今宵、「銀河鉄道の夜」に訪問していただき、ありがとうございます。
現実世界に疲弊した皆さまを、夢とロマンの時空にご招待いたします。
明けましておめでとうございます。
今年もよろしくお願いします。
ところで新年早々、縁起でもないお話になり恐縮しますが、実は先日、私たち日本国民にとって大変空恐ろしい情報が舞い込んできたのでさっそくご紹介します。
＊（期間限定記事のため、ブログ末尾に転載しておきましたので、記事が削除されていましたら、そちらを閲覧してください）
いかがでしたか？
アメリカ地球物理学連合（ＡＧＵ。以下、「研究チーム」）は２０１８年８月、「地球の自転速度が遅くなると大地震が頻発する」という恐ろしい研究結果を公表しました。地球の自転速度は一定の周期で変動していますが、現在は自転速度が一日あたり数ミリ秒分低下しており、２０１８年以降、世界各地で大地震が頻発する可能性が高いことを科学者たちは指摘しています。
同研究チームの研究結果では、地球の自転速度の低下は地震の発生頻度の高まりと関連があると見られているそうです。
地質学者たちが１９００年以降に世界で発生したマグネチュード７・０以上の地震を分析したところ、大規模な地震は約32年周期で頻発していることが分かりました。さらに、世界の地理的データとの関わりを調査した結果、地震の頻発周期は地球の自転速度が低下した時期と強い相関関係を持つことが分かったのです。研究チームによると地球は25～30年周期で自転速度を減速させており、その直後に地震の頻発時期を迎えているといいます。
現段階において、地球の自転速度がなぜ変化するのか明確な理由がわからないようです。そして、自転速度の低下と地震の頻発との相関関係を示すデータはあるものの、その理由も明らかになっていないのです。
これまで100年間のデータによると、通常の年であればマグニチュード７・０を超える大型地震の発生件数は年間15～20回でした。それが、自転速度の低下開始から５年目を迎える２０１８年は、平均で25～30回の大型地震が発生しているのです。このような恐ろしいデータから、２０１８年以降は非常に地震活動が活発になる危険な年になると予測されます。
巷（ちまた）では最近、「首都直下型大地震、南海トラフ巨大地震が発生するだろう云々」胡散臭い予言などがネット上を中心に飛び交っていますが、今回の震災関連の予測情報は科学者たちが過去のデータをもとに警告しているため、どうやら、日本全国のあらゆる地域で（場所など特定できずに）巨大地震の発生する可能性が高くなってきました。
そして、巨大地震発生により原発事故まで誘発されてしまったとしたら……昨年の世相を表す漢字は「災」でしたが、今年は「終」又は「末」になるかもしれませんね。
それでは、またの来訪をお待ちしています。
※期間限定記事
――以下引用――
「次は南海トラフではない？『隠された地震』の怖さ。2019年に危ないのは、どこか」
2018年の世相を表す漢字は「災」。大阪北部地震や北海道胆振東部地震のほか、西日本の広い範囲を襲った西日本豪雨など、日本中で災害が相次いだ1年だった。
近年は自然災害が相次いでいて、その範囲も日本各地に広がっている。では、2019年以降はどのような災害が予想されているのか。
政府の地震調査研究推進本部（地震本部）によると、今後30年以内にマグニチュード（M）8～9クラスの巨大地震が起こる確率は、静岡県から九州沖合にかけての南海トラフ沿いが70～80％と予測されている。
さらに、北海道東部の千島海溝沿いを震源とする巨大地震も警戒されている。地震本部が昨年6月に発表した「全国地震動予測地図」の最新版によると、今後30年以内に震度6弱以上の地震が発生する確率は、釧路市で約70％、根室市で約80％となっている。
だが、「次の巨大地震はどこか」となると、警戒すべきは南海トラフや千島海溝沿いだけではない。東京大学地震研究所の古村孝志教授は、こう話す。
「南海トラフ地震はおおむね100～200年の間隔で繰り返し発生していて、前回は1944年の昭和東南海地震と46年の昭和南海地震が該当します。一方、その前後では43年の鳥取地震や長野地震、45年の三河地震など、内陸部を含む複数の地域でM7クラスの地震が頻発しています。南海トラフや千島海溝沿いの地震の確率が高まっている今の日本は、日本海側や内陸部であっても、いつM7クラスの地震が起きてもおかしくありません」
鳥取地震の死者・行方不明者は1083人、三河地震は2306人。ところが、戦争中の地震は情報統制で十分な調査が行われず、これらの地震は現在でもわかっていないことが多い。昭和東南海地震と同様に「隠された地震」と呼ばれているが、海溝型の巨大地震の前後に直下型の地震が頻発していたことは、歴史の教訓として知っておく必要がある。
さらに、昨年発生した2つの地震にも学ばなければならない。大阪北部地震では、高槻市の小学校に設置されていたブロック塀が倒れ、小学4年生の女児が死亡した。
ブロック塀についてはかねてから専門家から危険性が指摘されていたものだ。78年の宮城県沖地震では、死者28人のうち18人がブロック塀などの倒壊で犠牲になり、子供が多かった。その後に法改正があり、宮城県では生け垣に変更するなど対策が進んだが、全国には広まっていなかった。
北海道胆振東部地震では41人の死者が出たが、大半が大規模な土砂崩れの犠牲となった。被害の多かった北海道厚真町では、住宅近くの「土砂災害危険箇所」の43カ所で土砂崩れが発生し、うち22カ所が「土砂災害警戒区域」に指定されていなかった。指定が進んでいれば、被害が軽減されている可能性もあった。自分が住んでいる地域で、きちんと対策が取られているかをまず知ることが必要だ。
では、いつ起こるかわからない地震に対して、どのような対策をすべきか。
「まずは震度6強程度の強い揺れでも建物が倒壊しないように建物を強くすること。震度7で建物が倒壊したとしても、完全に潰れず空間があれば命は助かります。耐震基準が高まっているので揺れに強い建物は増えていますが、室内の家具の転倒防止策を取っていない人は今でも多い。
そのための対策もしておかなければなりません」（古村教授）
家具の壁固定や転倒防止のストッパーを付けることは地震対策の基本中の基本だ。だが、現在でも地震のケガの原因は約30～50％が家具類の転倒や落下によるものだ。すべての家具に対策できなくとも、居間や寝室など生活の中心となる場所だけでも効果は大きい。地震によるケガがなくても、家具の転倒で出口がふさがれたら避難できない可能性もある。火事が発生すれば逃げ場もない。耐震性が高い建物に住んでいても、家具が固定されていなければ意味がないのだ。
「地震対策というと水や食料の確保を重視する人がいますが、家を強くすること、家具の固定で身の安全と逃げ道を確保できるようにしておくことの方がより大切です。都市部で大きな地震が起きれば、救急車や消防車は圧倒的に足りない。まずは自助努力でできることを確実に対策しておきましょう」
地震大国の日本では、どこで大地震が起きてもおかしくない。新しい年のスタートに、まずは災害への備えを十分にしておきたい。
（AERA dot.編集部・西岡千史）