最終更新:6/27(土) 18:04
日本テレビ系（NNN）
オンライン診療の能力は全体の診療行為の正味の能力の半分以下でしかないでしょう。
発熱患者に関しては、オンライン診療のみで完結することができれば、もちろん感染リスクはありません。
通常の風邪程度でしたら、問診のみでの処方で完結できるでしょう。
一方、当初の見込みとは異なる経過を示した場合（熱がなかなか下がらないなど）、肺炎が疑われる場合はやはり対面での診察が必要となり、血液検査や胸部X線撮影などを行うことになります。
オンライン診療の限界：繰り返しになりますが、オンラインによる外来診療は、通常の診療の半分以下しかカバーできていないことを強調したいと思います。
すなわち、診療の質が低くなりがちな問題点をそれ自体に内包しているのです。
対面診察により弁膜症を疑う心雑音を見出したり、あるいは、心不全を疑う下肢浮腫を見出いしたりすることは、日常診療でごく普通にあります。
対面診療はこちらの工夫次第で質を高めていくことができます。
初診からオンライン診療を用いることは、私には無謀な行為、と思えます。
ふたつめの問題点として、オンライン診療は即時性がない、ことです。
問診で迅速な検査が必要と判断されても、患者さんに再度、受診をお願いしなければなりません。
例えば、患者さんが動悸を訴えたとします。
まさしくその時に心電図を記録すれば、不整脈の診断が可能ですが、オンライン診療ではできません。
再度、受診した時にはすでに症状が改善していて、診断の絶好の機会を失うことにもなりかねません。
みっつめの問題点として、オンラインでは人と人との距離が遠くなりがちであるため、特に初診の患者さんでは人間関係が築きにくいことがあると思います。
実は患者さんとの会話も重要なのですが、オンライン診療では情報のやりとりだけに終始しがちなのではないでしょうか。
よっつめの問題点として、ネット回線を利用した診療では、当然ながらネット環境がない方は利用できません。また、患者さんと医師と双方がアプリをスマートフォンなどの媒体にダウンロードする必要があり、ある程度のハードルがあることも事実でしょう。
6/26(金) 11:50配信
Medical Note
日本で新型コロナ感染者が少ない理由とは？
世界保健機関（WHO）のテドロス事務局長が6月19日、「新型コロナウイルスの流行が危険なフエーズに入った」と発表しました。
この前日、全世界では今までで最大の日に15万人の感染者が発生していたのです。その一方で、日本では5月末に緊急事態宣言が全国的に解除されてから、大きな流行の再燃は起きていません。6月中旬までの日本の感染者数は約1万7000人で、これは米国の感染者数220万人に比べると100分の1以下の数になります。
「日本の新型コロナ対策が成功したから」とする意見もありますが、日本人がこのウイルスにかかりにくい可能性も考えられます。今回はこの理由について検討します。【東京医科大学病院渡航者医療センター部長・濱田篤郎／メディカルノートNEWS & JOURNAL】
◇日本だけでなくアジア東部で少ない
6月中旬時点で世界の流行状況をみると、西ヨーロッパは3月のピークを越えて収束傾向にあります。米国も4月に1度ピークになりましたが、6月から南部の州で流行の再燃がみられています。
一方、南米のブラジルやチリでは、6月に感染爆発が起きており、感染者数が急増しています。
インドや中東でも6月は感染者数が増えており、今後さらなる増加が予想されます。
アフリカでは大きな流行はみられていませんが、各国で感染者数が着実に増えています。一方、オーストラリアとニュージーランドでは流行がほぼ収束しています。
これは両国が島国で強い鎖国体制をとっているためです。
今後、開国した場合に流行が再燃することも予想されます。
ここで注目すべきは日本を含む東アジアと東南アジアです。この地域は流行がほぼ収束しているとともに、感染者数そのものが少ない状況にあります。この地域で最も感染者が多いのは、流行の震源地だった中国の約9万人で、それでも米国の25分の1の数です。これに続くのがインドネシア やシンガポールで4万人台。そしてフィリピン、日本の順になります。
