妻にしたと考えているのではなく、自分が対価を払って連れてきたのだから、自分の好きにしていいという間違った考え方が暴力に繋がっているようだ。
韓国イメージコミュニケーション研究院が行なった、韓国人男性と結婚した外国人女性100人を対象にしたアンケートによると、妻10人中8人が「2度と韓国人男性と結婚したくない」と考えているとのことだ。
カンボジアは数次にわたり、「韓国人男性との結婚不許可」の処置を講じた。
しかし、斡旋業者は次から次へと貧しい国の市場を開拓しているようだ。
「売春」とは、普通は男性が買い手だ。
ところが「売買春の先進大国」では男も女も買い手になり、売り手にもなる。
高級ホストクラブは、すでに1980年代からソウルの名物だったが、いまや「価格破壊」の波の乗り、安価なホストバーが次々誕生している。
『朝鮮日報』（2013年3月3日）がルポしていた。
それによると、大きなホストバーは24時間営業で、300人のホストが3交代制で待機している。
夕方までは家庭の主婦、夜はＯＬ、深夜から明け方にかけては、水商売の女性たちがメインの客だ。
ルポは書いている。
「ほとんどの店は店内での性行為を禁止している」と。
つまり「お持ち帰り」が原則だが、一部の店では店内のソファで「できる」ということだ。
「腹立ちまぎれの間男遊び」とは朝鮮半島の格言のようだが、今や「買い物ついでの(会社帰り）ホストセックス」のようだ。
韓国は男尊女卑の国と言われるが、こと売春に関しては「男女同権の先進国」なのだ。
もちろん、主流は男性が買い手だ。
「洋風妓生料亭」と言うべきルームサロン、団欒酒場、カラオケホステス、チケット喫茶、マッサージ店、キス房･･････と、売春インフラがさまざま整っている。
高級な店ほど、地元警察と繋がっている。
一応「売春は違法行為」なのだから･･････つまり警察官のもうけ口というわけだ。
50歳前後で会社から放り出された男性たち（名誉退職者という）の間では、登山が盛んだ。
高い山があるわけではないが、《外華内貧》よろしく完全装備で登る。
すると姿を見せるのが、俗称「コーヒーおばさん」だ。
「コーヒーでも飲んで行きなさいな」と掘立小屋に誘い･･････というわけだ。
先のような売春施設では、もう雇ってもらえなくなった年齢の女性たちだ。
さらに、山登りの金にも事欠く老人たちを狙って、「人混み」ならぬ「老人混み」になる都市公園、そこに通じる通りには、これまた専門の女性たちが出没する。
70歳代も珍しくない、と韓国の左派系新聞が報じていた。
その料金は「ちょんの間で1000円」ほどらしい。
韓国では、飲み屋で横に座り酌をする女性は、原則として「支払額を明示してお願いすれば“できる“」とされる。
韓国の生活の中に売買春が「根づいている」ことは、韓国の一流紙も、もはや否定していない。
外地で女性を妊娠させたら逃げるのは、韓国の国技と言える。
フィリピンに語学留学する韓国人の大学生が1年に2万人ほどいる。
近くにあり、物価が安く、英語が公用語だからだ。
彼らがフィリピン女性をだまして同棲し、生まれた子供を《コピノ》と呼ぶ。
コリアンとフィリピーノの合成語だ。
フィリピンはカトリック国で堕胎が禁止されている。
そこで生まれた《コピノ》はいまや1万人を超えたとされる。
韓国の遠洋魚漁船は、南太平洋にある国家キリバスに「売春」という文化を伝えた。
彼らが狙うのは、貧しい幼い少女だ。
やはり女性が妊娠すると逃げ、性病を置いてきた。
キリバスでは不道徳人間を《コレコリア》と呼ぶようになった。
こうした事実には目をつぶり、「日本人は人道主義を学べ」と演説できる鉄火皮が韓国の政治家なのだ。
《ライダイハン》
「ライ」とはベトナム語で「雑種」の意味。
「ダイハン」は「大韓」のベトナム語読み。
つまり、韓国人男性とベトナム人女性の間に生まれた子供のことだ。
韓国はしばしば「わが国は１度も外国を侵略したことがない」と言うが大嘘だ。
元寇（1274年と81年）の先兵になったのに続き、李王朝時代にも対馬に侵攻（1389～1419年）して撃退している。
そしてベトナムにも派兵（1964～73年）した。
「米国の強い要請を受けて」とも言うが、これも嘘だ。
米国の資金援助を得るため、自ら米国に売り込んだのだ。
ベトナムでの韓国軍の残虐行為は（虐殺や強姦）は既に明らかにされている。
《ライダイハン》の父親は、大部分が韓国の建設会社などからベトナムに派遣された社員や軍属と思われる。
建設会社の社員として「ベトナム経験」がある高齢者の話によると、「あそこは、我々にとっては黄金の地だったね。金はふんだんに使えるし、物価は安いし、だから当然、女も囲って･･････また行きたいけど、無理だろうな」
