これでなんで今年はオリンピックができるのか、わけわからない。
昨年やっておいたほうがよほどよかった。兵庫県では陽性者の8割が変異株だという。今年の流行は去年の流行より凶悪なよう。
日本の大手新聞の見出しやテレビで「自粛要請」や「緊急事態宣言の発令」(馬から落ちて落馬した)などのように「アホにものを教える」繰り返し(重複)表現が書いても新聞社の校閲を通るのが可笑しい。(犬など)動物の調教の基本はアメ(褒美)と鞭(恫喝)であり、単純動作の「繰り返し」で仕込むものなのだが、・・・あの「上から目線」の陳腐な道徳論の「人為的CO2温暖化説」に象徴されるように、たぶん「そういうこと」なのでしょう。
IOC〝ぼったくり男爵〟にぼったくられる巨額血税 五輪中止決断なら賠償金は「目もくらむ額」
東スポ
このまま「ぼったくり男爵」に搾取されてしまうのか。
新型コロナウイルス禍は収束の見通しが立たず、東京五輪の中止を求める声は日増しに強まっているがネックになるのが「カネ」。日本側がギブアップすれば、国際オリンピック委員会(IOC)から多額の損害賠償金を請求される可能性が高い。
もはや、東京五輪中止を求める意見は世界の主流になりつつある。
ワシントン・ポストはIOCのトーマス・バッハ会長(67)を「ぼったくり男爵」と呼び「地方行脚で食料を食い尽くす王族」「開催国を食い物にする悪癖がある」「収益のほとんどを自分たちのものにし、費用は全て開催国に押し付けている」などと痛烈に批判。日本政府は五輪を中止すべきと主張した。
五輪やスポーツ法に精通する早川吉尚弁護士(52)は「契約書に特別な条項がなくても、契約上の債務不履行があれば賠償責任は発生する。契約とはそういうもの」。IOCはすでに米テレビ局から放映権料1200億円を受け取っており、賠償責任を負うのはIOCと契約を結ぶ東京都だが、支払い能力がなければ国が肩代わりするしかない。想像もしていなかった疫病が原因なのに全責任を負わされるとは、まるで〝ぼったくりバー〟。米有力紙の指摘も、あながち間違いではなさそうだ。
(抜粋)
★注、東京オリンピックのスポンサー企業の大手全国紙の系列ではない(日本のマスコミの中で信用力が一番低い)「東京スポーツ」が一番メディアとして優れているのですから愉快。
アメリカの有力紙ワシントンポストが5日の日本に対し東京オリンピックの中止を促した。IOC=国際オリンピック委員会のバッハ会長を「ぼったくり男爵」と呼び、組織ぐるみで開催国を没落させる悪い癖があると非難。(★注、2009年「ギリシャ危機」は2004年のアテネ五輪が原因。2016年リオ五輪でブラジル経済がボロボロになり政権が崩壊している)
OCがコロナ禍で東京オリンピックを強行しようとしているのは、「主に金のため」。
日本がすでに当初予算を大幅に上回る「250億ドルをつぎこんだ」が、新型コロナ対策の追加経費や医療人材の確保など今後も日本側の負担の増大が見込まれ、無観客開幕まで11週間と迫ったいま日本の指導者は「損切り」をすべきだとしています。
(抜粋)
確かに1200億円の違約金は大金だが、思い切ってオリンピック開催を止めて「損切り」した方がはるかに安上がり
素人投資家が破産する一番の原因とは株価が下がり続ける危機的局面でも、プロのヘッジファンドのように大胆な「損切り」が出来ないことに大きな要因だった。(★注、東京オリンピック開催契約では違約金保険があり日本には損害が無いとの説もあるが、予想外の1年先送り後の保険の再設定が行われていたか如何かは不明。そもそもIOCの契約条項には「1年先送り」そのものが存在しない)
“ぼったくり男爵”バッハ会長来日で五輪組織委が警戒する「帰れコール」の大合唱
