バレーボール奇跡の大逆転「これはスポーツではない。日本のショーだ」

『日本のスポーツは「筋書きのあるドラマ」（出来レース）だった』

『おんぶにだっこ　超過保護児日本。リオ五輪最終予選で 日本バレーに数々の“開催国特権”の恩恵』
２０１２年ロンドン五輪で２８年ぶりの銅メダルを獲得した女子バレー。５月１４日に日本（東京）で開幕したリオ五輪の最終予選ですが、開催国特権をフルに活用している。
アジア予選を兼ねている今大会は、カザフスタン（２６位）ペルー（２１位）、ドミニカ共和国（７位）、イタリア（８位）、韓国（９位）、タイ（１３位）、オランダ（１４位）の８カ国が総当たりで対戦。日本（世界ランク５位）はアジア４カ国中最上位か、それを除く３位以内に入ればリオのキップを手にできる。
日本は初戦のペルー戦に続きカザフスタンに３-０でストレート勝ち『最高のスタートを切った』と報道されたが、参加チームの中では両方とも世界ランク２０位以下で今大会最下位ランク。（上位チームとは後半にならないと対戦しない仕組み）
世界ランクが下位のペルーとカザフスタンの試合を初戦と２試合目に持ってきて、ここで連勝すれば波に乗れるという計算からだろうが、３戦目の韓国（９位）には逆に３-１で惨敗している。
他国は、第１試合（１０時）、第２試合（１２時４５分）、第３試合（１５時３０分）も組まれているのでコンディション維持が難しいが、日本は開催国特権もあり男女ともすべて第４試合（１９時開始）に固定されている。
バレーの世界最終予選は、ロンドン五輪も北京五輪も会場は日本。（日本はバレー人気が高く国際バレーボール連盟は高額な放映権料を得られるため、「開催国特権」を認めている）
スポーツの試合で何より優先されるべきは対戦者同士の平等だ。４年に１度しか開催されない五輪の出場権で不公平があってはならないが、これでは遊びのイベントゲーム並み（出来レース）である。



『今大会で初めて導入されたタブレット末端での不正疑惑？で大炎上（奇跡の大逆転の薄汚い舞台裏）』　

５月１８日、２勝１敗で迎えた『絶対に負けられない』４戦目のタイに対して、終盤で日本は大きく負けこんで敗戦確実な情勢となった。ところが、何と審判のレッドカードの連発で辛うじて勝っているのですから、もう無茶苦茶。
ほぼプロレス興行と同じ状態に陥った日本のスポーツの信用度は地に落ちている。（普通のレッドカードは退場処分であるが、今回は点数に直結していてダイレクトに勝敗に影響した）
しかも大事な大事なリオ五輪の最終予選の今大会で、ぶっつけ本番、初めて導入したタブレット末端が正常に作動していなかったと言うのですから、何をかいわんや。
タイは最後の5セット目で12-6と大きくリードして勝利をほぼ確実にしたかに見えたが、肝心な場面で主審が二度のレッドカード判定を出し、黒子に徹するべき審判自身が直接『勝負に介入』した結果、勝敗が逆転した何とも後味の悪い試合だった。

『タイが抗議「これはショーだ」　遅延行為で２失点』5月19日(木) 朝日新聞デジタル

「これはスポーツではない。日本のショーだ」。敗れたタイ側は試合後、怒りを抑えられなかった。
最終セットで審判から２度の警告（レッドカード）を受け、２点を失った。１枚目の警告はタイが１２―８の場面。キャテポン監督によると「選手交代をしようと、タブレット端末のボタンを２度押したが、了承されなかった」。らちが明かず、タイムアウトを要求。それが遅延行為とされた。「なぜそうなるのか理解できない」。監督は大会初日から同様の問題を審判に訴えていた、とも話した。
２枚目は１２―１３の場面だ。日本の後衛のアタックがラインを踏んだように見えたという。国際連盟の規定では、ラリー終了５秒以内ならビデオ判定を要求できる。「私はルールを知っていたし、スポーツマンシップにのっとって行動した」。要求は実らず、訴えは遅延行為と見なされた。監督は質疑の途中で自ら会見を切り上げ、泣きつづける選手たちの頭をなでた。
5月19日(木) 朝日新聞社
東京で５月１８日行われたタイとのバレーボール試合での、まさかの大逆転勝利での審判の不正判定疑惑では、日本バレーボール協会とか主力選手のサイトに外国からの抗議のアクセスが殺到、ネットが大炎上しているとか、・・・日本のマスメディアが何時ものように『みざる。いわざる。きかざる』で必死で火消しに回っているが、（国内限定なら可能でも、今回の騒動は世界を巻き込んでいるので）この動きは止められないでしょう。

