地球温暖化（高温化）問題 ～ CO2だけではなく「他の温室効果ガス」の回収も必要 / 人工的なオゾンの生成と補充 / 水素燃料の問題点。

▲Credits: NASA Goddard/ Katy Mersmann
２０１８年、南極のオゾンホールの様子。
https://www.axismag.jp/axismag-admin/wp-content/uploads/2018/11/NASA-720x405.jpg


* ４０年くらい前のオゾンホールは、地球を眼球で例えれば、「黒目」くらいの比率だったが、それが拡大している状態だ！。

南極大陸や、近隣各国は「強烈な紫外線」が照射し続けている状態だ。

オーストラリアの南部、アルゼンチン南部などでは「皮膚ガン」が発生しやすくなっている環境と言える。

一部の学者らは南極のオゾンホールは小さくなっていると述べているが、本当なのであろうか？！。

個人的には以前よりも「オゾンホールは、大きくなっている！」ように見えてならない。

又、スイス連邦工科大学チューリヒ校の研究では、熱帯から中緯度帯のオゾンについて、「減少している（20年前よりやや悪化している）」という報告がある。





記事参照。


オゾン層は破壊され続けている！？　NASAが南極のオゾンホールの現状を発表
NEWS ｜ サイエンス
2018.11.06 10:54


NOAA（アメリカ海洋大気庁）とNASAの科学者たちは、毎年９月に南極上空の大気中に形成されるオゾンホール が、2018年は平均的な大きさをわずかに上回ったと発表した。

今年の平均よりも低い南極成層圏の気温は、オゾン層が破壊される条件をつくった。

しかし、オゾン層を破壊する化学物質のレベルが低下しており、オゾンホールが20年前と同じような大きさにはならなかったという。



NASA Goddard
チャンネル登録者数 57万人
2018 Ozone Hole Is a Reminder of What Almost Was


「南極成層圏の塩素濃度のレベルは2000年のピーク時から約11％低下しています」と語るのは、メリーランド州グリーンベルトのNASAゴダード宇宙飛行センターの地球科学担当主任科学者、ポール・A・ニューマン氏。

「2018年は気温が低いので、塩素濃度が2000年の水準まで達していれば、オゾンホールはもっと大きくなっていたでしょう。」


NASAによると、オゾンホールの年間平均面積は、2018年には883万平方マイル（約22.9平方キロメートル）に達し、アメリカの国土の約3倍に相当。

NASAの過去40年間の衛星観測では13番目の大きさになる。

国際条約であるモントリオール議定書にもとづき、世界各国は1987年からオゾン層破壊物質の使用を段階的に禁止している。

それでも現在のオゾンホールの面積は、南極上空のオゾン層破壊が最初に確認された1980年代に比べても依然として大きく、人間の手による大気中のオゾン層破壊物質は2000年まで増加。

それ以来、この物質は徐々に減少したが、高止まりしてかなりのオゾンが失われている状況だ。



「AXIS」編集部（あくしす・へんしゅうぶ）
Webマガジン「AXIS」（デザイン誌「AXIS」 ）編集チームです。
デザイン専門メディアらしいことから、日々の業務で溢れ出しそうなことまで、メンバーの有り余るエネルギーをもってお伝えします。



https://www.axismag.jp/posts/2018/11/106279.html







せめて“猛暑”のままで 温暖化対策の新技術とは
2019年8月9日 13時28分環境




「猛暑」「災害級の暑さ」。ことしも厳しい夏となっていますが、猛暑どころか、最高気温40度以上の「激暑（げきしょ）」が当たり前になると警告する動画がネットに公開されています。

訴えているのは地球温暖化。温暖化で何が起きるというのか、そして始まった新たな技術開発の現場を取材しました。（社会部記者 杉田沙智代）


40度以上が当たり前に？

ネット上の天気予報は2100年８月。気象キャスターが伝えます。





『ことしもほぼ全国で40度を超える激暑となりました。各地のことしの最高気温は、名古屋で44度１分、東京で43度３分、北海道の札幌でも40度５分を記録しています。熱中症などで亡くなった人は１万5000人を超えました』

