河村龍一の「月の癒し」~銀河鉄道の夜

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「切迫する破局的自然災害と人類の救済策を提示した拙著が電子書籍版」

2022-05-15 17:56:53 | 日記

今、世界はロシアによるウクライナ侵略戦争により騒然としていますが、実は、それよりも深刻で、地球と人類に壊滅的な状況を招いてしまう「破局的自然災害」が差し迫っているのです。

 

これから拙著より一部引用して具体的に述べますが、こうしている今も南極の棚氷(たなごおり)が徐々に融解しているのです。その事は、どのような結果をもたらすのでしょうか。

結論から述べますと、近い将来、世界の海面水位が平均して5メートル以上も上昇することが危惧されるのです。

 

以下、拙著「緊急提案! 現代版『ノアの方舟』を建造せよ!」より。

 

***********************************

現在、南極ではこれまでにない、恐ろしい温暖化現象が加速しているようです。

アメリカ・コロラド州立大学の地球物理学者ジュリアン・チャプット氏らのチームは、2014年に気象変動が南極の氷におよぼす影響を調べる目的で、ロス海に浮かぶ世界最大の棚氷(たなごおり)に地震観測装置を設置しました。 

 

そして昨年の10月16日、アメリカ地球物理学会(AGU)が発行する『ジオフィジカル・リサーチ・レターズ』に発表した同チームの報告によると、近年、南極では複数の棚氷が急激に崩壊しており、今後、地球温暖化にともなって崩壊速度が加速化すると警告しています。つまり、大幅な海面上昇をもたらす可能性があるということです。

――中略

 

たとえばチャプット氏らのチームが地震観測装置を設置したロス棚氷は、面積が北海道の6倍以上でフランス本土に匹敵するとされ、厚さが最大600メートルにおよぶそうです。

気象学者たちによると、仮にロス棚氷が全部溶けると、世界の海面水位が平均して5メートル以上も上昇すると警告しています。

どうやら、地球温暖化現象が激化したことにより、南極のロス棚氷にも異変が生じているようです。

万が一、同チームが警告していた「ロス棚氷の溶壊」が急激に進行した場合、最悪なケースを想定すると、近い将来、東京などを含めた世界の沿岸部の都市のほとんどが、水没してしまうことになるのです。――中略

 

★今世紀中に海面が4・6メートル上昇する

 

『ローリングストーン・ジャパン』2019年4月14日付のウェブサイトに、南極大陸の氷河を調査するプロジェクトの主任研究員ロブ・ラーター氏のインタビュー記事が掲載されました。

現代を代表する氷河学の権威のひとりであるペンシルベニア州立大学のリチャード・アレー氏は、このままでいけば今世紀の終わりまでに15フィート(約4・6メートル)の海面上昇は避けられないと警告しましたが、ラーター氏によるとそれは西南極の氷が大量に溶け出すことに由来しているそうです。

以下、省略。

 

***********************************

拙著では、地球温暖化による海面上昇だけでなく、次に記したとおりの破局的自然災害が人類を滅亡させてしてしまうと警鐘しています。

 

1 破局的気象災害が人類を滅ぼす。

1 太陽系の温暖化とポールシフトの予兆。

1 巨大震災と原発事故で地球が滅亡する。

1 原発を直撃する災害の恐怖(南米大陸では突然、原因不明な地割れが発生して一つの村が消滅してしまう現象が起こっている! 2199年恐怖の大王「ベンヌ」が降ってくる)。

 

以上、拙著から抜粋して記載しましたが、人類は今戦争なんかやっている場合ではないのです。正確に述べますと、この地球上から戦争する場所まで殆どなくなってしまうのです。

その日(終末の日)は突然やってくるかもしれません。

 

でも、安心してください。

拙著では、NASAなどの世界一流の科学者や専門家などから最新情報を入手して最先端の科学技術を利用した「人類救済の手段」も記述してあります。

例えば、原発ゴミである「高濃度の放射性核廃棄物」の処分先は宇宙にするといった記事や、地球上の核兵器全てを集めて「火星テラフォーミング計画」に利用する方法なども詳述しておきました。

 

 

私事で大変恐縮しますが、先週の水曜日に出版社から連絡があり、予定では本年5月中旬~6月中旬頃、拙著が電子書籍版としても発行・販売されるとのこと。

よろしかったら是非、購読してみてください!

