これまでのあらすじ:
・・・今、大変なこの時期にあのへんで大きな地震やほかの災害などが起こるとややこしくなりますよね・・・。おそらく人道支援ということで何もしないことはないと思うんだけど、セーフの立場としては他国の人間が易々とあの島々に入っていくのは許せないことだし、また逆に、面積だけデカいF〇CKな国が「お前らの助けは受けん!」っつって(もらえる物はなんでもオレの物と思ってる国だからそんなことはまずないと思うが)Nッポンからの入島を拒んだ時に、おそらくC国やK国の人たちがこれ見よがしに支援しに行くんじゃないかと思われ・・・。人道支援での入島だとうちらがそれを辞めろ(or止めろ?)とは言いにくいだろうしねぇ。
被災して助けてもらう分にはどこの国の人・物資でもお構いなしなんでしょうけど、とにかく今は、ややこしくなるだけだから地球にはおとなしくしていてほしいものです。
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ほんとのあらすじ:がっかりして帰宅しました。
どーにも腑に落ちん。なぜ住民税の基礎控除額未満の所得で住民税が発生するのだ?均等割って言ってたな・・・つーことで調べてみました。均等割っつーのは、「アンタ、住んでるところにはちょっとでもお世話になってるでしょ?ちょっとだけでも所得があるんなら住んでる都道府県や市町村に税金納めてYO!」的な性質の税金でして、各都道府県および各市町村すべて一律に同じ額ではないと思うんですが、都道府県宛ての税金と市町村宛ての税金の合計が¥5,000というところが多いみたいです。
で、「ちょっとだけでも所得があるんなら」という所得っていくらなんだよ、って話なんですよ。どーやらこれがイコール住民税の基礎控除額ではないみたい。しかもその所得額も住んでる市町村でマチマチらしい。だからネットで検索しても「ホニャララ円です!」とは出てこないんですよね。ネット検索に引っかかるように具体的な額を載せてる市町村もあれば載せてない市町村もあって、eとりさんの住んでるY町は・・・載せてない!載せろってんだ!
あきらめの悪いeとりさんはもうちょい検索を進めていくと、均等割が課せられる所得額っつーのは各市町村の条例で定められているらしいということがわかってきた。条例か・・・役場のホムペにあるんだろうか?→あった!(外部サイトに飛ぶリンクが貼ってあった)
そこに「Y町税条例」ってのがあって、その第24条に「所得が38万円以下であれば住民税は課さない」(←実際はもっとカタい表現で、様々な条件の住民に齟齬が生じないような内容が書かれている)と書かれていた!そーか、38万円なんだな!(←単身者の場合です)
住民税の基礎控除額は全国一律43万円だから所得が43万円までなら非課税だと思い込んでいたのだけれど、まさかそんなふうになっていたとはね~~!
さてだ、いまさら副収入の方の額は訂正できない。ネット銀行での為替取引では公的な証明書は無いに等しい。もしかすると有料で入手可能なのかもしれないが金かけてまで入手するほどのものではないと思っているので調べておらず、わからない。ということなので申告時に「正直に話しているので信じてほしい」と言って納得してもらっている。なので何回も言い直せば申告の信憑性が無くなるのは言うまでもない。しかしこのままでは住民税を課税されてしまう。詳しい理由は話せないが課税はされない方が有難いのである。
う~ん、やっぱり給与の額がおかしいなぁ、明日バイトしてた店に行って確認するか・・・、「うちは知らないよ」とか言われてけんもほろろな対応されたらどーしよっかなぁ、それよりも店が誤りを認めてくれたとして、いつどーやって一度確定させた申告を直せばよいのか・・・。
悶々としながら床に就いたが、なかなか寝れ・・・Zzz
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その3に続く!
・・・今、大変なこの時期にあのへんで大きな地震やほかの災害などが起こるとややこしくなりますよね・・・。おそらく人道支援ということで何もしないことはないと思うんだけど、セーフの立場としては他国の人間が易々とあの島々に入っていくのは許せないことだし、また逆に、面積だけデカいF〇CKな国が「お前らの助けは受けん!」っつって(もらえる物はなんでもオレの物と思ってる国だからそんなことはまずないと思うが)Nッポンからの入島を拒んだ時に、おそらくC国やK国の人たちがこれ見よがしに支援しに行くんじゃないかと思われ・・・。人道支援での入島だとうちらがそれを辞めろ(or止めろ?)とは言いにくいだろうしねぇ。
被災して助けてもらう分にはどこの国の人・物資でもお構いなしなんでしょうけど、とにかく今は、ややこしくなるだけだから地球にはおとなしくしていてほしいものです。
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ほんとのあらすじ:がっかりして帰宅しました。
どーにも腑に落ちん。なぜ住民税の基礎控除額未満の所得で住民税が発生するのだ?均等割って言ってたな・・・つーことで調べてみました。均等割っつーのは、「アンタ、住んでるところにはちょっとでもお世話になってるでしょ?ちょっとだけでも所得があるんなら住んでる都道府県や市町村に税金納めてYO!」的な性質の税金でして、各都道府県および各市町村すべて一律に同じ額ではないと思うんですが、都道府県宛ての税金と市町村宛ての税金の合計が¥5,000というところが多いみたいです。
で、「ちょっとだけでも所得があるんなら」という所得っていくらなんだよ、って話なんですよ。どーやらこれがイコール住民税の基礎控除額ではないみたい。しかもその所得額も住んでる市町村でマチマチらしい。だからネットで検索しても「ホニャララ円です!」とは出てこないんですよね。ネット検索に引っかかるように具体的な額を載せてる市町村もあれば載せてない市町村もあって、eとりさんの住んでるY町は・・・載せてない!載せろってんだ!
あきらめの悪いeとりさんはもうちょい検索を進めていくと、均等割が課せられる所得額っつーのは各市町村の条例で定められているらしいということがわかってきた。条例か・・・役場のホムペにあるんだろうか?→あった!(外部サイトに飛ぶリンクが貼ってあった)
そこに「Y町税条例」ってのがあって、その第24条に「所得が38万円以下であれば住民税は課さない」(←実際はもっとカタい表現で、様々な条件の住民に齟齬が生じないような内容が書かれている)と書かれていた!そーか、38万円なんだな!(←単身者の場合です)
住民税の基礎控除額は全国一律43万円だから所得が43万円までなら非課税だと思い込んでいたのだけれど、まさかそんなふうになっていたとはね~~!
さてだ、いまさら副収入の方の額は訂正できない。ネット銀行での為替取引では公的な証明書は無いに等しい。もしかすると有料で入手可能なのかもしれないが金かけてまで入手するほどのものではないと思っているので調べておらず、わからない。ということなので申告時に「正直に話しているので信じてほしい」と言って納得してもらっている。なので何回も言い直せば申告の信憑性が無くなるのは言うまでもない。しかしこのままでは住民税を課税されてしまう。詳しい理由は話せないが課税はされない方が有難いのである。
う~ん、やっぱり給与の額がおかしいなぁ、明日バイトしてた店に行って確認するか・・・、「うちは知らないよ」とか言われてけんもほろろな対応されたらどーしよっかなぁ、それよりも店が誤りを認めてくれたとして、いつどーやって一度確定させた申告を直せばよいのか・・・。
悶々としながら床に就いたが、なかなか寝れ・・・Zzz
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その3に続く!