こうして世界の状況をながめてみると、日本だけでなく東アジアや東南アジアで感染者数が少ないことが分かります。
西日本新聞社
毎日新聞2020年6月27日 11時23分(最終更新 6月27日 12時06分)
任期満了に伴う日本医師会（日医）の会長選挙は27日、東京都文京区の日医会館で投票が行われ、開票の結果、副会長の中川俊男氏（69）が現職の横倉義武氏（75）を破り、初当選した。任期は2年。
2012年から4期8年務め、安倍晋三首相との太いパイプを生かして安定運営をしてきた横倉氏は5選を果たせなかった。
同日、各都道府県から選出された代議員による投票で選ばれた。
開票の結果は、中川氏が191票、横倉氏が174票だった。
中川氏は北海道出身で、地元で脳神経外科病院を経営する。
10年に副会長になり、12年以降は横倉執行部の中心的な役割を担ってきた。
今回は選挙前に、横倉氏が任期限りで退く意向を中川氏に伝えたものの、数日後に翻意。こうした経緯に反発した地方の医師会長らが中川氏を支持し、組織を二分する激しい選挙戦になった。政府・与党との緊密さを強調する横倉陣営に対し、中川氏は「官僚、政治家と是々非々でつきあい、いざという時にはノーと言う強さを持ちたい」と対決も辞さない姿勢を強調していた。【原田啓之】
配信
任期満了に伴う日本医師会の会長選挙が27日投開票され、中川俊男副会長（69）が新会長に選ばれた。5期目をめざした現会長の横倉義武氏（75）を破った。会長交代は2012年以来、8年ぶりとなる。
中川氏は北海道出身。10年から副会長を務め、12年に発足した横倉体制を支えてきた。厚生労働省の中央社会保険医療協議会委員なども務めた経験がある。
落選した横倉氏は福岡県出身で、会長職を4期8年務めた。
安倍晋三首相や麻生太郎財務相ら政権中枢にも近いことで知られ、医療政策に影響力を持っていた。ただ、
今回当選すると5期目になることから、医師会内には「多選批判」もあり、中川氏への支持が広がった模様だ。（久永隆一）
朝日新聞社
日本医師会の見解
医師法第 20 条は「医師は、自ら診察しないで治療をし、若しくは診断書若しくは処方せんを交付し、自ら出産に立ち会わないで出生証明書若しくは死産証書を交付し、又は自ら検案をしないで検案書を交付してはならない。但し、診療中の患者が受診後二十四時間以内に死亡した場合に交付する死亡診断書については、この限りでない。」といわゆる無診察診療の禁止を謳っている。
厚生労働省はオンライン診療の重要性からこれを容認する方針に転じ、この法令の解釈を平成 9年の局長通知で示し、その後 2 度にわたって通知の改正を行ってきた。
平成 23 年 3 月 31 日には、「診療は、医師と患者が直接対面して行われるこ
とが基本であり、遠隔診療は、あくまで直接の対面診療を補完するものとして行うべきものである」としている。
また、平成 17 年に「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」を公表し、累次の改正を行ってきた。平成 30 年 4 月から診療報酬上にも「オンライン診察料」が新設された。
診療報酬における「遠隔診療（情報通信機器を用いた診療）」は以下に大別される。①専門医師が他の医師の診療を支援する Doctor to Doctor
(DtoD)と、②医師が遠隔地の患者を診療するDoctor to Patient (DtoP)に分けられる。
DtoD の代表例は遠隔放射線画像診断や遠隔術中迅速病理診断である。
DtoP は島しょ地域、在宅や介護施設などで療養する患者に情報機器応用して診療するものである。
その内訳は i) 情報通信機器を用いた診察。
医師が情報通信機器を用いて患者との離れた場所から診療を行うもの。
オンライン診療料、オンライン医学管理料、オンライン在宅管理料、
精神科オンライン在宅管理料、電話等による再診料が認められた。
ii) 情報通信機器を用いた遠隔モニタリング。情報通信機能を備えた機器を用いて
患者情報の遠隔モニタリングを行うもの。
在宅患者酸素療法指導料、在宅患者持続陽圧呼吸療法に
医師－患者関係と守秘義務
医師－患者間の関係において、診療に当たり、医師が患者から必要な情報の提供を求めたり、患者が医師の治療方針へ合意したりする際には、相互の信頼が必要となる。
