大相撲の張りさしか猫だまし ＦＩＦＡ騒動にオリンピック国立競技場騒動

『ＦＩＦＡ会長選挙の前日に、アメリカＦＢＩ（連邦政府の国家警察）が強制捜査』

横綱白鳳や新大関の照ノ富士の得意技が『張りさし』で、下位の力士の顔面を張り飛ばして相手の動きを止めて両差しにいく。もろざしが出来なかった場合でもまわしを掴み一気によりきる。
『猫だまし』は相手の顔面で両手を打ち合わせて大きな音を立て、一瞬だけ注意をそらせる技だが、これで相撲に勝った例が一つも無い。
１９０４年設立で１１１年の歴史がある国際サッカー連盟（FIFA）は競技団体としては世界最大で、ワールドカップの主催がもっとも大きな任務。（本部はスイスのチューリッヒ）
ＦＩＦＡの摩訶不思議な騒動ですが、以前のＩＭＦトップのスタロスカーン専務理事を宿泊していた一流ホテルのメイドの強姦容疑で出国直前の空港で唐突に逮捕して、恥ずかしい手錠姿を欧米のマスコミが大々的に報じた事件の二番煎じである。
遣り方が余りにも政治的に露骨過ぎて見え見え。常識的にも有り得ないアホ臭い水準で思わず笑ってしまう。
検察は逮捕したスタロスカーンを起訴しようとして色々努力したが、結果的に不起訴なって裁判さえ開かれていない。（強姦されたと訴えたホテルメイドですがマフィアなど犯罪組織と関係があり金目当てでスタロスカーンを嵌めたらしい）
アメリカですが、露骨にフランスの大統領選挙に介入して、結果を自分に有利なように変更した。
あるいは、露骨にＩＭＦトップの首を挿げ替えて、世界の金融を牛耳ろうとしたの何れか。それとも一石二鳥を狙ったのか。
アメリカの警察当局の勇み足が無ければ、今のフランス大統領はオランドでは無くてスタロスカーンだったのである。
フランス大統領になるはずだった超大物のＩＭＦ専務理事を、無理筋の強姦で無理やり逮捕したのは、まだしもアメリカの『国内』だった。
ところが今回は、アメリカの国内法でアメリカの国家警察（ＦＢＩ）が、外国人を外国で逮捕するなど基本的に無茶苦茶。
ＣＩＡのエージェントだったパナマの最高実力者ノリエガ将軍を麻薬の密売を口実に米軍が軍事侵攻してパナマ軍を徹底的に破壊して、ノリエガを拉致した１９８９年から１９９０年のパナマ侵攻を思い出させる。
あるいは世界中が非難する悪名高いあの無人機のミサイルによる暗殺と同じ、超法規的な違法行為である。

『鶏を割くに焉んぞ牛刀を用いん』

今回傍若無人に他人の懐（ＦＩＦＡの運営）に露骨に手を突っ込んだアメリカの動機ですが、マスコミでは色々といわれている。
一番有力とされている（マスコミ各社が喧伝している）説ですが、３年後の２０１８年に迫ったロシアのワールドカップの阻止目的での賄賂の暴露であるとか。
他には今のプラッター会長がアジア・アフリカ中南米に金をばら撒くことを怒った米と欧州が組んで現会長を追い落としてＦＩＦＡの主導権を握るクーデターであるとか。
ＦＩＦＡの年間予算が１０００億円に対して、ＦＩＦＡの下部組織であるＵＥＦＡ（欧州サッカー連盟）が １１００億円で金額的には逆転している。（ＵＥＦＡがＦＩＦＡの乗っ取りを画策するのも当然である）
年間予算が１０００億円（ＦＩＦＡ）規模とは、日本に当てはめれば人口１０万人程度の小さな市の予算額と同程度だが、今回は世界で唯一の超大国アメリカのロレッタ・リンチ司法長官が直々に指揮して『汚職を一掃する』と宣言する。
もちろん全ての欧米や日本のマスメディアもアメリカの司法当局の動きに同調する。
まさに『鶏を割くに焉んぞ牛刀を用いん』である。
（それ以外では）あるいはドイツで発覚した欧州の諜報機関がアメリカの下請け（一体）の売国組織だった疑惑の隠蔽であるとか言われている。
ロシアのプーチン政権では、今回の唐突なＦＩＦＡ賄賂騒動はロシアのワールドカップ阻止ではなくて、４月中旬にドイツでまたまたは発覚したアメリカ（ＮＳＡ）のスパイスキャンダルがフランスやオーストリアの政治家や、欧州の大手企業にまで飛び火する。アメリカ（ＮＳＡ）とドイツ連邦情報局（ＢＮＤ）の協力・一体化の事実が明らかになると、以前のスノーデン騒動以上の脅威となる。
ただ余りにもやり方がＩＭＦ専務理事のスタロスカーンの強姦事件よりも強引で稚拙で無理筋にも程が有る。
日本では麻薬取引以外のおとり捜査は違法。（例え麻薬取引でも強引過ぎれば矢張り違法となる）そもそもアメリカの様な犯罪認知と刑罰の有無の『司法取引』自体が最初から脱法行為である。
そもそも『賄賂』とは相手が議員とか公務員などの『公職』だから成り立つ概念であり、商人の金儲けを不道徳として卑しんだ士農工商の江戸時代でもあるまいし、『金儲け』が目的の民間の商取引では警察の逮捕自体が違法行為である。
欧米や日本の様な先進国では警官が賄賂を要求することは無いが、世界のそれ以外の国々では警察や出入国管理などでも賄賂の横行は常識である。（賄賂を拒否すると話が進まない）
ましてやリンチ司法長官のように一般の商取引で賄賂を全面的に取り締まれば、話は一歩も前に進まないのは子供でも知っている常識ごとである。
そもそも、そのアメリカでも大学当局の入学選考で純粋に学力テストだけ（寄付金や情実抜き）で入学の可否を決定している大学は、全米でも唯一カルフォルニア工科大学だけだと言われている。
（金にだらしない中南米のFIFA役員とのマスコミ報道自体は正しいが、アメリカのリンチ司法長官は他人の懐の財布に手を突っ込む前に、先ず自国の大学当局こそ摘発するべきであろう。）
今回のFIFAの不思議な騒動は物事の正誤では無くて、物事の順番が間違っているのである。