単なる外地ではなく戦地だから特別手当が高い。
「何しろ混乱中の戦地」ということで、デタラメな経理報告でも通る。
どうやら「横領しないのがバカ」「女を囲わないのが無能」といった退廃の世界だったのだ。
彼らは現地妻が妊娠するや、国技の「逃亡」を決め込んだ。
そして生まれた子供が《ライダイハン》だ。
その数は3000とも1万ともされる。
「敵国の子供」として激しい差別を受けた。
両国の国交樹立後、5人の大統領がベトナムを訪問したが、誰もまともに謝罪していない。
ベトナム特需で財をなしたのが現代財閥だ。
その中核企業だった現代建設で、社長まで務めた李明博大統領に至っては“謝罪らしい言葉“もないまま、「未来志向で行きましょう」を連発して逃げた。
李明博氏は日本に向かっては「未来志向の韓日関係を築くためには、過去の清算が必要だ」と言っていた。
しかし、ベトナムに向かっては「過去に触れない未来志向」で済ましたのだ。
韓国では「高齢者であること」も差別の対象だ。
「韓国は儒教の国だから老人を大切にする」･･････日本で出版されている韓国案内書にはそういうふうに書かれているものが多いが、いつまで嘘を書き続けるのだろう。
韓国の新聞報道などから拾って正直に書けば、「韓国では、お金のあるお年寄りは大変に優遇されます。しかし、お金のない老人は『汚い、あっちに行け』『お前がうろつくと、この辺の不動産価格が下がる』などと罵られます」だ。
高齢者の自殺率はＯＥＣＤ加盟国の中で断トツ１位だが、高齢者の貧困率もＯＥＣＤ加盟国の中で２位。
これが統計が示す事実だ。
この国の大統領は国連総会で「世界はもっと道徳心を」と演説した。
この国の首相は国内記者会見でと述「日本は、もっと人道主義を学べ」と述べた。
生まれた時からの国粋教育で、政治の指導者まで、世界的標準レベルでの価値判断、事実判断ができなくなっているのだろうか。
金を落しに来た日本人観光客が、露骨な差別を受けることはまずない。
しかし、土産物店や有名な飲食店で、韓国人のふりをして聞き耳を立てていれば、韓国人の従業員同士は、しばしば「倭奴」「チョッパリ」と言っている。
在日韓国人は「半チョッパリ」と呼ばれる。
「半チョッパリには詐欺師が多い」とは、釜山ではよく聞かされる話だ。
韓国のプロサッカーリーグで活躍した在日韓国人選手が、日本に帰化したのは競技場で「半チョッパリ」のヤジを浴びせられたからだという。
「半チョッパリ」になぞらえれば、脱北者や中国籍の朝鮮族は、さしずめ「半韓国人」となろうか。
彼らもまた激しい待遇差別と侮蔑の声の中に曝されている。
韓国に住む外国籍者は、半数が中国籍で、その7割が延辺などから来た朝鮮族だ。
「主に、建設現場の日雇い労働者、小規模工場や養鶏場の作業員、飲食店補助スタッフ、家政婦など、最下層の仕事に従事している。彼らがいなければ、工場や飲食店、工事現場は立ちゆかないほどだ」とされる。
つまり、韓国人が嫌う３Ｋ仕事を担っているのだ。
そもそも、朝鮮族の就労を受け入れる法的根拠である「訪問就業制度」とは、07年3月に韓国の３Ｋ業種の“活性化“を目的に創設されたビザ制度だ。
政府が「３Ｋ業種要員専門」のビザをつくることからして、韓国人の人権感覚は日本人とは全然違う。
朝鮮族は、賃金は安いし、労災関係の保障もあいまいだ。
ところが、３Ｋ業種で働く当の朝鮮族からは「韓国での待遇を考えると、中国に戻って仕事をする気にならない」といった声が出ているというから驚きだ。
旧満州地域の生活水準は、よほど酷いのだろう。
朝鮮族も同じ韓国語を話す同民族だが、の身分に押し込められているわけだ。
李王朝の昔は、両班の子息だけが科挙を受験でき、合格して、運が良ければ（実際には多額の賄賂を使えば）官職を得られた。
しかし「日帝」が内政干渉により、そうした身分制度を破壊させてからは･･････韓国人は、この点について、「日帝」に感謝したらどうなのかと思うのだが･･････誰でも勉強して試験に合格すれば、公務員にも一流企業の社員にもなれるようになった。
上級公務員試験に受かること、財閥のホワイトカラー採用試験に受かること、それが「今日の両班」にのし上がるための登竜門だ。
世襲的身分制度の廃止までは「日帝」がしたことだ。
しかし、学歴崇拝と職業に対する病的な貴賤意識により、上にいくほど超鋭角のピラミッド型格差社会に仕上げたのは戦後の韓国人だ。
「今日の両班」にのし上がるための登竜門にたどり着くには「学歴・大卒」を手に入れなくてはならない。
韓国が、異様な進学熱に押し包まれたままでいる理由だ。
韓国の不幸は、年々の大卒者数の拡大に対して、高度な産業化の枠組みが、全く追いつけずにいることだ。