配信 日刊ゲンダイ
国民世論の約7割が反対しているにもかかわらず、「コロナに打ち勝った証し」と称して五輪開催に突き進む菅政権や東京五輪組織委員会。そんな中、もはや、主催者に直接、中止を訴えるしかないと考えるのも無理はないだろう。IOC(国際オリンピック委員会)のバッハ会長が17日に来日するのに向け、国内では五輪中止を訴える声がネット上で広がり始めている。
「人々の命と暮らしを守るために、東京五輪の開催中止を求めます」
元日弁連会長の宇都宮健児弁護士は5日から、オンラインサイト「Change.org」で五輪中止を求める署名運動を始めた。わずか1日(24時間)で、5万6312筆もの署名が集まるなど反響は上々。署名は菅首相や丸川五輪相などのほか、バッハ会長にも提出される予定という。
バッハ会長は17日に来日し、広島市で聖火リレー関連の式典に出席した後、翌18日には東京都内で菅首相や組織委員会の橋本会長、小池百合子都知事との会談が予定されている。
オンラインの署名活動はこの来日に合わせた運動ともみられ、ネット上では、ほかに<来日するバッハ会長に『帰れコールを浴びせよう』!>などと呼び掛ける声もみられる。 追い風になっているのは海外メディアの報道だ。米ワシントン・ポスト(電子版)は5日のコラムで、日本政府に対し東京五輪を中止するよう促す記事を掲載。新型コロナ禍にもかかわらず開催を強要しているバッハ会長を「ぼったくり男爵」と呼び、「開催国を食い物にする悪癖がある」など非難した。NYタイムズ紙やサンフランシスコ・クロニクル紙なども東京五輪について「最悪のタイミング」「開催されるべきではない」と報じている。
「国内の大手メディアは東京五輪スポンサーのため、大々的に中止を訴えることができない。だから、各社とも海外メディアの記事を引用する形で、やんわりと政府や組織委の姿勢を批判しているわけですが、そんな腰砕け状態の報道に国民の不満は募るばかり。もう大手メディアはアテにできないと考え、中止の署名運動などが始まったのでしょう。組織委関係者は来日したバッハ会長に対して『帰れコール』の大合唱や怒声が飛ぶのを警戒しています」(スポーツ紙記者) 「ぼったくり男爵」もいい加減、新型コロナ禍の日本の現実に気付く時ではないか。
5/7(金) 11:15日刊ゲンダイ
バッハ会長、5・17来日見送りも 米紙は痛烈批判「ぼったくり男爵」 IOC委員は「開催国を食い物に」
配信 スポーツ報知
国際オリンピック委員会バッハ会長に対し、新型コロナ禍で東京五輪開催を強要しているなどと米国で非難が相次いでいる。有力紙ワシントン・ポストは5日に日本政府に五輪の中止を促しバッハ氏を「ぼったくり男爵」と痛烈に批判。バッハ氏は17、18日に広島県での聖火リレーに合わせて来日の意向を示していたが、4都府県での緊急事態宣言の延長が見込まれることや、歓迎ムードにないことなどから来日を見送る可能性が出てきた。
(抜粋)
★注、もしも、「帰れ」コールを恐れてIOCのバッハ会長が来日しないなら、なし崩しに東京オリンピック開催が中止される可能性が出てきた。
(安普請の)木造なので消防法違反でオリンピックスタジアムに聖火台が設置出来ない摩訶不思議な隈研吾設計の国立競技場は無観客でも満席に見える奇妙奇天烈な構造。そもそも最初から2020年東京オリンピック開催は無理だと全員が密かに思っていたのである。ただし、全員が周りの空気を読む「絆社会」の日本人では誰一人「無理だ。出来ない」と口に出さない。
(★注、日本列島が亜熱帯の殺人的酷暑になる7月末から8月初めに予定されていた2020年東京オリンピック開催は無理があり、現状の屋根が無い隈研吾案で空調は無理だが、後に撤回されたが最初のコンペ優勝者のザハ・ハディド案には屋根があり空調設備も完備していた)