このため、日頃より直接の対面診療を重ねている等、オンライン診療は医師と患者との間に直接的な良好な関係が既に存在する場合に限って利用されることが基本である。
②医師の責任
オンライン診療により医師が行う診療行為の責任については、原則として当該医師が責任を負う。
このため、医師はオンライン診療で十分な情報を得られているか、その情報で 適切な診断ができるか等について、慎重に判断し、オンライン診療による診療が適切でない場合には、速やかにオンライン診療を中断し、対面による診療に切り替えることが求められる。
③医療の質の確認及び患者安全の確保
オンライン診療により行われる診療行為が安全で最善のものとなるよう、医師は自らが行った診療について、治療成績等の有効性の評価を定期的に行う必要がある。
また、患者の急変などの緊急時等で、オンライン診療の実施が適切でない状況
になった場合においても、患者の安全が確保されるよう、医師は、必要な体制を確保しなければならない。
④オンライン診療の限界などの正確な情報の提供医師は、こうしたオンライン診療による診療行為の限界等を正しく理解したうえで、患者およびその家族等に対して、オンライン診療の利点やこれにより生ずるおそれのある不利益等について、医の倫理の基礎知識 2018 年版遠隔医療とその問題点を事前に説明を行わなければならない。
⑤安全性や有効性のエビデンスに基づいた医療
適切なオンライン診療の普及のためには、その医療上の安全性・必要性・有効性が担保される必要があり、医師は安全性や有効性についてのエビデンスに基づいた医療を行うことが求められる。
⑥患者の求めに基づく提供の徹底オンライン診療は、患者がその利点および生ずるおそれのある不利益等について理解したうえで、患者がその実施を求める場合に実施されるべきものであり、研究を主目的としたり医師側の都合のみで行ったりしてはならない。
遠隔医療の一部である遠隔診療は、厚生労働省も数々の指針を出し、その普及に努めている。
診療報酬上にオンライン診療料等が記載されたが、ICT の飛躍的進歩によりさらに拡大していくものと考えられる。
今後の診療報酬改定を注意深く見ていく必要がある。
また、遠隔医療に関して、診療報酬上に記載がない項目、いわゆる自費診療に
関して拡大適応が見られることが懸念されている。
遠隔医療の継続のため法外な自費診療料を請求されることも懸念される。法整備が追い付いていないことも問題である。
いずれにしても遠隔医療が発展途上にあることを忘れてはならない。
そこに求められるのは、対面診療の原則の上に立った、
患者との相互信頼に基づく、患者本位の診療である。
頻繁に検査が必要な疾患の場合はオンライン診療に向かない
オンライン診療を過信しすぎると重大な病気を見落とす！
2018年4月にオンライン診療が解禁されてから、実際には医療機関にも患者さんにもあまり普及してきませんでした。そこには「オンライン診療における問題点」があり、普及の妨げの要因になっていると考えられます。
対面診察では、医師は実際に触診や聴診をしたり、時には臭いで何かを感じることもあります。診察室に入ってくる患者さんの立ち振る舞いから心身の情報を得る場合もあります。
しかしオンライン診療は医師と患者さんの間のやりとりがPCやスマホ経由であり、医師の五感を使った診察に制限が生まれるため、患者さんの状態の変化に気づにくい可能性があります。撮影環境に依存する情報、たとえば照明の当たり方などで顔色が実際とはかけ離れてしまったりして診断に影響を与えることがあり得ます。また通信環境の質が悪いために十分な情報のやり取りができないケースも考えられます。
また当然ながら採血やレントゲンなどの検査をすることができません。
頻繁に検査が必要な疾患の場合はオンライン診療に向きません。状態が安定しない病状の方の場合はオンライン診療が望ましくない場合があります。
例えば血糖コントロールが不良な糖尿病の方や、症状が不安定な心臓疾患の方などのケースです。
つまりオンライン診療を過信しすぎると重大な病気を見落としてしまったり、発見が遅れたり、病状が悪化してしまうということがあり得ます。