 

『緊急提案! 現代版「ノアの方舟」を建造せよ! -宇宙規模の破壊的災害からの脱出方法』(出版社 ライトワーカー 2019年12月14日発刊)

【拙著の画像】

価格 ¥1,848(本体¥1,680)

 

 

なお、本書は「学研『ムー』2020年3月号」のBOOK INFORMATION FORUMで紹介されました。

【画像:「学研『ムー』2020年3月号」】

以下、詳細はこちらをクリック!

 

私が拙著やこのブログでも再三警鐘してきたとおり、先般、東日本大震災被災地の宮城県では、「東北地方太平洋沖、日本海溝、千島海溝」などでの大規模な地震発生により想定される最大級の津波と浸水区域などを公表しました。

 

同県の想定によると、3つの悪条件(地盤が沈下、満潮、防潮堤が破壊)が重なった場合、津波の高さが場所により約4・7メートル~22・2メートルに達し、また、浸水区域の規模が3・11の約1・2倍の広範囲にわたるとのこと。

そうなると、「避難先まで被災する」と拙著やこのブログで警鐘してきた恐ろしい状況が現実化してしまうのです。

詳細は次回のブログに記述します。

それでは、またのご来訪をお待ちしています。

 

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「米国が日本防衛の義務があるという日米安保条約の危険な誤解」

2022-05-05 22:15:13 | 日記

ロシアの東側に位置するポーランドでは、ウクライナ情勢は泥沼化して長期にわたり戦争が続くと想定しており、いずれはポーランドまでロシア軍が侵攻してくると危機感を抱いています。

さらに、ロシアの東側の隣国である日本も同様であると警鐘しています。

 

そこで今宵は、「日米安保条約」について、多くの日本国民が誤解していた大変重要な問題について紹介しましょう。

 

例えば、今一番懸念されている「台湾有事」が火種となって中国による尖閣諸島占領や、宮古島への軍事侵攻といった中国による局地的軍事攻撃が行われた場合、日米安保条約が存在しているため、アメリカが防衛義務を負っているのだから、"世界最強"のアメリカ軍が日本を守ってくれる、と多くの日本国民は考えているでしょう。

 

しかし、これはトンデモナイ危険な誤解であり、米軍が直ちに反撃することなどほとんどあり得ません。

アメリカが日本防衛を実施する場合、アメリカ憲法の規定ならびに諸手続きに従うべきことを、第5条は謳っています。

 

実は、米軍の軍事的支援活動の具体的内容について、軍部のアドバイスを受けた大統領をはじめとする米政府の意向だけでは決定できないのです。

アメリカの連邦議会によって決定されるのです。この事は、アメリカ国民の世論の動向が内容を決定することを意味します。

 

つまり、「自衛隊を支援し、中国軍を撃破するための強力な戦闘部隊の派遣」の実現可能性はゼロに近いのです。

 

なぜならば、ほとんどのアメリカ国民がその名を耳にしたこともない東シナ海に浮かぶ無人の岩礁や、オアフ島の10分の1ほどのちっぽけな島を巡り、日本と中国が軍事衝突したとしても、アメリカの国益を左右すると認識するアメリカ国民はほとんどいません。

そして世界第3の経済規模を誇り、アメリカに自動車などを輸出する日本が、立派な防衛戦力を保持しているのが当然だ、と多くのアメリカ国民が考えているのです。

 

したがって、日本が軍事攻撃を受けたからといって直ちに、日本救援軍を派遣しようという世論は生じません。それは、いかなる規模の戦闘といえども、アメリカ軍将兵に死傷者が生じてしまうからです。

 