山本太郎が山本宣冶になる日本の無残 2013年10月20日 | 政治
『山本太郎ひとりが反対』
衆参両院は10月15日、2020年東京五輪とパラリンピックの成功に向けた努力を政府に求める決議を採択したが、722人の全国会議員中ただ1人、参議院で無所属の山本太郎(38歳)だけが反対した。
衆議院は満場一致の賛成。
決議は衆参両院とも同じ内容で、共産党社民党も賛成する。
五輪開催をスポーツ振興や国際平和への寄与にとって意義深いとして、『元気な日本へ変革する大きなチャンスとして国民に夢と希望を与える』と、目の前の福島第一原発の惨状を完璧に無視する無責任極まる凄まじい内容である。
今の福島は、最悪だったチェルノブイリ原発事故の9年後よりも遥かに悪いのですよ。
原発事故から9年後の2020年のオリンピック開催など悪い冗談である。
『放射能でお・も・て・な・し』など、ブラックジョークにしても不真面目すぎて到底笑えない。
一字違いで大違い。
『おもてなし』ではなくて、『ひとでなし』である。
衆参両院で東京五輪成功の、能天気な『国民に夢と希望』決議を受け下村博文文部科学相は『オールジャパンで推進することが重要だ。成功に向け最善の努力を図る』と語るが、これ以上に国民の夢と希望を打ち砕く最悪な話も無い。
★注、8年前の2013年全国会議員中で、山本太郎一人が2020年東京オリンピックに反対したが、世の中の流れは恐ろしい。現在圧倒的多数の日本人は東京オリンピック開催に反対しているのである。(何事でも同じだが政治経済では現状を正しく認識して将来を予測する必要があるが、先が読める政治家は日本では山本太郎一人しかいかなったとの悲惨過ぎるオチ)
根本的誤解をしている人が多いが「スポーツは体に悪い」のである。趣味の同好会程度なら弊害は小さいが激しいトレーニングを行っている体育会系出身は文系クラブ経験者とは大違いで統計学的に3年以上も平均寿命に差が出ている。大相撲のモンゴルの暴れん坊横綱にしろ白鵬にしろアスリートは長年の酷使で体がボロボロ。相撲に限らず有名なスポーツマンが引退する理由とは「スポーツで体を壊したから」だった。(^_^;)
それでは何故、あえて「体に悪い」スポーツを行ったのかの理由とはIOCのバッハ会長と同じで「今だけ、金だけ、自分だけ」
紀元前776年の第1回大会から、紀元後393年の第293回大会まで、1200年近く にわたって、ギリシアのオリンピアの地で行われた古代オリンピックが中止された原因も同じで、「悪貨は良貨を駆逐する」で、参加者の全員が「今だけ、金だけ、自分だけ」で勝ちに走りどんどん道徳的に劣化。到底応援できない水準まで堕落した(★注、今のIOCとそっくり同じ)金儲け一辺倒の「商業主義」だったので一般市民が見放したのである。そもそも苦しいスポーツを他人のために行うものなど一人もいない。
『最近7年間で7勝7敗で千秋楽を迎えた大関の成績』(左側が7敗の大関、右側が対戦相手の力士)
2004年 5月 夏場所 ○武双山 魁皇(大関) ●
2004年 5月 夏場所 ○栃東 若の里(関脇) ●
2004年 9月 秋場所 ●魁皇 朝青龍(横綱)○ ←★
2005年 (対戦無し)
2006年 9月 秋場所 ○千代大海 若の里(関脇)●
2006年 3月 春場所 ○魁皇 白鵬(関脇)●
2006年 5月 夏場所 ○琴欧州 千代大海(大関)●
2006年 7月 名古屋場所○琴欧州 栃東(大関)●
2007年 1月 初場所 ○魁皇 栃東(大関)●
2007年 3月 春場所 ○魁皇 安馬(小結)●