これらは医師と患者の双方にとってオンライン診療に対する不安に繋がるものです。
ですから「オンライン診察で必ずしも診察は完結しない」「必要な時にはすぐに対面診察に切り替える」という姿勢を常に持つことが大切です。
医師と患者さんの両者ともがこの姿勢を持つことが担保されてこそ、オンライン診療が成立するといっても過言ではありません。
またオンライン診療はスマホやPCを使うことが前提です。アプリ上で「保険証の確認」や「決済」が行えて便利な反面、そもそもIT機器に馴染みのない方ですと使うことが難しいです。
オンライン診療に良い適応の慢性疾患を持つ患者さんにはご高齢の方が多いですので、せっかくオンライン診療は便利だと思っても、ハードルが高くて参加できない場合が多いです。
オンライン診療アプリの場合、クレジットカード決済が基本ですので、クレジットカードを持っていない人は利用できないということになってしまいます。
スマホ診察が難しい場合は「電話診察」というやり方もあります。しかし電話診察の場合は「保険証の確認」をFAXやメールで行ったり、「支払い」は銀行振り込みや後日の窓口支払いになるなど、オンライン診療アプリ上ですべて完結するのに比べると不便さがあります。
現状ではオンライン診療は対面診察よりも診療報酬が低く、導入する病院に経済的な負担がかかります。システム導入や維持運用のための費用および労力がかかります。
一方で患者さんは診察料は減る一方で、オンライン利用料が別途かかります。
病院の内と外を通信機器でつなぐため、個人情報の漏洩リスクがあります。オンライン診療アプリを利用する場合は、提供している業者がそのシステムのセキュリティ性の確保に努めていますが、自前で無料通話アプリなどを使用する場合は注意が必要です。
これまでに上げたオンライン診療の問題点をまとめます。
・PC/スマホの画面越しであるために患者の状態を把握しにくい
・通信状況や撮影環境で診察の質に影響がでる
・検査ができない
・病状が不安定な方には適さない
・ITリテラシーの低い患者さんが利用できない
・クレジットカードを持っていない人が利用しにくい
・病院の診療報酬が低下する、システム導入・維持の負担がある
・患者さんにオンライン利用料がかかる
・個人情報漏洩のリスクがある
これらの要素は実際にオンライン診療が解禁されて約2年の間になかなか普及が進まなかった要因となっていると考えられます。
全国で発電所を運営する電源開発（東京）が、広島市佐伯区湯来町と廿日市市吉和地域、広島県安芸太田町にまたがる地域で、国内最大級となる風力発電所の建設を計画している。出力は最大15万4800キロワットと、国内で稼働している最も大きい風力発電所を約3割上回る。 【地図】中国地方5県の風力発電所の稼働状況
広島西ウインドファーム事業（仮称）で、関連工事を含む区域は約2600ヘクタールを想定する。計画では、中国自動車道吉和インターチェンジ（IC）の東側、山間部の尾根を中心に最大36基の風車を建てる。1基当たりの最大出力は約4300キロワット。地面から風車の羽根の上端までの高さは150メートルに達する。広島県庁や佐伯区役所などで計画段階環境配慮書の公表を始めた。
計画地は、秒速6・5メートル以上の風が安定して吹く▽自然公園法の指定区域でない▽学校や病院などが含まれない―などの条件から選んだ。着工や稼働の時期は未定。工期は3～4年は必要とみる。電源開発は「環境への重大な影響がある場合は事業の区域を狭める」と説明している。
日本風力発電協会（東京）によると、国内で稼働中の最も大きな風力発電所は青森県つがる市の出力12万1600キロワット。計画段階ではさらに大きな規模もあるが、広島の発電所は「国内で最大級」とする。電源開発は、風力発電設備の総出力が国内の事業者で2位。中国地方は長門市に4500キロワットの楊貴妃の里ウィンドパークがある。
中国新聞社
河野 義行 (著)
B型肝炎の研究を続ける
がん患者の血液中のウイルス状微粒子を特定
来歴
ジューン・ダルジール・ハートは1930年10月5日にグラスゴーのダントルーン・ストリート（Duntroon Street）10番地にジェーン・ダルジール（旧姓：スティーヴン）とバス運転手ハリー・レナード・ハート（Harry Leonard Hart）の子として生まれた。