まして交戦相手が中国となれば、米中戦争や第3次世界大戦(核戦争)まで想定しなければならないのです。

そのような危険を冒してまで岩礁や小島での小規模な軍事衝突に、中国侵攻軍撃退のための大規模戦闘部隊を日本に派遣することに賛成するアメリカ国民はほとんどいないため、アメリカ連邦議会、そしてアメリカ政府がゴーサインを出すことはあり得ないのです。

 

つまり、日本人が想定する「都合のよい防衛義務」は存在しないのです。

ただし、アメリカとしては条約上の義務は果たすため、米中戦争に発展する恐れのない範囲で、日本への「戦闘以外の軍事的支援活動」を提供するでしょう。

各種ミサイルや爆弾、砲弾、機銃弾などを補給するといった軍事的支援ならば、連邦議会も承認することになり、アメリカの兵器産業も儲かるので、米国内世論の反発も生じないでしょう。

 

従いまして、日本の防衛は日本の軍隊で行うという時代が到来したということです。

 

何しろ日本の周囲は軍事大国・核兵器保有国である中国、ロシア、北朝鮮の3か国で囲まれており、しかもそれらの国は日本の友好国ではないのです。

 

日本国政府と与野党の議員及び国民はその事を認識すべきであり、今後の自国の防衛について(憲法改正による自衛隊の軍隊化及び日本国の核兵器保有・共有と、徴兵制度の導入など)、早急に議論する必要があります。

 

 

 

 

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「コロナワクチン”ブースター接種” 主治医が不許可!」

2022-03-05 21:54:59 | 日記

これからコロナワクチンのブースター接種を受けるか悩んでいる人々と、未だに接種を受けたことがなく初めて接種するかどうか迷っている人々は是非、このブログを参考にしてください。

コロナワクチン接種のリスク(副反応)と、メリット(効果)について、私が体験した事実をもとに詳述します。

ですので今後、コロナワクチンのブースター接種や初めて接種するか否かなどについては、ご自身で判断していただければと思います。

 

なお、個人情報保護などの観点から、具体的な人物や病院名、医師及び看護師等の名称などについては記載しません。あくまでも、私が体験した副反応とその後の経過など、事実のみを正確に虚飾なく記載いたします。

 

「えっ! 次も打つんですか? あなたは二度もこれだけの副反応が出ているんですよ。今度は失明だけでは済まない。命を落としてしまいますよ!」

私の主治医が目を丸くしながら、呆れた口調で言い放ちました。

 

先月下旬のことですが、私はブースター接種を受けるため、かかりつけの医師から接種許可の診断書と紹介状を書いてもらう目的で、K県Y市に所在するAクリニックに赴き、私の主治医にその旨伝えてから診断してもらいました。

 

というのも、それには理由があったからです。

その日、私のコロナワクチン接種券が郵送されてきたので、一刻も早くブースター接種を受けたいと思った私は、すぐにY市のコロナワクチン接種予約センターへ電話しました。

 

すると、電話応対に出た女性の係員から、2回も重篤な副反応を発症している私なので事前にかかりつけの医師の接種許可が必要であり、しかも、ハイリスクの高い接種者を専門に扱っている大型医療機関のB病院で接種することになるため紹介状も書いてもらうように、と説明されたのです。

 

それで翌日、冒頭に記したとおり、私はAクリニックを受診したところ、主治医からブースター接種の許可はできない旨の診断が下されたのです。

 

ちなみに、先月中旬頃、都内在住の私の親族(40代)もやはりコロナに感染してしまったのです。何しろ当時、東京都内では8人に1人の陽性率云々、小池東京都知事がテレビの報道番組で仰っていたため、ある程度の予測はしていたのです。

コロナに感染した親族Cは「家庭内感染」だったとメールで説明していました。

40代のCは軽症かと思っていたところ、家族の看病後に感染してしまい、42度の発熱と凄まじい関節痛などで身動きできない状態が続き、食事も満足にできなかったとのこと。

「東京都も国も何もしてくれない。保健所から食事が届いたのはコロナに感染してから5日後だった……」

と、『放置国家』日本の現状に強い憤りを訴えていました。

 

そのような経緯があったため、また、私が居住しているY市内でも急速にコロナ感染者が激増していたことから、接種券が届いたら躊躇せずにブースター接種を受けようと思っていたところでした。

 

以前、このブログでも記載したとおり、私はAクリニックで憩室炎の点滴治療中、アナフィラキシーショックを発症してしまい、B病院に救急搬送されたことがありました。詳細は、こちらをクリック!