『日本国内ではオリンピックを含む「すべての興行」を裏でぜんぶ取り仕切っているらしいDENTSU（電通）』

昭和を代表する大スターの美空ひばりと山口組三代目田岡一雄組長がほぼ一体関係だったように長い間、我が日本では芸能界とか大相撲の興行とヤクザ組織とは不可分に結びついていた長い長い歴史があった。
日本では長年暴力団幹部と芸能人や大相撲の力士が腐れ縁で繫がっていたが、当時人気も実力のナンバー・ワンだったモンゴルの暴れん坊横綱朝青龍とかコメディアンの島田紳助が同じ時期に相次いで暴力事件を口実にして追放されている。
永久追放にした大相撲や芸能界ですが暴行事件は口実であり、彼らが暴力団幹部と親交があったことを咎めたと思われるが、これまで『興行』を仕切っていた『暴力団』の空白を埋めた（後釜に座った）のが大手広告代理店『電通』らしいのですから怖ろしい。
『電通』は商業マスコミだけではなく政府やNHKなどとも一体となり韓流ブームとかクールビズ、AKB４８など国内のすべてのブームの仕掛け人を演じている。
『電通』はいい会社で、従業員に一切交際費を持たせない。同業博報堂と比べて従業員の給与は格段にいい。そのかわり、必要な交際費はすべて自己負担。結果も自己責任。
普通の大企業とか役所とは大違いで、（準軍事組織の民間特務機関として）結果の責任を厳し問われるので社員各自は目的達成のためには違法な『実力行使』を行うことも厭わない会社なのです。（東条英機が問われるべきなのは開戦責任『A級戦犯』ではなく、本来なら『敗戦責任』である）
『電通』ですが、これは『広告代理店』のような顧客の利便をはかるサービス業では無くて、満州国の阿片王里見　甫が『国通』代表というジャーナリストのれっきとした表の顔も持っていたように、『広告代理店』は隠れ蓑というか偽装というか。表の『看板』と仕事の中身とが違ってるらしいのです。
実は、児玉誉士夫とか笹川良一 とか甘粕正彦とか里見甫とかと同じで、フィクサー業らしいのですから怖ろしい。
甘粕正彦と里見甫の二人は敗戦で姿を消す。ところが、対照的に児玉誉士夫と笹川良一の二人は敗戦後に失脚するどころか逆に焼け太り状態。自民党結党の立役者とか右翼の大立者として実質的に敗戦後の日本を陰で動かしていた。
フィクサー（英: fixer）は、政治・行政や企業の営利活動における意思決定の際に、正規の手続きを経ずに決定に対して影響を与える手段・人脈を持つ人物を指す言葉で、今回のオリンピック開催権の買収などが専門中の専門だった。当然東京で行われたバレーボール最終予選での奇跡の大逆転の裏にも『電通』が暗躍している可能性が十分にある。
（日本チームが最終予選で敗退するのと勝ってオリンピックに出場するのとではテレビの放映料やスポンサー契約など広告収入が桁違いになる）