これは、環境省が制作し、７月に公開した「未来の天気予報」です。

地球温暖化が今のペースで進んでしまったら、どんな夏になるのか、その予測を伝えています。

気象庁が「猛暑日」という用語を定義したのは2007年。最高気温が35度を超える日が相次いだためでした。

今度は、40度以上を「激暑」と呼ぶのが当たり前になる時代が来るかもしれないというのです。



世界が注目する気温が

この天気予報、よく見ると、次のような見出しが表示されています。


『「1.5℃目標」未達成』

「1.5℃」実はこれ、温暖化対策を迫られる世界各国で、今、共有されている気温です。

きっかけは、去年10月に発表された報告書でした。





「1.5℃ 特別報告書」

ＩＰＣＣ＝「気候変動に関する政府間パネル」という、世界の科学者などが参加する国連の専門機関がまとめました。

報告書は次のような予測を示しています。

『世界の平均気温は、2017年時点で、産業革命前に比べておよそ１度上昇していて、このまま二酸化炭素などの温室効果ガスの排出が続けば、早ければ2030年に1.5度上昇し、異常気象がさらに増加する。

しかし、２度上昇するのに比べれば、生態系などへの影響は低い』

1.5度と２度の違いなんて、わずかなものに感じてしまいます。

しかし、例えば、さんご礁は1.5度上昇すると70％から90％失われると予測されているのに対して、２度の場合は99％以上、ほとんど消滅してしまうとしています。


温暖化の原因を回収する？！

温暖化をせめて「1.5℃」に抑えることが、世界の共通目標になりつつあります。

日本は、ことし６月に長期戦略をまとめ、今世紀後半のできるだけ早い時期に、排出ゼロ、いわゆる「脱炭素社会」を目指すことを掲げました。

この長期戦略には、目をひいた点が、ほかにもありました。

二酸化炭素の排出を抑えるだけでなく、いったん排出された二酸化炭素を“回収する”技術の実用化です。

大気の中から、いわば掃除機のように二酸化炭素を吸い取れないかというのです。


研究開発の現場に行ってみた





なかなか壮大な話です。

取材を続けていると、国の委託を受けて研究開発が行われている現場に特別に入ることができました。

兵庫県明石市にある川崎重工業の工場です。

敷地内の一角にある研究ラボで、まず見せてもらったのが、この粒状の白い物質です。

お菓子の袋の中に入っている乾燥剤に似ています。





「アミン」という化学物質を、軽石のようなものにコーティングしたものです。

「アミン」には二酸化炭素を吸収する性質があるといいます。

次に、たくさんのパイプや配線が張り巡らされた装置の説明を受けました。





先ほどの白い粒が、透明のパイプの中にたくさん詰め込まれています。

「じゃあ、二酸化炭素を通してみましょう」

担当者がひと言。レバーをひねると、白い粒が入ったパイプに、二酸化炭素を含むガスが流れる仕組みだといいます。


「アミンが二酸化炭素を吸っていますね」

いったい何のことだろうと戸惑っていると、担当者が、装置についているパネルを指さしました。

表示されている数字は、装置内の二酸化炭素の濃度を表しています。

わずか数分で、パネルの数字は10万ｐｐｍから０ｐｐｍまで下がりました。





こんな簡単なことなの？と思ってしまいます。

しかし、実験したのは10万ｐｐｍです。

これに対して大気中の二酸化炭素の濃度は、通常は300から400ｐｐｍです。

ぐんと低濃度の大気のなかから二酸化炭素だけを回収するには、アミンをコーティングした粒に改良を加えることが必要だといいます。

さらに、二酸化炭素を回収して終わりではありません。

環境省は、回収した二酸化炭素を植物工場に入れて光合成を促すなど、資源として利用することを想定しています。


アミンがいったん吸収した二酸化炭素を取り出すには、熱エネルギーを加える必要があるということですが、このときに使うエネルギーが多いと、逆に二酸化炭素を排出するという本末転倒な事態になってしまいます。

そこで、ボイラーからの排熱といった“余ったエネルギー”を使おうと計画しているそうです。


環境省はこう話しています。

「まずは３年かけて技術を確立し、2022年以降、大気中から二酸化炭素を回収する装置の開発に入ることを目指している」

取材を通して、まだまだ道のりは長いと感じました。

二酸化炭素回収は温暖化対策の切り札か？

同様の技術は、海外でも開発が進められています。

スイスのベンチャー企業は、ごみ焼却施設の屋上に巨大な装置を設置して二酸化炭素を回収しています。

１トン回収するのに、およそ６万5000円から８万5000円かかり、回収できるのは、年間900トンだということです。



スイスで開発が進められている装置


これに対して、世界中で排出される二酸化炭素はおよそ300億トンを超えると言われています。

回収技術だけでは、とても太刀打ちできそうにありません。専門家に意見を聞きました。



地球温暖化対策に詳しい東京大学 高村ゆかり教授

「温暖化対策の一つとして将来の選択肢になり得るので、研究・開発を進めることは必要です。ただ、このような技術を実用化し、さらにコストを下げる段階まで行くには時間がかかるし、結果的に実現できないおそれもあります。温暖化は、新しい技術開発のみを頼りにして解決できるような状況ではなくなっています」