 

そのようなアレルギー体質の私ですから想定どおり、初めてのコロナワクチン接種後、急激に血圧が上昇するなど副反応を発症してしまい、接種会場で1時間以上もベッドで安静にさせられたのです。詳細は、こちらをクリック!

 

そして性懲りもなく、2回目のコロナワクチンを接種したのですが、前回よりも強い副反応を発症してしまい、右目が失明寸前の状態になってしまいました。

詳細は、こちらをクリック!

 

 

このような副反応が続いたことから、私の主治医はブースター接種を許可できないと診断したのです。

しかし、それでも私が接種したいのならば、数日間考えてから判断してワクチンを打ちたい旨、主治医に電話をしてください、との説明がありました。

 

それで3日間熟慮して接種という決断に踏み切った私は、主治医に電話しました。「もう一度相談しましょう」との回答があり、昨日、Aクリニックで主治医の診断を再度受けてきました。

このままブースター接種をしたら私が死ぬかもしれない、と主治医が何度も説明していましたから、今回だけはさすがにヤバイ、と感じた私は診察中、「先生の指示に従います」と返答し、ブースター接種を諦めました。

 

「そうだよ、今回はやめたほうがいいから。今あなたに死なれたら奥さんが大変でしょう」

主治医は安堵した表情になり大きく頷きました。

 

このAクリックの主治医はコロナワクチン接種推進派の医師でしたので、特にメッセンジャーRNAワクチンについては精通しているため、当初から私にも接種するよう促していました。

今でも、他の患者さんには接種するよう勧めています。

しかし、私に限っては「NO」でした。

 

令和424日時点でのコロナワクチン接種後の死亡者数は1.474人。

(厚労省)

 

私が主治医の診断に従わず、コロナワクチンを接種していたとしたら、恐らくは今後(2月4日以降)、前記厚労省の死亡者統計数に計上されるだろうと推測します。

 

結論から言いますと、主治医も今回の診断中にポロっと私にこぼしてしまったのですが、メッセンジャーRNAワクチンは、まだよくわからない部分があり、中和抗体が増幅してコロナの感染や感染後の重症化を防ぐ効力はあるものの、長期的視点で捉えた場合、接種者の体内に何らかの反応が出る恐れがあるようです。

 

ですから、私のような極度のアレルギー体質の人は論外として、20歳未満の若い世代や子ども、幼児や乳児などには、あまりコロナワクチン接種を勧めないほうがいいかもしれません。

ただ、先述した私の親族のケースのように、オミクロン株による家庭内感染まで拡大している現状では、社会活動の観点上、コロナワクチン接種も必要ですが……。

 

診察終了後、なんとメッセンジャーRNAワクチン推進派である主治医は、

「国産のワクチンがもうすぐ出てくるから、それまで待ったほうがいいですよ」と私にアドバイスしてくれました。

私も、それには同感です。

できれば、感染対策を厳重に行いながら、国産の安全なワクチンが正式に認可されるのを待ったほうが得策だと思います。

 

ただし、この考え方は国が「平時」の状況を前提としています。

前回のブログに記載しましたが、ロシアによるウクライナ侵略が「台湾有事」を誘発し、それが「尖閣・沖縄有事」となってしまった場合は、そんな悠長な論議をしている場合ではありません。

台湾有事となりそうな情勢に展開したら、直ぐにでもメッセンジャーRNAワクチンを接種してください。

 

嫌でも集団での避難生活が続いてしまうので……。

 

 

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「非核三原則」が日本を滅ぼす!