1940年、アルメイダの弟が6歳でジフテリアにより死去し、おそらくこのことが病理研究への関心につながったと考えられる。
1947年、16歳でホワイトヒル中等教育学校を卒業。
科学賞を受賞するなど学力は高かったものの、家庭に経済的余裕はなく大学には進んでいない。
まずグラスゴー王立病院（英語版）に就職して病理検査技師の道に進み、その間にこの教育病院で専門技術を学ぶことができた。
1952年に同院医療検査技術研究所より実技資格A.I.M.L.T.（Associate of the Institute of Medical Laboratory Technology）を取得する。
同病院でともに働いたことのある結核菌の病理専門医ジョン・ブラックロックに誘われると、ロンドンの聖バーソロミュー病院に転職、病理検査技師として1954年まで働いた。
オンタリオがん研究所[編集]
1954年、結婚してアルメイダに改姓すると家族とともにカナダに転出、オンタリオがん研究所（英語版）に新設された電子顕微鏡技師職に就くと、電子顕微鏡の操作に習熟するには若い頃からカメラが趣味だったことが強みとなり、顕微鏡写真の撮影像の増感など腕を上げて10年にわたりここで務めることになる。
電子顕微鏡検査師として働く傍ら、がん研究所の同僚たちとともにネガティブ染色を臨床検査に応用する一連の研究を行った。
1963年には『サイエンス』誌に3名の共同執筆者の筆頭として論文を発表すると、がん患者の血液中のウイルス状微粒子を特定した。
同じ1963年、アルメイダは電子顕微鏡で「抗原（中略）および抗体の凝集体をネガティブ染色」した研究成果を共著として『Journal of Experimental Medicine』（JEM）に発表する。
研究者としてのアルメイダはウィリアム・ブレイクの詩を翻案してコロナウイルスが備える対称性を織り込み、ブレイクへの不遜を詫びながら次のような詩を電子顕微鏡に捧げるなど、ユーモア精神を発露してもいる。
ジューン・ダルジール・アルメイダ（June Dalziel Almeida、1930年10月5日-2007年12月1日）はスコットランド出身のウイルス学者。
ウイルスの画像化、識別、診断のパイオニアであり、電子顕微鏡検査の技術によって国際的な名声を獲得した。
2020年の新型コロナウイルス感染症の流行でもアルメイダの研究論文が参照されている。
アルメイダは1964年にロンドンの聖トーマス病院医学部（英語版）に採用された。
カナダのトロントにあるオンタリオがん研究所（英語版）で、その後はロンドンの聖トーマス病院で研究を行い、1967年には研究とその成果の出版物によって博士号（Sc.D.）を取得している。
その後、王立大学院医学部（英語版）（RPGMS）で研究を続ける。
アルメイダはそれまで未知であった複数のウイルスの特定に成功した。
1966年に発見したウイルスのグループもそのひとつで、その王冠に似た形状からコロナウイルスと名付けら。
また免疫電子顕微鏡検査法（英語版）（immune electron microscopy、IEM）の革新と見識により、ウイルス性疾患としてB型肝炎、HIV、風疹の診断に関する研究にも貢献している。
アルメイダによる電子顕微鏡写真は、撮影から数十年の時を経た後もウイルス学総説の教科書（virology review textbooks[訳語疑問点]）に掲載されており、アルメイダの手法は新型コロナウイルスの2020年の世界的流行においても活用されている。
MBC南日本放送 | 鹿児島
福岡県古賀市に住む４歳の男の子が、バス停で１人で泣いていたのがきっかけで虐待事件が発覚し、２３歳の母親が逮捕されました。 傷害の疑いで逮捕されたのは、古賀市内に住む無職の２３歳の母親です。 警察によりますと母親は６月１５日ごろ、自宅で４歳の長男の額や背中を殴り、全治５日のけがをさせた疑いがもたれています。 ６月中旬、長男が自宅近くのバス停で１人で泣いているところを通行人の男性が発見。 通報で駆けつけた警察官が、長男のけがに気づき、話を聞いたところ「母親にたたかれた」と話したということです。 警察の調べに対し母親は「私はしていません。転んだ時にできたものです」などと容疑を否認しています。 長男の体には、ほかにも古い傷が複数あるため、警察は日常的な虐待がなかったかについても調べています。
