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+ 水仙川面をのぞく・・・ カワセミの流れ星  習近平、日中戦争準備命令を公然とする

2013年01月17日 20時11分18秒 | 立憲女王国・神聖・九州やまとの国

 

 

   

  水仙を  描きし母の  花咲いて  

   梅士 Baishi

 

  

 

 

 

 

  久しぶりに雨雲がかかって、暖かな朝である。

 今日あたりは、初梅の一輪も咲いているのではないか。

 それにしても、朝7時を過ぎても、真っ暗、冬のどん底にいるという

感じではある。

 

 さて、多々良川は福岡の東を走る一級河川である。

 昔は美しい風景と奇麗な水の流れにさまざまな川魚や水鳥で賑や

かだったことだろう。

 ところが今は、公務員の無配慮な護岸工事でコンクリートに固めら

れ、いたるところに心ないゴミが散乱し、水は汚染されてアユやヤマ

メなどの記憶にない川となってしまった。

 

 これが唯物論産業のもたらした姿であり、日本人の堕落した姿でも

ある。

 そこに、神聖なという概念が感じられないのである。

 共生という言葉は左翼的で好きではないが、さまざまな生き物に対

する思いやりは大切な人間の責務であろう。

 

 川は、ウォーキングやジョギング道路を作るのに適している。

 ウォーキング&芸術&読書の瀟洒なホテルをたくさん作るとよい。

 洪水防止には、大規模な取水口と地底ダムや排水路を作るとよい。

 カワセミがたくさん住めるような川にしたいものだ。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

【 習近平、日中戦争準備命令を公然とする 】  

 

 習近平の対日戦争が開始されている。

 超限戦も人命に危害を加える凶悪性を伴っている。

 昨年のコプト教を使ったイスラム侮辱動画上映事件はその一例に

すぎない。

 そして、おそらくは今回のイスラム過激派を使ったアルジェリアにお

ける天然ガスプラント襲撃事件も習近平に踊らされての戦闘行為の

性質を持っているであろう。

 

 自分の手を汚さないで他国の紛争を陽動するという卑劣な手段で

あるが、それがチャイナの戦い方でもある。

 相当のチャイナ工作マネーがイスラム過激派グループにも流れて

いるのだろう。

 イスラムを使った紛争の扇動を抑止するには、イスラム諸国を経済

的に豊かにする日本からの支援が欠かせない。

 

 火力発電事業、水生成プラント事業、緑化事業と農業指導、鉄道建

設事業など、さまざまなイスラム工業への投資と教育などである。

 留学を推進することも必要である。

 

 テロ活動は、その所属する国家の戦争行為と見なすべきであろう。

 戦争に口実を与えるようなテロを許してはならない。

 それこそは、アラーへの冒涜である。

 

 アメリカが中国マーケットをほしいというなら、まず、市場としての秩

序を教えるべきである。

 畑を耕さないで、市場としての価値を期待するのは、いわば収奪的

な思考である。

 

 中国の超限戦とは、戦争である。

 これに対して、アメリカも日本政府も、戦争行為を止めるように警告

するべきである。

 

 アメリカを疲弊させようと言う作戦は、世界中に紛争を巻き起こそうと

いう悪魔の発想にほかならない。

 中国は悪魔に突き動かされているということを肝に銘じておく必要が

ある。 

  

 最近、習近平主席の命令により、人民軍が対日戦争に入るよう、司

が出されたようである。

 尖閣をめぐるチャイナ空軍などの領空侵犯に対する、日本の防空、

領土防衛姿勢に怒っているということであるが、悪魔の国チャイナが

が、日本の小悪魔政権だった民主党政権の大敗をみて焦ってもいる

だろう。

 

 しかし、そういう攻撃姿勢を早めている背景には、もっと切迫した危

機的な国内紛争の圧力が渦巻いているであろうことが推察される。

 国内の不満は、核兵器ではなんの役にも立たない。

 貧困と恐怖政治、それこそは、チャイナのアキレス腱である。

 

 日本は、粛々と領土、領海、領空侵犯の不審移動体に対して攻撃

を辞さない防衛行動をとるだけのことである。

 駆け引きは必要のない問題である。

 同時に対中国経済制裁を断行し、軍需産業を本格起動すればよい

だけのことである。

 アジアの兵力を賄う必要もある。

 

 中国の最大の敵は中国人民である。

 ここをうまく陽動して内部崩壊にもってゆく工作も進めなければなら

ない。

 さらに、侵略された属国の独立運動も、四方八方から声を上げさせ

る支援も必要である。

 

 中国は時代のあだ花のように、崩壊を余儀なくされるであろう。

 なぜなら、汚職、情報統制、恐怖政治、経済の不公平、中国向け

投資の退潮などの衰退もあるが、何より、家庭が崩壊していることが

致命的である。

 国民を衰退させる政策が、国民の恨みを買い、家族を崩壊させ、

国力の源泉となる信頼関係と、若い世代を大幅に失ったのである。

 

 中国は未来の枢軸国であり、簡単に自滅するものではないという

分析もあるが、杞憂であろう。

 もはや手遅れという末期症状が出ていると診るべきだろう。

 安楽死できるよう、敵対関税、企業の退去命令ないし追放命令、断

固たる核無力化戦略と迎撃体制を早急に構築することだ。

 アメリカ第七艦隊をしばらくはレンタルすることもアメリカには好都

合であろう。

 

 中国には、断固たる姿勢と友好のポーズを同時並行して実施する

ことである。

 卑劣な中国の戦争行為に対して、断固たる制裁姿勢を準備しなけ

ればなるまい。 

 

  

         立憲女王国・神聖九州やまとの国

         幸福実現党応援隊・ 梅士党  

 

          

 

 

 

  

  

  

  

  

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