「切迫する破局的自然災害と人類の救済策を提示した拙著が電子書籍版」

今、世界はロシアによるウクライナ侵略戦争により騒然としていますが、実は、それよりも深刻で、地球と人類に壊滅的な状況を招いてしまう「破局的自然災害」が差し迫っているのです。

 

これから拙著より一部引用して具体的に述べますが、こうしている今も南極の棚氷（たなごおり）が徐々に融解しているのです。その事は、どのような結果をもたらすのでしょうか。

結論から述べますと、近い将来、世界の海面水位が平均して５メートル以上も上昇することが危惧されるのです。

 

以下、拙著「緊急提案! 現代版『ノアの方舟』を建造せよ!」より。

 

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現在、南極ではこれまでにない、恐ろしい温暖化現象が加速しているようです。

アメリカ・コロラド州立大学の地球物理学者ジュリアン・チャプット氏らのチームは、２０１４年に気象変動が南極の氷におよぼす影響を調べる目的で、ロス海に浮かぶ世界最大の棚氷（たなごおり）に地震観測装置を設置しました。　

 

そして昨年の10月16日、アメリカ地球物理学会（ＡＧＵ）が発行する『ジオフィジカル・リサーチ・レターズ』に発表した同チームの報告によると、近年、南極では複数の棚氷が急激に崩壊しており、今後、地球温暖化にともなって崩壊速度が加速化すると警告しています。つまり、大幅な海面上昇をもたらす可能性があるということです。

――中略

 

たとえばチャプット氏らのチームが地震観測装置を設置したロス棚氷は、面積が北海道の６倍以上でフランス本土に匹敵するとされ、厚さが最大６００メートルにおよぶそうです。

気象学者たちによると、仮にロス棚氷が全部溶けると、世界の海面水位が平均して５メートル以上も上昇すると警告しています。

どうやら、地球温暖化現象が激化したことにより、南極のロス棚氷にも異変が生じているようです。

万が一、同チームが警告していた「ロス棚氷の溶壊」が急激に進行した場合、最悪なケースを想定すると、近い将来、東京などを含めた世界の沿岸部の都市のほとんどが、水没してしまうことになるのです。――中略

 

★今世紀中に海面が４・６メートル上昇する

 

『ローリングストーン・ジャパン』２０１９年４月14日付のウェブサイトに、南極大陸の氷河を調査するプロジェクトの主任研究員ロブ・ラーター氏のインタビュー記事が掲載されました。

現代を代表する氷河学の権威のひとりであるペンシルベニア州立大学のリチャード・アレー氏は、このままでいけば今世紀の終わりまでに15フィート（約４・６メートル）の海面上昇は避けられないと警告しましたが、ラーター氏によるとそれは西南極の氷が大量に溶け出すことに由来しているそうです。

以下、省略。

 

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拙著では、地球温暖化による海面上昇だけでなく、次に記したとおりの破局的自然災害が人類を滅亡させてしてしまうと警鐘しています。

 

1　破局的気象災害が人類を滅ぼす。

1　太陽系の温暖化とポールシフトの予兆。

1　巨大震災と原発事故で地球が滅亡する。

1　原発を直撃する災害の恐怖（南米大陸では突然、原因不明な地割れが発生して一つの村が消滅してしまう現象が起こっている！　２１９９年恐怖の大王「ベンヌ」が降ってくる）。

 

以上、拙著から抜粋して記載しましたが、人類は今戦争なんかやっている場合ではないのです。正確に述べますと、この地球上から戦争する場所まで殆どなくなってしまうのです。

その日（終末の日）は突然やってくるかもしれません。

 

でも、安心してください。

拙著では、NASAなどの世界一流の科学者や専門家などから最新情報を入手して最先端の科学技術を利用した「人類救済の手段」も記述してあります。

例えば、原発ゴミである「高濃度の放射性核廃棄物」の処分先は宇宙にするといった記事や、地球上の核兵器全てを集めて「火星テラフォーミング計画」に利用する方法なども詳述しておきました。

 

 

私事で大変恐縮しますが、先週の水曜日に出版社から連絡があり、予定では本年5月中旬～6月中旬頃、拙著が電子書籍版としても発行・販売されるとのこと。

よろしかったら是非、購読してみてください！

 

『緊急提案! 現代版「ノアの方舟」を建造せよ! －宇宙規模の破壊的災害からの脱出方法』（出版社　ライトワーカー　2019年12月14日発刊）

【拙著の画像】

価格 ¥1,848（本体¥1,680）

 

 