『ＦＩＦＡ賄賂騒動の本当の主役は　今回表に出ない（マスコミが隠す）マケイン上院軍事委員長とネタニヤフ首相の二人』

ＦＩＦＡの騒動の色々なマスコミの説明ですが、今回はどれもしっくり来ない。
多分、ＦＩＦＡによるイスラエルチームへの制裁の発動の可能性が、最大の理由でしょう。ＦＩＦＡでは今回初めてこの問題が正式議題として取り上げられると決まっていた。
世界的に一番人気が有るスポーツであるサッカーでは、去年の２０１４年に起きたサッカーＪリーグ公式戦で、Ｊ１浦和のサポーターが『ＪＡＰＡＮＥＳＥ　ＯＮＬＹ』という横断幕と共に日の丸を掲げた（試合開始から終了まで、試合会場に掲げられていた）ことに対して無観客試合のペナルティーが課されている。
世界的スポーツであるサッカーでは人種差別が最大の御法度なのですが、それならガザ侵攻で何千人も殺すなど、パレスチナ人を情け容赦なく徹底的に武力弾圧するユダヤ原理主義の極悪イスラエルの存在自体が到底許されるものではない。
ところが制裁の可決云々よりも、イスラエルとしてはＦＩＦＡの正式な議題として名前が出ること自体が決定的な大ダメージであり、今回のように突然アメリカのＦＢＩというミサイルをぶち込んで絶対に阻止するのは当然だった。
今回のＦＩＦＡの賄賂騒動では、イスラエルに近い軍産複合体のジョン・マケイン上院軍事委員長を米国のニューヨーカー誌が皮肉っている。
『力というただひとつのことしか理解できない人がいる。FIFAは懲罰力というものを、我らが軍事力の猛威を、感じ取らなければならない』
『小物を逮捕しても、FIFAの長がのさばっているようでは意味がない。私はゼップ・ブラッターを地獄の門まで追跡する』
などと上院におけるマケイン上院議員の発言を想定。
それ以外にも、FIFAの穏健派支持のために40億ドルを支出するよう求めるだろうとか、米国がスイスに軍隊を送る用意があることを宣言するだろう、などと皮肉ってみせた。
毎日新聞の『記者の目』もこの摩訶不思議なアメリカが引き起こしたＦＩＦＡ騒動を取上げているが、何とＦＩＦＡ本部のアメリカ移転を最善の解決策だといっているが、これは押し込み強盗に貯金通帳から印鑑まで丸ごとまとめて預ける話（イスラム国「ＩＳＩＳ］への無条件降伏？と同じ）である。