2022-03-05 01:41:39 | 日記

 

 

「バイデン氏に聞くしかない。(バイデン氏が)第3次大戦は核戦争以外ないことを理解していないはずはない」

ロシアのラブロフ外相が、米国との戦争になれば核戦争になると警告したそうです。

 

中東カタールの衛星放送局アルジャジーラのインタビューで、第3次世界大戦の瀬戸際にあるのかと問われた際、同ラブロフ外相は、第3次世界大戦が起これば、「核戦争以外にない」と断言したとのこと。

ロシア外務省が3月2日、同インタビューの内容をサイトで公開しました。

 

どうやら、プーチン大統領率いるロシアは、米国との核戦争(第3次世界大戦)に本気モードで突入する覚悟を決めているようです。

 

今はただ、ロシア国内でクーデターが発生することを祈るばかりです。

 

 

一方で、ウクライナが完全にロシアに侵略された場合、「核を持つ国が持たない国を侵略していく」ことがまかり通ることになり、次は日本も危機に瀕することになります。

 

「非核三原則」を廃止すべきでは!

この問題は早急に国会で議論してほしい。

 

実は、日米は返還前の沖縄で「核共有」していたというのです。

返還までアメリカの施政権下にあった沖縄には、最大1300発の核兵器が陸上配備されていたそうです。

詳細はこちらをクリック!

 

とにかく、北京パラリンピック後までに、せめて日本の自衛隊に「SLBM(潜水艦発射弾道ミサイル)などの戦略核兵器」や「核ミサイルを搭載した戦略爆撃機」などを配備するよう米国に要請し、配備後は国際社会(特に中・露・北朝鮮など)に大々的に公表するなどして、核保有国からの侵略に対する抑止力を早急に備える必要があります。

「非核三原則」に固執する人々や、米国の「核の傘下」という安全神話を信じている人々は、「例えば日本が米国と核共有しても抑止力にはならず、逆に、日本の米軍基地に核兵器を配備した場合、かえって核攻撃の対象となり現在以上に危険性が高まる云々」などと反論しています。

では、ウクライナの現状はどうでしょうか。感情的にならず冷静に考えてください。

ウクライナ軍が徹底抗戦するため、日を追うごとに、子どもまで含めた民間人がロシア軍に虐殺されるなどの「ホロコースト」が続いています。

それだけにとどまらず、とうとう、欧州最大の原発まで攻撃されてしまい、万が一爆発したら「チェルノブイリ原発事故」の10倍の被害に及ぶだろうと危惧されているのです。もはや、ウクライナだけの問題ではなく欧州全体が極めて危険で最悪な状況になってしまいました。

それでも、米国やNATOは「核戦争」になるのを恐れて「経済制裁」に固執し、軍事的に一切反撃できずロシアの暴挙を止めることができません。

 

仮に、日本が核攻撃を受けた場合、米国が自国も核攻撃されるというリスクを冒してまでも、本当に核兵器による反撃に出てくれるのでしょうか。今回のウクライナの件から察すると甚だ疑問ですね。

では、「核の傘下の安全神話」が崩壊したとき、日本はどうなりますか?

 

たしかに、日本国内の米軍基地に米軍の核兵器を配備した場合、相手国の核攻撃対象となるリスクはあります。

ですので、自衛隊に「SLBM(潜水艦発射弾道ミサイル)」や「核ミサイルを搭載した戦略爆撃機」などを配備することがリスクも軽減でき、相手国に対しても「抑止力」として十分に発揮できるのです。

 

今回、ロシアのプーチン大統領はウクライナに「核攻撃する」と警告しています。

また、ロシアへ軍事的に介入した国もその対象にするといい、欧米諸国が弱気になってしまっているのが現状です。

それは、核兵器を持つ国が持たない国を侵略しても、国際社会は何もできず「悪しき前例」を認めてしまうことを意味します。

そうなれば、次は日本が「第2のウクライナ」となる日も近いでしょう。

 

米国も恐れるロシアが保有する核兵器

 

1 「核魚雷」

画期的な性能を持つとされる。核魚雷が発射されれば、その衝撃波で「海底を大きく隆起させることで、高さ100メートルにも及ぶ津波を起こせる」といわれ、3・11を上回る大地震と放射能まみれの大津波を発生させ、3・11以上の惨事が起きるおそれがある。放射能に汚染された津波で米沿岸部一帯を壊滅させるおそれがあると、専門家が警告した。

 

2 世界最大の核爆弾であるツァーリ・ボンバを保有

爆発はTNT爆薬で50メガトンに相当し、YouTubeにアップされた40分間の動画は、広島と長崎の原爆を合わせたものの約1500倍の威力を持つ爆発の様子を映し出している。ロシアは、この爆発の際の閃光が1000km以上離れた場所から見ることができたとしている。

 

3 人類を滅亡させかねない”最恐”の核爆弾「コバルト爆弾」の保有

こちらをクリック!