なお、本書は「学研『ムー』2020年3月号」のBOOK　INFORMATION　FORUMで紹介されました。

【画像：「学研『ムー』2020年3月号」】

以下、詳細はこちらをクリック！

 

私が拙著やこのブログでも再三警鐘してきたとおり、先般、東日本大震災被災地の宮城県では、「東北地方太平洋沖、日本海溝、千島海溝」などでの大規模な地震発生により想定される最大級の津波と浸水区域などを公表しました。

 

同県の想定によると、3つの悪条件（地盤が沈下、満潮、防潮堤が破壊）が重なった場合、津波の高さが場所により約4・7メートル～22・2メートルに達し、また、浸水区域の規模が3・11の約1・2倍の広範囲にわたるとのこと。

そうなると、「避難先まで被災する」と拙著やこのブログで警鐘してきた恐ろしい状況が現実化してしまうのです。

詳細は次回のブログに記述します。

それでは、またのご来訪をお待ちしています。

 

「米国が日本防衛の義務があるという日米安保条約の危険な誤解」

ロシアの東側に位置するポーランドでは、ウクライナ情勢は泥沼化して長期にわたり戦争が続くと想定しており、いずれはポーランドまでロシア軍が侵攻してくると危機感を抱いています。

さらに、ロシアの東側の隣国である日本も同様であると警鐘しています。

 

そこで今宵は、「日米安保条約」について、多くの日本国民が誤解していた大変重要な問題について紹介しましょう。

 

例えば、今一番懸念されている「台湾有事」が火種となって中国による尖閣諸島占領や、宮古島への軍事侵攻といった中国による局地的軍事攻撃が行われた場合、日米安保条約が存在しているため、アメリカが防衛義務を負っているのだから、"世界最強"のアメリカ軍が日本を守ってくれる、と多くの日本国民は考えているでしょう。

 

しかし、これはトンデモナイ危険な誤解であり、米軍が直ちに反撃することなどほとんどあり得ません。

アメリカが日本防衛を実施する場合、アメリカ憲法の規定ならびに諸手続きに従うべきことを、第5条は謳っています。

 

実は、米軍の軍事的支援活動の具体的内容について、軍部のアドバイスを受けた大統領をはじめとする米政府の意向だけでは決定できないのです。

アメリカの連邦議会によって決定されるのです。この事は、アメリカ国民の世論の動向が内容を決定することを意味します。

 

つまり、「自衛隊を支援し、中国軍を撃破するための強力な戦闘部隊の派遣」の実現可能性はゼロに近いのです。

 

なぜならば、ほとんどのアメリカ国民がその名を耳にしたこともない東シナ海に浮かぶ無人の岩礁や、オアフ島の10分の1ほどのちっぽけな島を巡り、日本と中国が軍事衝突したとしても、アメリカの国益を左右すると認識するアメリカ国民はほとんどいません。

そして世界第3の経済規模を誇り、アメリカに自動車などを輸出する日本が、立派な防衛戦力を保持しているのが当然だ、と多くのアメリカ国民が考えているのです。

 

したがって、日本が軍事攻撃を受けたからといって直ちに、日本救援軍を派遣しようという世論は生じません。それは、いかなる規模の戦闘といえども、アメリカ軍将兵に死傷者が生じてしまうからです。

 

まして交戦相手が中国となれば、米中戦争や第3次世界大戦（核戦争）まで想定しなければならないのです。

そのような危険を冒してまで岩礁や小島での小規模な軍事衝突に、中国侵攻軍撃退のための大規模戦闘部隊を日本に派遣することに賛成するアメリカ国民はほとんどいないため、アメリカ連邦議会、そしてアメリカ政府がゴーサインを出すことはあり得ないのです。

 

つまり、日本人が想定する「都合のよい防衛義務」は存在しないのです。

ただし、アメリカとしては条約上の義務は果たすため、米中戦争に発展する恐れのない範囲で、日本への「戦闘以外の軍事的支援活動」を提供するでしょう。

各種ミサイルや爆弾、砲弾、機銃弾などを補給するといった軍事的支援ならば、連邦議会も承認することになり、アメリカの兵器産業も儲かるので、米国内世論の反発も生じないでしょう。

 

従いまして、日本の防衛は日本の軍隊で行うという時代が到来したということです。

 

何しろ日本の周囲は軍事大国・核兵器保有国である中国、ロシア、北朝鮮の3か国で囲まれており、しかもそれらの国は日本の友好国ではないのです。

 

日本国政府と与野党の議員及び国民はその事を認識すべきであり、今後の自国の防衛について（憲法改正による自衛隊の軍隊化及び日本国の核兵器保有・共有と、徴兵制度の導入など）、早急に議論する必要があります。