『今までは泣く子も黙る「電通」の包囲網の一環？？？「女性蔑視の歌詞だ」　ＨＫＴ４８の新曲に批判の声 』　2016/05/18毎日新聞

「女の子は　可愛くなきゃね　学生時代は　おバカでいい」。秋元康さんが作詞したアイドルグループ「ＨＫＴ４８」の歌「アインシュタインよりディアナ・アグロン」に、「女性蔑視の歌詞だ」と批判が起きている。
「女の子は　可愛くなきゃね　学生時代は　おバカでいい」。
恵泉女学園大（東京都多摩市）の大日向雅美学長は、学生による反論と替え歌を学長ブログに掲載。「学生は将来輝くために勉強している。可愛いことと頭が良いことを二律背反に捉えた詞には違和感がある」と話している。
曲は４月１３日に発売された。「頭からっぽでいい」「世の中のジョーシキ　何も知らなくても　メイク上手ならいい」と見た目重視の女子の心情を歌う。
ディアナ・アグロンは米女優。高校のチアリーダーとして活躍し、卒業後は名門エール大に進学する美少女を米人気テレビドラマ「グリー」で演じる。
学生から曲を知らされた大日向学長が、授業で取り上げると「テストの点より瞳の大きさが気になったことはある」との声が出る一方、「学生時代おバカだと、一生おバカ」「内面からも人は輝ける」と反論が相次いだ。
ブログでは、学生による替え歌を紹介している。「メイク練習しつつ　ニュースも見よう」「アインシュタインにもなりたいし　ディアナ・アグロンにもなりたいし　もっともっと輝きたい」
女性の社会進出に詳しい千田有紀・武蔵大教授（社会学）は「昔は男性が外で働き、女性は専業主婦でも成り立った。今は雇用が不安定で女性も働き、知識や聡明（そうめい）さもないと生きていけない時代。昭和的価値観を強調するのは時代遅れだ」としている。
ＨＫＴ４８の運営管理会社、ＡＫＳは「特にコメントすることはない」とし、秋元氏の事務所は期限までに返答がなかった。
2016/05/18毎日新聞
今までなら泣く子も黙る『電通』の絶大な神通力が薄れてきたのだろうか。政界ネズミ男の升添バッシングと同じで『同時多発』する有様は何とも不気味である。

『図書館一館分もの膨大なパナマ文章の怪』　これも「電通」の包囲網？の一環？

突然リークされたタックスヘイブンのパナマ文章（税金逃れの裏金の帳簿）ですが容量がキロでもメガでもなくてテラバイト。小さな図書館の蔵書全部に匹敵する程の膨大な情報量であり到底一人の人間の手におえる内容ではない。パナマ文章の発表当初はロシアのプーさんとか中国の習さんの名前が出ていたが、今では日本の企業名とか財界人の名前が出ているが、盛んに出てくるのが『・・・DENTSU　』（電通）である。
当初は無関係に見えたアメリカのFBIが摘発した国際陸連とロシアのドーピング疑惑では、日本が２０２０年オリンピック開催権で５億円以上の裏金を払ったと公式に報告書に記載されている。
今回明らかになったJOCのコンサルタント名目の裏金の２・３億円の支払いは明らかに買収の工作資金であるが、今これを調べているのがフランス当局であり、ここはアメリカと同じで民間同士でも買収（犯罪）になる。（日本の法律では民間同士では犯罪にならない）
今回の２０２０年東京オリンピック以外でも２００２年のアメリカ、ソルトレークシティ冬季五輪とか１９９８年の長野冬季五輪でも買収（裏金）が明らかになるが、何れも開かれた後、何年も経過してからですよ。
今回だけは開かれる前。
この『違い』はトンデモナク大きいでしょう。長野の場合は買収に関係した書類を全部焼却するという荒業で切り抜けたが、今回は絶対に無理。
開催まで４年もあるのですから帳簿類どころか、日本自体が火だるま状態になるのは決定的です。
関係するのか無いのかは不明だが、東京で行われたタイとのバレーボール試合での、まさかの大逆転勝利での審判の不正判定でネットが炎上しているとか、・・・あまりにも時期がピッタリなのです。日本にとって致命的な、まさに同時多発疑惑である。


資料 1,
『東京五輪招致疑惑に名　電通の実力』2016年5月19日　東京新聞朝刊・特報面

2020年東京五輪招致の不正疑惑では、広告代理店最大手・電通の名前が取り沙汰されている。電通側は疑惑を全面否定するものの、マーケティング専任代理店としての説明責任は十分に果たされているのか。
日本社会の世論形成やメディアに大きな影響を及ぼしている割には、その仕事内容は意外と知られていない。電通の実力を探った。

