仕組みとアプローチ － タール山の噴火とマニラの首都機能の影響 真冬だからまだマシだったのか

　タール山の噴火による噴煙がかなりのようでマニラ空港の離発着がかなり影響を受けている状況となっているようです。
　これだけならまだ他の交通手段で何とか移動できるケースも有るのかも知れませんが、コンピューターシステムが有るビルなどの冷房が一体どうなるのか？です。
　これについては今回は幸運にも真冬でした。
　外気取入れフィルターを介した外気冷房でサーバーなどのコンピューターシステム、各制御システム機器の冷却は現時点では問題になっていないのかどうかと言う所ですが今後についてはわかりません。
　何しろ今は何でもキャッシュレスとかの時代。
　スマホ決済、電子決済、銀行間決済などあらゆるものがコンピューターに依存しており、これが冷房不可能でダウンした場合にはどうなるのか？です。
　このリスクについて果たしてどれだけ想定、対策されているのでしょうか。
　あまり火山噴火や大地震が無い欧州でも多くの国が現金支払いの比率が多いというのなら、火山噴火や大地震の影響を受けやすい日本では特に決め手となる決済手段が無い限りは、やはり現金決済の比率は有る程度必要なのかも知れません。

仕組みとアプローチ － タール山の目立つ噴火 １９１１年の約１２年後に関東大震災発生

　先ほど記事にしたタール山の目立つ噴火ですが、調べて見ると１９１１年に多くの犠牲者を伴う噴火が発生、そしてその約１２年後である１９２３年に関東大震災が発生しました。
　大きなウネリという観点として、時計回りで日本のプレートや地殻にストレスの急増がやってくるのかどうか、については注目すべきでしょう。

仕組みとアプローチ － フィリピンのタール山で噴煙の高さが1万５千メートル前後の噴火発生

　サブタイトルの通り、フィリピンのタール山で噴煙の高さが1万５千メートル前後の噴火発生です。
　環太平洋西側の北半球に於けるＭｗ７以上の地震空白期について以前は「フィリピン、グアムを含むこれらから北」としていたのですが、２０１８年１２月３０日の記事、サブタイトル「フィリピンで今回発生したＭｗ７．０の地震と他の地震を解析」にある通り、２０１８年１２月２９日にＭｗ7の地震が発生し、その前後においてフィリピンで火山性活動が活発化した状況です。
　この地震で当ブログに於いては「Ｍｗ７以上の地震空白期が継続しているあのエリア」の定義が「フィリピン、グアムを含むこのエリアから北」ではなく「台湾、グアムを含むこのエリアから北」と変更になったのでした。
　目立つ大地震の後に目立つ火山噴火が発生するというパターンの顕著な例としてはあのピナトゥボ山で、１９９１年噴火の前である１９９０年７月にＭｗ７．８が発生した事が挙げられます。
　そしてこのピナトゥボ山の噴火から数年後にあの阪神淡路大震災（兵庫県南部地震）が発生。
　フィリピンで火山噴火が目立つようになる。とその後に日本国内で大災害となるような大地震が発生する、という事例が今回も再現されるのかどうか、まだ確かな事はワカリマセン。