私たちに何ができるのか

「1.5℃ 特別報告書」をまとめたＩＰＣＣの議長は、気温の上昇を1.5℃に抑えることは可能だとするとともに、次のようにも指摘しました。


『社会は、前例のない変化を求められることになる』


夏が「激暑」とならないために、大きな災害が増えないように、何ができるのか、そして私たちの暮らしはどうなっていくのか。

まずは節電など自分にできることを実行しながら、取材を続けたいと思います。



環境省「未来の天気予報」（ＮＨＫのサイトを離れます）



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https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190809/k10012027611000.html





* 二酸化炭素だけではなく、「その他の「温室効果」をもたらす気体の回収」も必要であり、技術開発も急務と言える。

又、「オゾンの生成」、「空気中への拡散」について、南極部/ 北極部 共に、温暖化ガスの回収だけではなく、同時並行的に行うべきと言える。

「地球のリペア」が必要なのだ。




川崎重工業の「アミンをコーティングした砂つぶ」による「二酸化炭素吸収技術」、素晴らしい研究だ！。

重要な事は、「個体として、安定して扱える事」が重要だ。

*ところで、10万ｐｐｍの二酸化炭素を「アミンをコーティングした砂つぶ」のフィルターに通せば、０ｐｐｍ に出来たが、仮に１kgの「アミンをコーティングした砂つぶ」だと、当然、限度はあると思うが、どのくらいの量の二酸化炭素が吸収できるのか？。

二酸化炭素を吸収し、アミンと結合できる二酸化炭素の量が少なければ、石灰水の上澄み液に二酸化炭素を通した方が原理も簡単で、効率的なのでは？、と言う事にもなる。




政府としては、海底の岩盤に圧力をかけ二酸化炭素を閉じ込める方法は中止すべきと言える。

岩盤掘削だと、お金がかかりすぎるのでは？！。

大手ゼネコンを儲けさせるような仕組みを作っているのでは？！、とも思えてならない。



個人的に以前から推奨している「石灰水の上澄み液」と二酸化炭素を化合させ「炭酸カルシウム」を生成する方法も事業拡大させるべきと言える。

二酸化炭素を気体から個体に変化させる事により、空気中の二酸化炭素量を減少化させる事が可能だ。

特に、以前、大森林があったブラジルのアマゾン地帯など、「二酸化炭素を吸収する工場」を大規模に展開すべきと言える。

エルニーニョ現象や、ラニーニャ現象についても、直接は関係していないかもしれないが、間接的に繋がっていると言える。


更には「二酸化炭素を「より吸収する植物」の栽培、繁殖」も考慮すべきと言える。



「エネルギーの使用」については、「燃焼させるエネルギー源」、又はエンジンなどの「内燃機関」の使用は減少させていくべきだ。





水素燃料は、必ずしも、「環境に良い」とは言えない研究発表があるようだ。


過去の記事より。



2003.06.16 MON 01:00
水素燃料の普及はオゾン層破壊につながる？――『サイエンス』誌に研究報告


化石燃料に代わるクリーンなエネルギー源として大きな期待が寄せられている水素だが、カリフォルニア工科大学の研究チームは、水素燃料が環境にもたらすマイナスの効果を指摘する研究報告を『サイエンス』誌に発表した。

研究によると、水素燃料が普及することにより、貯蔵施設や処理工場などから漏出した水素が成層圏に達し、オゾン層へのダメージがかえって増大する可能性があるという。


AP通信　2003年06月16日

　ワシントン発――水素は化石燃料に代わるクリーンなエネルギー源として喧伝されているが、最新の研究結果によると、水素燃料の利用が普及した場合、紫外線から地球を守る働きをしているオゾン層へのダメージがかえって増大する可能性があるという。

　13日(米国時間)発行の『サイエンス』誌に掲載された研究報告は、そうした懸念材料は水素燃料電池の開発を妨げるものではないが、水素燃料が普及した社会――いわゆる「水素エコノミー」――を考える際に考慮に入れて、環境に与えるマイナスの効果を抑制するために必要な措置を検討すべきだと述べている。

　ブッシュ米大統領は今年初め、エネルギー政策の最優先課題として水素燃料電池の開発推進を打ち出した(日本語版記事)。それ以来、エネルギー問題の議論では決まって燃料電池の話が取り上げられてきた。