専任代理店　際立つ存在
招致委のコンサル契約　関与を否定
英紙特ダネ　仏検察追認
疑惑の発火点は、5月11日の英紙ガーディアンのスクープである。
2020年東京五輪・パラリンピックの招致活動を巡り、招致委員会側が、当時国際オリンピック委員会（IOC）委員のラミン・ディアク（国際陸上競技連盟前会長）の親族側に、約130万ユーロ（約1億6000万円）を提供した疑いがあり、フランス検察当局が捜査していると報じたのだ。
記事の中で飛び出したのが、電通だ。
国際陸連の主催大会に関するマーケティング権と放送権を2029年まで取得しているが、ディアクが辞任する直前に、その契約が延長されていたと指摘。
振込先となったシンガポールのコンサルタント会社「ブラックタイディングス（BT）社」経営者のイアン・タンは、スイスのマーケティング会社AMSとコンサルタント契約を結んでいたが、「AMSは電通スポーツの子会社」と伝えた。
フランス検察当局は5月12日、英紙報道を追認する形で、汚職などの疑いで捜査が始まったことを明らかにした。当然、日本でも大騒ぎになっている。

招致委のコンサル契約　関与を否定
招致委で理事長を務めた日本オリンピック委員会（JOC）の会長・竹田恒和は5月13日、送金の事実を認めた上で、「業務に対するコンサルタント料で、問題があるとは思っていない」と買収疑惑を否定。参考人で呼ばれた5月16日の衆院予算委では、同様の主張を繰り返す中で、電通の存在に言及した。
BT社などからの売り込みを受けて電通に照会し、その実績を評価して契約したという。
電通は、大会組織委員会（会長・森喜朗）から「マーケティング専任代理店」に指名されている。
公式エンブレムが白紙撤回に追い込まれた問題では、電通から組織委に出向していたマーケティング局長ら2人が、エンブレム選考で不正に関与。その後、電通からの出向を解除された。事実上の更迭である。
電通は、招致委とタンとの契約への関与を否定している。
特報部が問い合わせたところ、広報部が書面で「招致委から照会のあったイアン・タンを含む複数のコンサルタントに関し、知る範囲で各氏の実績などについて伝えた。
当時はBT社という会社の存在は知らなかったが、タンについてはスポーツ界でそれなりの実績と人脈がある人物だと見ていた。AMS社は電通スポーツの子会社ではなく、AMS社と電通及びグループ各社との資本関係もない」と回答した。

国会招致を求める声も
しかし、疑惑騒動は収まりそうもない。民進党は5月13日、調査チーム（座長・玉木雄一郎衆議院議員）を発足させた。
枝野幸男・幹事長は5月17日の会見で、「招致委は電通にも相当の金を払っているはずで、その金でどんな仕事をしたのか」と疑問を呈し、電通担当者の国会招致もあり得るとの認識を示した。

1強築いた海外戦略
JOCと強い絆　「説明責任果たすべき」
電通の歴史を簡単に振り返りたい。1901年、日本広告株式会社として設立され、直後に電報通信社を併設。電報通信社は1906年、日本電報通信社に改組し、1907年に日本広告を合併した。草創期は、新聞社にニュースを配信する通信社の機能も持っていた訳だ。
ところが1936年、国の報道統制で、通信社部門が切り離される。同じ通信社の新聞連合社との併合で生まれた同盟通信社は、共同通信社、時事通信社の源流だ。広告代理店専業となった電通は戦後、民間ラジオ局やTV局の登場で活動の場を広げていく。1960～1970年代の高度経済成長期には業績が拡大。
業界第2位の広告代理店博報堂と合わせて「電博」2強時代を迎えた。
それが今や電通1強とも言える状況だ。就職支援会社ホールハートによると、2015年の売上高は、電通　1兆5351億円　に対し博報堂　6587億円。「電博」の売上には2倍以上の開きがある。