2007年 3月 春場所 ●千代大海 朝青龍(横綱)○ ←★
2008年 1月 初場所 ○琴光喜 安美錦(関脇)●
2008年 3月 春場所 ○琴光喜 千代大海(大関)●
2008年 5月 夏場所 ○琴光喜 魁皇(大関)●
2008年 9月 秋場所 ○琴欧洲 千代大海(大関)●
2008年 11月 九州場所 ○琴欧洲 千代大海(大関)●
2009年 1月 初場所 ○千代大海 豪栄道(前頭三)●
2009年 5月 夏場所 ○千代大海 把瑠都(関脇)●
2009年 5月 夏場所 ○琴光喜 魁皇(大関)●
2009年 7月 名古屋場所○千代大海 鶴竜(関脇)●
2009年 9月 秋場所 ○魁皇 琴光喜(大関)●
2010年 (対戦無し)
対戦相手が朝青龍以外の時には、調子の悪い7敗大関全員が勝って、大関の地位を保っている。
なるほど、『朝青龍はアスリートとしては素晴らしいが横綱の器じゃない』『品格が第一』などとスポーツ関係者としては全く意味が通らない発言を繰り返していた朝青龍バッシングの内館牧子などスポーツ精神よりも『品格重視』の横綱審議会の不思議な心象風景の意味するところが実に良く分かる
相撲記者クラブの杉山邦博や漫画家のやくみつるなど相撲関係者全員が口を揃えて言っていた『横綱朝青龍には品格が無い』の中身とは何を意味していたのか。
朝青龍が泥酔して『薬』の売人のヤクザ男(相撲協会では一般人男性?と呼ぶ)を殴って追放となった時の理由の『強ければ良いと言う訳ではない』(品格が欠けている)の中身とは、『同僚への心配りの欠如』(八百長への不参加)のことだったのか。
この中で一人朝青龍だけが自分勝手の我侭を通して、『一人、我さえ良ければよい』と勝ちにこだわり相撲界全体の和を乱していた。(相撲はスポーツの側面もあるが、日本的互助会とか伝統芸能でもあった)
(抜粋)
スポーツの弊害は体を壊すだけにとどまらない。
誰も指摘しないが、競争相手を倒して自分が勝つ「競技スポーツ」では必ず選手の全員が「今だけ、金だけ、自分だけ」になるように出来ていた。健康や寿命を犠牲にするだけではなく道徳的、精神的にも弊害があるのである。厳しいトレーニングの繰り返しで自分を高めることで勝つことが出来るが、それではスポーツ障害で寿命を縮める諸刃の刃。(★注、アメリカの選挙戦で常用されるネガティブキャンペーンと同じ原理で、自分を高めるよりライバルの足を引っ張って勝つ方が安全でもあり簡単だった)
福島原発の惨状を踏まえれば、新型コロナがなくても最初から『五輪開催は不可能』なのは(日本以外の?)関係者全員がわかっていたはずなのは宗純さんがなんどもこちらのブログで指摘されていた通りです。
(※福島の放射能だけでなく、『真夏の酷暑』に『東京湾の想像を絶する汚さ』と、本気で五輪を開催する気があったのか頭がくらくらしそうでしたが…。)
安倍政権、菅政権が五輪中止を先延ばしにして、『かえって傷口を深くしている』(電通が倒産する公算が非常に高いという話もありますね)のは『わざと』なのか、それともIOCを含めた海外の関係グループに『騙されていた』のかどちらなのでしょうね?
責任を明確にせよ。
https://www.newsweekjapan.jp/stories/business/2021/01/ioc3000.php
東京五輪にIOCやスポンサーなど多額の保険 中止なら保険会社の損失3000億円超で最大
また5月5日のワールドビジネスサテライトでも大会組織委員会事務方トップの武藤敏郎が違約金はないと言ってます。
このようにオフィシャルで否定しながら流言の流布を行う大会組織委員会、日本政府のマッチポンプは愚民国家のあるべき姿というべきでしょう。