 

 

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「ロシアのウクライナ侵攻は第三次世界大戦を誘発!」

2022-02-27 22:26:37 | 日記

「空気と安全はタダ(無料)」だと思っていた日本国民の皆さまは今回、ロシアのウクライナ侵攻でかなり衝撃を受けたと思います。

また、皆さまの予想に反して米国やNATOなどの欧米諸国がウクライナを見殺しにしている状況に強い懸念と憤りを感じているのではないでしょうか。

 

ただ、バイデン米国大統領は2月25日、ワシントンのホワイトハウスで、次のように述べていました。

「選択肢は二つある。ロシアと戦争して第三次世界大戦を起こすか、国際法を犯した国にその代償を払わせるかだ」

 

バイデン大統領は軍事介入せずに大規模な経済・金融制裁によってロシアの侵攻を食い止めたい考えを改めて強調していました。

(毎日新聞 2月27日付記事より一部引用)

 

ロシアのプーチン大統領は先般、ロシアに攻撃してきた相手国に対し、史上最強の核攻撃を加えると警告していました。

 

ちなみに、ロシアの核兵器保有数は世界第1位で6,255です。

20211月時点)

ロシアの保有している核兵器の種類にもよりますが、たった1発の核爆弾の破壊力はすさまじく、広島型原爆1.500発分に相当し、例えば、NATO加盟国のドイツが攻撃された場合、瞬時にドイツの国土が消滅してしまいます。

 

 

202111日現在で公表されている世界の核兵器保有数】

 

1 ロシア(配備核弾頭:1,625+その他核弾頭:4,630=核兵器数:6,255

2 米国(配備核弾頭:1,800+その他核弾頭:3,750=核兵器数:5,550)       

3 中国(その他核弾頭:350=核兵器数:350              )

4 フランス(配備核弾頭:280+その他核弾頭:10=核兵器数:290  )

5 英国(配備核弾頭:120+その他核弾頭:105=核兵器数:225)   

6 パキスタン(その他核弾頭:165=核兵器数:165

7 インド(その他核弾頭:156=核兵器数:156)     

             

8 イスラエル(その他核弾頭:90=核兵器数:90

9 北朝鮮(その他核弾頭:40~50=核兵器数:4050

 

世界の核兵器保有数合計(配備核弾頭3,825+その他核弾頭:9,25513,080

(出典:SIPRI YEARBOOK 2021

 

以上、「国際平和拠点ひろしまより一部引用しましたが、それにしてもロシアの核兵器保有数は突出していますね。

そのロシアのプーチン大統領が、「ウクライナ国に加勢してロシアに対抗すれば核攻撃するぞ!」と断言しているのですから、米国やNATOなどの欧米諸国は今回、ロシアに侵攻されたウクライナを軍事的には支援できないのです。

 

万が一、米国が参戦した場合、バイデン大統領が述べたように間違いなく「核戦争=第三次世界大戦」になってしまうから、経済制裁という形でロシアの暴挙に対抗するしかないというのです。

 

しかし、米軍はロシア軍との戦いに勝てないというのが真相のようです。

それを証明したのが、2014年のクリミア併合で、米国国防総省が米軍を上回るロシア軍の実力を目の当たりにしていたという事実です。

 