五輪商業化　業績伸ばす
博報堂の元営業マンで、広告代理店とメディアの癒着を告発した「電通と原発報道」などの著書がある本間龍氏は、「私が博報堂にいた1990年代は、社内には『まだひっくり返せるかも』という空気があったが、今は逆転不可能なくらいの差ができてしまった。電通がいち早く海外戦略を打ち出し、五輪やサッカーのワールドカップ（W杯）などに進出したことが大きい」と解説する。
広告代理店は、企業など広告主の代理となって宣伝戦略を打ち出すとともに、新聞広告やTVCMなどを制作する。新聞社やTV局から広告枠を買い付けるのも業務の1つだ。
本間氏によると、五輪が商業化の色彩を強くした1984年のロサンゼルス大会以降、電通は世界的なスポーツイベントとの関わりを深めていく。
IOCや国際サッカー連盟（FIFA）、国際陸連などと「太いパイプ」を築き、スポンサー集めによるマージンや日本向け放映権の販売収入で巨額の利益を得てきた。
電通の社員は昨年末時点で約7200人だが、連結従業員は世界で約47000人。五輪やW杯の開催地など各国で広告会社を買収してきたからだ。
本間氏「日本代表選手をCMに起用する際の窓口もほぼ電通で、JOCとの絆も強い。同業他社が入る余地はほとんどなく、電通は五輪やW杯で、大きなビジネスチャンスに与かっている」
あまりの存在の大きさに「メディア支配」の声も聞こえる。
今回の不正疑惑でも、日本のほとんどの大手メディアは当初、電通の名前を出していなかった。ネット上では、「広告収入への影響を懸念してタブー視しているのでは」などと不信感が広がった。

メディアの弱体化懸念
ジャーナリストの田原総一朗氏は「日本のメディアは弱体化が進んでいる。電通の名前を出すことさえ手控えたのは、電通からの直接の影響力というよりは、新聞社、TV局内の上層部への遠慮からだろう。記者は自己規制などせずに、事実をしっかり報じるべきだ」と訴える。
不正疑惑の解明は始まったばかりだ。
本間氏は「JOC会長の竹田恒和は『電通がいいと言っているから金を出した』と言っているようなものだ。JOCが頼り切ってしまう程、電通の力は強くなりすぎている」と懸念した上で、電通にさらなる説明を求める。
「招致委から照会があったとき、どのような資料を基に、何を根拠としてコンサルタント会社実績を評価したのか、きちんと説明する責任がある。これだけ強い力を持つようになった以上、当然のことだ」
5月19日　東京新聞

資料　,2
『後味悪い女子バレーリオ切符 タイ戦大逆転は“日本の笛”か』2016年5月24日 日刊ゲンダイ

どうにもスッキリしない五輪キップだ。
女子バレーの五輪世界最終予選兼アジア予選最終日。日本（世界ランク５位）は前日、イタリア（同８位）に負けたものの４位以内を確定させて五輪行きを決めていたが、この日はオランダ（同１４位）に３-２で勝ち５勝２敗の３位に浮上。４勝３敗の韓国（同９位）を抜いてアジア１位の座で五輪に向かうことになった。
しかし、１８日に日本に大逆転で負けを喫したタイは今でも納得できないはずだ。
監督が使うタブレット端末の不調で、交代メンバーが画面に出ないことを聞いただけでレッドカードとなり、判定へのチャレンジを伝えることができないと抗議してもレッドカードを出されて２点を失った。
これでゲームの流れもガラリと変わったから、試合後に不満を爆発させたのは当然だろう。
もしもシステム不備の問題が日本側に起きて真鍋監督が抗議したら、審判はどんな判断を下しただろうか。
日刊ゲンダイ本紙は１７日付の紙面で、五輪の最終予選でありながら日本だけ試合時間が第４試合（１９時開始）に固定され、しかも対戦日と対戦国を２試合指定できる開催国特権もあることから不公平だと指摘した。
アジアのライバルである韓国に負けた翌日のタイ戦で、形勢不利な最終セットの不可解なジャッジは、日本を応援しているファンだって、決して気持ちがいいものではない。
アジアのハンドボールは、資金力のあるアラブの国々が力を持ち、長いこと大会日程などはアラブ諸国のチームに有利な運営がなされてきた。審判もアラブ国に有利なジャッジをすることから、それは「中東の笛」と呼ばれた。国際バレーボール連盟にとって、日本は大きな資金源だ。アジアの国々から「バレーボールには日本の笛がある」なんて言われているとしたら恥ずかしい限りだ。