今宵、「銀河鉄道の夜」に訪問していただき、ありがとうございます。
現実世界に疲弊した皆さまを、夢とロマンの時空にご招待いたします。
やはりというべきか、想定していたとおりの結末でした。
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（期間限定記事のため削除後はブログ末尾参照）
アメリカでは、UFO（未確認飛行物体＝異星人の宇宙船）に関する情報は「トップシークレット」であり、UFOが軍事上の脅威であることは以前から周知されていました。
にもかかわらず、ここへきてアメリカ政府がUFOに関する分析結果をまとめた報告書を公表するという報道に、「何を今さら」という話になってきますよね。
結局、「140件余の目撃情報も正体結論出ず」という結末は想定どおりでしたが、今回の報道はおそらく、多少でも情報開示した場合の世論の反応を知るために「観測気球」を飛ばしてみたのかもしれません。
それとも、何か先方の事情でも変わり、のっぴきならない事態に急展開したのでしょうか（笑）
UFO報道に関しては、日本では「バラエティー番組」の範疇に属していましたが、6月20日（日）、フジテレビの「Mｒ.サンデー～未来への重大局面ＳＰ」では、真面目な報道番組として放映されていたので大変驚きました。
レギュラー出演の司会者である 宮根誠司氏、ゲスト出演者の木村太郎氏、田中ウルヴェ京さんや橋下徹氏など皆さんの初めて見る真剣な表情とコメントから感じたのですが、私がアメリカ国防総省の重要ポストに就いていたら、やはり、現段階においても「UFOに関する情報の全面開示」はやめておくだろう、と。
通常では、宮根さんや橋本さんたちもそうですが、特に木村さんなどは「UFO」と聞いた時点で即、「バラエティなら僕はコメントしない」と怒りながら、そっぽを向いてしまうほどの真面目な性格の人物です。
しかし皆さんは、「アメリカ合衆国政府が公式にUFOの存在を認め、しかも、これまで調査した結果について公表する」という今回の報道により、これまでの「お堅い思考ロジック」が180度変わってしまったようです。
まるでSF映画のような出来事が知らないところで発生していたと、しかも異星人が存在している可能性まである、という信じ難い現実を突きつけられた瞬間、学者や政治家などの高い地位に就いている人やメディア関係者、著名人の皆さんは、私たち一般人よりもパニックになってしまうのかもしれません。
そのような訳で、まだまだ現時点においては、「UFOの調査報告書」の全面開示は時期尚早ですね。
だから、「140件余の目撃情報も正体結論出ず」といった、これまで通りの何の進展もない公表結果になって当然だと思いますよ。
ましてや、「UFOに関するトップシークレット」などに関しては、極東アジアのどこかの国みたいに当初は「赤木ファイル」などありませんよ、とその存在自体が否定されたケースのように、今後も開示されることは絶対にないでしょう。
まあ、私のような貧乏人などは、「UFO？ 存在したからといって金や税金がとられてしまうの？ そうでなければ別に関係ないよ」で、済んでしまうわけです（笑）
ところが、失う物（金や財産など）が多い人々や、また、人類の科学テクノロジーを遥かに凌駕した別世界の知的生命体の出現に困る人々は、これまでの価値観や人生観を変えられてしまうような、人類の最先端の科学兵器なども全く通用しない「UFOと異星人」の存在を頑なに否定してきたし、否定したかったのです。彼らの「餌」になるだけで、金儲けにはならないから（笑）
冗談はともかく、「UFOと異星人」の存在は、地球上で普通に暮らしている人々にとっては、大変ショックだと思いますよ。
地球外知的生命体がこの地球上に来ている事実について、アメリカ政府が半ば正式に公表したようなものですから。そうなれば彼らは友好が目的か、逆に、人類に敵対し侵略するために地球・人類を観察しているのか不安になりますよね。
そこで次回、「UFOと異星人」について、天文学や物理学などの科学的エビデンスにもとづく一般的な視点から、また、それに囚われない「スーパーサイエンス」の視点など両面で考察してみたいと思います。
それでは、またのご来訪をお待ちしています。
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【削除された期間限定の記事】
米 UFOに関する報告書「140件余の目撃情報も正体結論出ず」
（2021年6月26日付 NHK NEWS WEBより引用）
アメリカ政府は未確認飛行物体、いわゆるUFOに関する分析結果をまとめた報告書を公表しました。これまでに軍などで140件余りの目撃情報が報告されたとしているものの、そのほとんどの正体については依然、結論が出ていないとしています。
アメリカの情報機関を統括する国家情報長官室は25日、軍の内部で目撃情報が出ている未確認飛行物体、いわゆるUFOに関する分析結果をまとめた報告書を公表しました。
それによりますと、2004年以降、アメリカ軍などの政府機関では未確認飛行物体の目撃情報が144件報告されているということです。
このうち、1件については気球と特定されましたが、そのほかの情報に関しては中国やロシアが開発した技術の可能性があると指摘しつつも、特定するための十分なデータがなく、正体については依然、結論が出ていないとしています。
さらに、21件については、物体の推進装置が見当たらないにもかかわらず、高速で不規則に移動するなど、「異常な動き」を示したとしています。
また、物体が航空機に異常接近した事例も11件報告されているということで、報告書はこうした物体が「航空機の安全を脅かし、安全保障上の脅威になりうる」という懸念を示し、さらなる情報収集や分析の必要性を強調しています。
報告書には「宇宙人」などのことばは盛り込まれていませんが、アメリカのメディアは政府高官の話として、これらの物体が地球外の技術によるものだという可能性も排除していないと伝えていて、真相究明を求める声は今後、さらに高まりそうです。
国防総省「非常に深刻に受け止め調査している」
報告書がさらなる情報収集や分析の必要性を指摘したことを受け、国防総省はヒックス国防副長官が25日、調査の強化に向けた計画の策定を担当部署に指示したことを明らかにしました。
計画では、国防総省内のさまざまな部隊に加え、情報機関などとの間で情報の収集や分析を共有するための手順の確立や、こうした取り組みを進めるための人員や機材などを確保するとしています。
国防総省はUFOをUAP＝未確認航空現象と呼び、去年8月にUAPを調査するための特別チームを立ち上げていて、声明で「それが特定されているかいないかにかかわらず、国防総省はあらゆる飛行物体による軍事空域への侵入を非常に深刻に受け止め、調査している」と強調しています。
「重要な一歩だが最初の一歩にすぎない」
今回の報告書の公表をはたらきかけた共和党のルビオ上院議員は声明で「国を守る、私たちが信頼する人たちが、高い能力を持つ未確認の航空機との遭遇を長年にわたって報告してきたが、その懸念はしばしば無視され、嘲笑されてきた」と訴えました。
そのうえで「この報告書は重要な一歩だが、最初の一歩にすぎない。これらの空中の脅威が安全保障上の重大な懸念であるかどうかを理解するために、国防総省と情報機関は多くのやるべきことがある」と強調しました。
また、上院情報委員会の委員長を務める民主党のワーナー議員も声明を発表し、近年、未確認飛行物体の目撃情報が増加傾向にあると指摘したうえで「決定的とは言えない今回の報告書は、アメリカと世界の多くの地域で航空機に対するリスクとなっているものの原因を明らかにするための始まりにすぎない」としています。