米国の軍事専門家たちがロシア軍の実力を検証した結果は、次のとおり。

「これは、ワシントン政界が思い描いていたロシア軍ではなかった。高性能の兵器を備えていた。電磁波を利用する電子戦システムや、通信妨害、防空システム、命中精度の高い長距離ロケット砲などだ。しかも、そのほとんどが、米軍が装備していたものより性能がよかった。そして、リトル・グリーン・メンと呼ばれたロシアの特殊部隊はこれらの兵器を驚くほど効果的に使いこなし、ハイスピードで精密な戦闘を展開してみせた。これはもともと長らく米軍だけが保持しているはずの戦闘能力だった」

 

「厄介な現状認識が国防総省や議会で広がり始めた。米国はロシアの最新鋭の軍と戦ったら負けるかもしれない。実際、ロシアが勝つのは当然とも言いうる」

 

詳細はこちらをクリック

 

一方、中国の核兵器保有数350北朝鮮の核兵器保有数4050が気になるところです。

 

巷では、北京パラリンピック終了後に「台湾有事」が勃発するとの噂が飛び交っています。

しかも戦略上、台湾有事となれば当然、沖縄の米軍基地も中国の攻撃対象となります。ウクライナ侵攻で手詰まりの米軍にとっては、まさに「弱り目に祟り目」状態となり、「日米安保条約神話」は本当に大丈夫でしょうか……。

 

どうも、中国とロシアが裏で、「ウクライナ侵攻」と「台湾有事」などを画策している気配が感じられます。それに加えて、北朝鮮がここ最近、「極超音速ミサイル」などを繰り返し発射しているのが非常に不気味ですね。

 

もう、既に遅いかもしれませんが、私がこれまでこのブログで訴えてきたように、あくまでも、他国からの侵略戦争抑止力としての「憲法改正による自衛隊の軍隊化と徴兵制の復活、日本国の核兵器保有」を早急に実現させるべきだと思います。

特に、「日本国の核兵器保有」はあらゆる国からパッシングを受けてしまい、国際社会から日本国は孤立してしまう恐れがあります。

ですので、「日本国の核兵器保有」というよりか、米国を説得して、日本国内の米軍基地に米軍の核ミサイルを配備するよう、日本政府が米国に要請する手段が一番実現可能かな、と思います。

 

平和は、「軍事力の均衡」があって初めて成り立ちます。

ましてや21世紀は、国の安全保障は最終的に「軍事力の強化と核兵器保有」に左右されます。ウクライナが核兵器を放棄した結果、ロシアに侵攻されてしまった事が、その証左です。

*かつてウクライナは世界第3位の核保有国だった。「ブダペスト覚書」で核を放棄する代わりにロシア、米国、英国が安全を保障することになっていた。国境や独立が守られるはずだった

日本はもちろんNPTの締約国で、非核三原則があります。しかし現在、ロシアや北朝鮮、中国などが今後は有事の際、日本国を核攻撃しようと本気で警告しています。なのに「非核三原則の遵守」を貫いた結果、世界で唯一の被爆国である日本は首都東京が3回目の被爆地となってしまうことが明白です。そうなったことを想定してみてください。そのような事態が危惧されても「非核三原則の遵守」にこだわるのはいかがなものでしょうか。

このような事を述べてしまうと、多くの国民から反感を抱かれてしまいますが、安倍元総理は、私と同様な見解を述べていました。

詳細はこちらをクリック!

 

平時では、自民党批判もいいでしょう。

「森友・家計問題」もとことん追求すればいい。

しかし「有事前夜」の今、それどころではありません。

国の存亡にかかわるほど、日本は危機的状況に追いこまれています。

バイデン大統領は日本政府が要請しているのに、親中派の岸田総理と未だに「対面会談」に応じてくれないのを、皆さまはご存じですか?

私が危惧しているのは、万が一、台湾有事が勃発して中・露と北朝鮮連合軍が攻撃してきた場合、劣勢となった米軍は日本を切りすてて自国を守るのが精いっぱいになるという最悪な事態です。

やはり、日本は自国の軍隊を持つべきだと思います。

第2次世界大戦以来の国難に対処できる政権の誕生を早急に実現させてほしい。

 

日本国民は、ロシアによるウクライナ侵攻を「対岸の火事」として傍観している場合ではないのです。

次は日本の可能性も否定できません。

 

 

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