テレビ西日本
2008年に金沢市久安のアパートで会社員の男性が殺害された事件の発生から27日で12年が経とうとしています。
未だ犯人は逮捕されぬまま。新型コロナウイルスの影響で活動が制限される中、解決の日を待ち続ける遺族の思いを取材しました。
「まだ捕まってない12年、もどかしい12年。きちんと法の下で裁いて、なんらかのかたちで終わらせたい」（父・充史さん） 「必ず犯人捕まると信じて12年生きているので、何があっても捕まえていただきたい。そのためにはどんなことでもしなきゃいけないというのは今でも変わらない」（母・真由美さん）
2人の長男・橋本清勝さんが、22歳の若さでこの世を去ったのは、2008年6月。金沢市久安2丁目の自宅アパートで、何者かに鈍器で頭を殴られ、殺害されているのが見つかりました。
いまだ犯人は逮捕されないまま。両親たちはやり切れぬ思いの中で、12年という長い歳月を過ごしてきました。
「毎晩、晩酌の時に清勝に冷たいビール1本仏壇の前において、つまみも1品置いて一杯やるかって。それしかできないから話しかけている。こんなつまみしかないけどって」（父・充史さん） 「ずっと無念晴らしてあげられなくていつもごめんねって。無念晴らすのは警察しかできないので、自分たちはその日まで元気に、逮捕の言葉を聞くまで病気にならないで元気に待っている」（母・真由美さん）
石川県警はこの事件を「県警の最重要課題」と位置づけ、これまでにおよそ1500人から話を聞き、現在も30人体制で捜査を続けています。
「生活状況の解明が難しいことが捜査を長引かせている要因と考えている。犯行の動機が絞り切れないということも捜査を難航させている一因」（石川県警・田畑真志捜査1課長）
12年間、犯人の逮捕を信じて街頭に立ち続けてきた両親たち。今年も命日の27日、現場周辺で情報提供を呼びかける予定ですが、新型コロナウイルスの影響でチラシは配れません。 支援者でつくる「清勝会」の活動や、節目の13回忌の法要も規模を縮小して行うなど、思わぬ対応を強いられる年となりました。
「本当は渡したいけどなにかあったらいけないしチラシを配るのはやめにした」（父・充史さん） こうした中、石川県警は事件解決に向けた新たな一手を打ちました。県警の公式ツイッターに事件の情報を載せ、情報提供を呼びかけたのです。
「新型コロナウイルスの影響でどうしても周知活動が制限されてしまう。ツイッターで事件の概要を知らせるのが効果的ではないかと5月から始めた」（石川県警・田畑真志捜査1課長） 「死んだ清勝は帰ってこないけどそひとつの区切りとして犯人逮捕。些細なことで結構なので警察のほうへお願いしたい」（父・充史さん） 「人の道に外れた、命を奪ったものは必ず・必ず裁かれるということを次世代にもわかっていただけるよう、必ず逮捕していただきたいと願っています」（母・真由美さん）
お椀料理が盛られたきらびやかな輪島塗のお椀。金沢市内の人気割烹で使われていたものです。
この器、割烹の店主が別の店から盗んだものだったのです。
店主は今年３月石川テレビの取材に対し…。 Q.相手方に申し訳ないという気持ちは？ 被告（当時）： 「…今は何も言えない」
この男、実は１３年もつとめ、料理長にまで上り詰めた料亭から器を盗んでいたというのです。
被害店の担当者： 「（客の）ブログに非常にきれいな器が映っていたんですけど、当社のほうで使っている器と似ていて在庫を調べたら複数の器が紛失していることに気づきました」
客のブログがきっかけで犯行が発覚。男は器１０５万円分を盗んだ窃盗の罪で今年２月に起訴されました。
２６日開かれた初公判で男は…。 被告： 「間違いありません。大変ご迷惑をおかけしました」 と述べ、起訴内容を認めました。
検察側は男が１６歳ごろから骨董に興味があったと指摘。動機については…。 「いつか自分の店で使いたかった」 検察は犯行は身勝手で計画的として懲役１年６か月を求刑しました。
これに対し、弁護側は本人が反省しているとして執行猶予付きの判決を求めました。 判決は７月１０日に言い渡される予定です。
石川テレビ