1970年代、韓国の大卒は、まさにエリートだった。
社会構成員の1割にも達していなかったろう。
ところが80年代中盤から大卒進学率は急騰した。
2008年には83.1％にも達した。
もう大卒者の半分しか、すぐに職に就けない。
めでたく就職できたとしても、その半分は非正規職だ。
5大財閥のホワイトカラーとブルーカラーを合わせた従業員数は、韓国の勤労者数の2％にすぎない。
状況は、李王朝の両班が、科挙に合格しても、ほとんどが官職につけなかったのと似ている。
両班は食べていけるだけの土地とを抱えていたが、今日の大卒浪人はそうではない。
ただ「自分は大卒者、昔で言えば両班」といったプライドだけは高いから、がするような仕事･･････汗と油に塗れるような生産職には就こうとしない。
朝鮮半島の諺は言う。
「両班は溺れても犬掻きはしない」と。
社会的上位者は豊かであり、どこの行ってもチヤホヤされ、多くの人は自らも威張り散らす。
下位者は貧しく、常のペコペコしていなければならない。
韓国のこういう社会構造は、朝鮮李王朝からの引き写しだ。
李王朝は「両班（貴族）･･･中人･･･常民･･････白丁（被差別民）」という厳格な世襲身分制度の国だった。
両班は身の回りのことを含め一切の労働をせず、机に向かい儒教の経典を読むことが、いわば仕事のすべてだった。
中人とは、宮廷に勤める天文学者など特殊限定的な身分で、例外的な存在だった。
常民はほとんど全員が農漁民だった。
日本が進出するまでの半島は自給自足経済だったから、職人や商人も例外的存在だったのだ。
そして、はほとんどが両班家に所属する農奴だ。
力仕事、汚れる仕事の担い手だった。
彼らが、主人たちの食べ残しを雑穀飯の上に広げ、かき混ぜて食べたものこそ「ピビンパ」だ。
階級としての両班は権力と富を独占していた。
しかし、ここの両班が官職に就くためには科挙に合格する事が必須条件だった。
彼らは科挙に合格するため机に向かい、合格したら今度は限られた数のポストを得るため、派閥をつくっては礼学論争を繰り広げ、礼学論争で勝つためにまた机に向かったのだ。
そして、時に領地の農民、の前に姿を見せ、指図する。
そうした両班の姿を、常民、は「理想の生き方」として見ていた。
学識がある偉い人は机に向かい、学識のない卑しい民は汗とドロに塗れる仕事をするのが当たり前･･････そういう李王朝時代の勤労に関する価値観。
それが、そのまま今の韓国社会に踏襲されているのだ。
そもそもが「ジャパン・ディスカウント」運動の一環なのだが、2020年夏季五輪の開催地を決める国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）総会に向けた韓国の工作は執拗だった。
そして、ウルトラＣかＤとばかりに出してきたのが、「放射能がいっぱいで、危ない国・日本」のキャンペーンだ。
それまでは、“民間の運動“の形だったが、最後は韓国政府も「福島周辺8県からの水産物輸入禁止」という緊急処置を発表することで、運動の隊列に加わった。
ＩＯＣでの投票直前というタイミングを計ってのことだ。
それでも「東京開催」に決まったことは“よし“として、韓国や中国から攻められると、日本の関係者が防戦一方になるのは何故か。
今回だって、絶好のカウンターパンチはいくらでも見舞えた。
たとえば、大気中の放射性物質量は、東京よりソウルの方が2倍以上も多いのだ。
「鬱陵島の南方海域に核廃棄物を大量に投棄したのはどの国か」
「放射能がいっぱいで、危ない国とは韓国のことではないか。18年の平昌冬季五輪を返上すべきではないのか」
日本の外務省当局者は、外国人記者向けブリーフの席で、これぐらい言うべきだったのはないか。
平昌五輪と放射能の関係では、さらに恐ろしいニュースがある。
「環境省の国立環境か学院は、11年と12年の冬に全国の住宅7885戸の室内でラドン濃度を測定したところ、1752戸（22.2％）で環境基準を上回るラドンが検出されたと発表した。韓国のラドン環境基準は、米国と同じく大気1立方メートル当たり148ベクレルだ。ラドンの環境基準超過率は、花崗岩地帯が比較的多い江原道が42.0％と最も多かった」（『朝鮮日報』13年1月25日）
ラドンは花崗岩の風化により生じる放射性物質であり、濃度によっては肺がんの原因になる。
こんな重大な問題を抱えながら、平気で「放射能がいっぱいで、危ない国・日本」と呼べる鉄火皮の国があることを知っておくべきだ。
「ジャパン・ディスカウント」運動が、これで終わったのではないことにも留意が必要だ。
こういうことを言うと、韓国メディアは根拠を忘れて、「日本の妄言」というだろう。