『そもそもが無理のあるデザインだった迷走新国立競技場の不思議』

屋根付きだと予算も工期も大幅に超過することが判明した新国立競技場。
この事実は、今頃になって判明したのではなくて、実は一番最初の段階で多くの関係者が指摘していた事実である。（今回は、今まで散々無理やりごり押しで推進していた連中が、やっと『本当だった』と不都合な事実を認めている）
一番最初の神宮外苑の国立競技場は１９２４年に建設され、立て替えられた二番目の国立競技場は１９５８年に建設されていた。
１９６０年の東京オリンピックのメイン会場である歴史的建造物を壊さず改修して残すべきだとの有識者の意見は無視され、国立競技場は解体され今では更地になっているが、今頃になって致命的な失敗が明らかになる。
そもそも新国立競技場の基本設計では、日本の建築基準法に違反してしまう。
東京ドームは燃えないガラス繊維の膜を使っているが折り曲げると折れる。（折りたためないので開閉式に出来ない）
折りためる柔らかいC種膜はビニール製なので燃えるが、建築基準法では屋根は不燃材でなければならない。仕方なく『屋根ではなくて開閉式遮音装置である』との抜け道を考えたが、いくら口先で誤魔化しても屋根は屋根である。
本来は、違法なのでそもそも『建てられない』のである。
致命的なのは構造上の問題（デザインの肝）で、巨大すぎる２本の竜骨状のアーチ。大きくなりすぎて体重が支えられなくなって絶滅する恐竜の様にスケール的に構造限界を超えている。
毎日新聞１７日夕刊では、アーチの長さが１本約４００メートルで、隅田川にかかる永大橋の二倍以上を橋げたなしで作る。驚くべきはアーチの太さで断面は縦９メートル。横幅が１０メートル。アーチの重さは３万トン。（高さ３３３メートルの東京タワーの鋼材の総重量は４千トンなので、今までに例が無い桁違いの超巨大構造物であることが分かる）
アーチ部分の建造だけでも５年はかかる巨大過ぎる代物。しかも基礎工事では地下２０～３０メートルまで土を掘る必要があり残土だけでも１８０立方メートル。１０トン積み大型ダンプカーで３６万台分にもなる。毎日１００台で運べば１０年はかかる計算。
当初の予定額だった１３００億円どころか３０００億から５０００億円に膨らむが、今までの五輪スタジアムに１０００億円以上使った国は何処にも無い。（ドイツはワールドカップ開催で６０年前の会場を改修して再利用した）
『迷走新国立競技場』と題する紙面を丸まる１ページ使った特集ワイドで毎日新聞は、具体的に数字を挙げて文科省（下村大臣）やＪＳＣ(森喜朗元首相）らの無責任な判断を批判している。
この話、中南米の副会長などがワールドカップに絡み私腹を肥やしていたＦＩＦＡの賄賂騒動とそっくりで、 メディアによる事実の指摘自体は何の間違いも無い。
ただし会長選挙の前日にアメリカの警察がアメリカの法律をたてに外国人を外国で逮捕した超法規的な脱法行為と同じで、マスコミが大騒ぎすればするほど、胡散臭いのである。

『相手の意表を突く「張りさし」か一瞬唖然とさせる「猫だまし」』

そもそも本当に日本国のマスメディアは、安倍晋三の口から出まかせの言葉の通りにフクシマの放射能がアンダーコントロールされていて、何事もなく『安全安心。何の心配も無い』平穏の日本国のままで２０２０年にオリンピックが東京で開催できるとでも思っているのだろうか。
ＦＩＦＡが人種差別を理由にイスラエルの資格を停止する採択を行う前に、わざとアメリカのＦＢＩを利用して大々的なスキャンダルを世界中のマスコミが報道している可能性が高い。
そもそも最初から無理があった新国立競技場の騒動ですが、これもＦＩＦＡの無理筋の大騒動と同じで目暗まし（人々を間違いに誘導する赤いニシン）としてのマスコミが騒いでる可能性が高い。
２０２０年の東京オリンピックですが、本来なら２００８年の北京オリンピックから１２年しか間隔が無く、順当なら、そもそも選ばれる筈が無かったのである。
欧米中心のオリンピックの長い歴史の中ではアジア地域での大会は初回の東京と２番目のソウル３番目の北京以外には無い例外的な珍しい話である。（２０２０年の東京のように、同じ都市で二度開催される例はパリやロンドンなどとんでもなく珍しい例外的な話）
２０２０年東京オリンピック招致ですが、傲慢石原慎太郎都知事が２０１６年東京オリンピックを画策して惨敗しているが、このとき使った東京都の招致予算額が１４９億円である。
オリンピック招致どころか最下位で東京は落選し１４９億円が泡となって消えている。
ところが招致に成功した２０２０年東京オリンピックは企業からの協賛金を入れても半分の７５億円だった。
オリンピック招致ではサッカー（ＦＩＦＡ）ワールドカップ大会以上に盛大に賄賂が飛び交い、２０２０年開催権が『金の額』の差で東京が選ばれたとすれば公表された額（東京都の７５億円）とは一桁上の莫大な金額を惜し気もなく日本政府（安倍晋三）がばら撒いたのである。
ＦＩＦＡよりも１０年も古い１２１年前の１８９４年設立の国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は国際機関のように思われているが単なるNPO (非営利団体)にすぎない。
オリンピック開催地の決定権があるIOC委員の数は１１５名。半数は欧州とかオセアニア北米の白人キリスト教徒によって占めらている私的な『個人クラブ』にすぎないが、テレビ放映権など膨大な営業収入がある。
世界的に絶大な信用力がある有名ブランドの『ＩＯＣ』ですが、ＦＩＦＡを凌ぐ桁違いに膨大な放映権料とスポンサーからの協賛金が運営資金として入っているが、何故かＦＩＦＡのような年間予算総額の公表がない。（本部はスイス・ローザンヌ）幾ら調べても出てくるのは国別のオリンピック委員会の予算だけで総元締め（上部組織）の国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の予算分が無い不思議。