米議会はエネルギー政策の一貫として水素燃料の研究に何十億ドルもの予算を注ぎ込もうとしており、ブッシュ政権は水素燃料開発における国際協調を訴えている。

　石炭、石油、天然ガスといった化石燃料を燃やすと、温室効果ガスである二酸化炭素のほかに、大気汚染の原因となるさまざまな化学物質が発生する。

一方、水素燃料電池の場合、副産物としてできるのは水だけだ。

　だが『サイエンス』誌の記事の中で、カリフォルニア工科大学の研究者らは、水素エコノミーは必ずしも環境にとって完全に無害だとは限らない、と指摘している。

　研究によると、化石燃料から水素燃料への転換が100％完了したとして、水素の10～20％はパイプラインや貯蔵施設、処理工場、自動車や発電所の燃料電池から漏れ出てしまうと考えられるという。

　水素は比重が軽く上昇しやすいので、利用が増えれば、人工のものと自然にあるものを合わせて今の2～3倍の水素分子が成層圏に入り込み、水素はそこで酸素と結びつき水に変わるだろう、と研究者たちはみている。

　研究報告によると、「その結果、下部成層圏の温度が下がってオゾンの化学反応が乱れ」、やがては、過去20年間にわたってオゾン・レベルの低下が記録されてきた北極と南極で、今より大きく、しかも簡単にはふさがらないオゾンホールが出現することになるという。

研究者らは、オゾンの減少は8％にも及ぶ可能性があるとみている。

　地球を取り巻くオゾン層の減少が懸念材料になるのは、オゾンが太陽光に含まれる紫外線の多くをブロックしてくれるからだ。

人体が紫外線を長く浴びていると、皮膚ガンや白内障などが生じる可能性がある。

　オゾン層の減少を食い止めようと、国際条約によってオゾン破壊物質のフロン(クロロフルオロカーボン)の段階的除去や使用禁止が進められてきた。

しかしカリフォルニア工科大学の研究チームは、たとえ水素エコノミーの実現がまだ数十年先だとしても、フロンガスを制限した結果、成層圏に含まれる水素が大幅に増加するとしたら、「オゾン層の回復を実質上遅らせることになりかねない」と主張する。

　この研究報告の執筆者の1人であるカリフォルニア工科大学のジョン・アイラー助教授(地球化学)は、水素の循環については十分解明されていない部分が多く残っていることを認めている。

ひょっすると、漏れ出した水素はそのほとんどが土に吸収され、空気中を漂うことはないかもしれない。

　「もし土のほうが優勢ならば、水素エコノミーが環境に及ぼす影響はほとんどないかもしれない。だが、大気が果たす役割が大きいとしたら……成層圏の温度下降とオゾン層の破壊が生じる可能性は高まる」とアイラー助教授は語る。

　同じく執筆者の1人、カリフォルニア工科大学のトレイシー・トロンプ氏は、問題を事前に警告しておけば、水素エネルギーのインフラを構築する際に、水素の漏出を抑制し環境への悪影響を減らそうという配慮が強まるかもしれないと述べている。

　アイラー助教授は、フロンガス、オゾンの減少、二酸化炭素といった問題を引き合いに出しながら、「これまで……われわれはいつも、(化学物質や燃料を)長く使いつづけた後でいろいろ問題があることに気づいてきた」と振り返る。

とくに二酸化炭素に関しては、化石燃料を燃やす時に排出されることはわかっていても、かつては全く問題視されていなかったが、今では気候変動につながる主要な温室効果ガスとして広く認識されている。


　国際水素エネルギー協会(IAHE)の会長で、マイアミ大学クリーン・エネルギー研究所の代表も務めるネジャト・ベジログルー氏は、カリフォルニア工科大学の研究結果に疑問を表明している。

　「水素の漏出量は彼らが考えているよりずっと少ないと思う」とベジログルー氏は語る。

　水素エコノミーの中心的な唱道者であるジェレミー・リフキン氏は、「新しいエネルギー源への転換をはかる時には、環境への何らかの影響が出ると想定しなければならない」が、水素は化石燃料に取って代わるものとして「われわれの未来への希望である」ことに変わりはないと話す。

　リフキン氏はあるインタビューの中で、「地球は温暖化しているので、化石燃料をこのまま燃やしつづけるわけにはいかないとわかっている。そして、われわれが目を向けるべき対象は水素だということもわかっている」と述べた。


[日本語版：藤原聡美／高森郁哉]

WIRED NEWS 原文(English)




https://wired.jp/2003/06/16/水素燃料の普及はオゾン層破壊につながる？――/