『時間切れで、全ての事柄が限界に来た絶体絶命状態の極限のフクシマ』

それならオリンピック（猫だまし）で人々の注意を逸らす必要があった『隠したい大問題』と考えれば、４年前原子炉４基が同時に暴走したレベル７の未曾有のフクシマの核事故以外には無いのである。
福島第一原発１号基の格納容器内にロボットカメラが入ったが、放射能濃度は想定していた１０分の１の低さで、下部に貯まった汚染水は沸騰しておらず核燃料デブリは地下深くに沈み込んでいると思われる。
ところが、今でも東京電力は空っぽであることが判明している圧力容器内に冷却水を毎時７トン。総量では１日４００トンも注入し続け、結果的に１日４００トンの放射能汚染水を回収している。
原子炉は臨界を停止しても核燃料の崩壊熱でメルトダウンするが、発熱量が『崩壊熱だけ』だとすれば１年後には１０００分の１以下になり、４年後には１万分の１以下にまで低下するはずだが、今でも４年前と同じ量の冷却水を注入し続ける不思議。
東電ですが、仕方なく容量１０００トンの汚染水タンクを２日半に１基の割合で造り続けているが、大慌てで造っている為に耐久性が３年程度しかない粗悪な手抜き品。
そもそも、空っぽの圧力容器への冷却水の注水は『気休め』程度である。役に立っているのか無駄なことをしているのかは誰にも分からない。
しかも、もう冷却水の注入が限界に来ているにも拘らず、東京電力（日本政府）が注水を止めない理由ですが、フクシマの再爆発を恐れているのである。
地下深くに潜り込んだ６００トンもの超高温の核燃料デブリが４年経った今でも少しも冷えないで（４年前と同じように）発熱し続けているのである。（再臨界以外の説明は不可能）
いま国会で安倍晋三が『平和法案だ』『我が国を取り巻く安全保障環境が根本的に変容した』と繰り返しているが、頭が空っぽの低脳安倍晋三のアホ臭い主張こそが実は真実だったのである




『気象庁の観測点で湿度１００％（飽和状態）が何時間も続く』

大気中の相対湿度が飽和状態になれば即座に結露を起こすので湿度が１００％近い数値が何時間も観測されることは通常は起きない。
湿度１００％とは空気中が水で満たされるとの意味では無く、その温度で限界まで水蒸気がある飽和状態で、沸騰した薬缶の中などでは成り立つが、薬缶から水蒸気が噴出している外側は温度が急激に下がるので結露して、湿度も同じく急激に下がる。
密閉した風呂屋とかミストシャワーなどで、最高値でも湿度９９％が限界であり、普通の自然環境では１００％にはならないのである。
ところが、気象庁の発表では開け放たれた自然環境下で何時間も湿度１００％が観測されている。科学的に説明が付かない不可解な自然現象が今の日本では普通に起きているのである。
一般に『湿度が上がる』現象は、通常なら『温度が下がる』夜間とか早朝時に観測されるが、相対湿度１００%を出している気象庁の観測地点での顕著な温度低下が見られない。（気象庁の『表』では、温度の上がり下がりが無くほぼ同一）
二重水素から出来ている重水は普通の軽水よりも凝固点が３度、沸点が１度程度高いが、最も重い３重水素のトリチウム水の場合、沸点が軽水より３度高く、これが本来なら９９%の相対湿度が、（軽水だけに対応するように出来ている気象庁の観測機器が誤作動した結果）計測では１００%と観測される原因だったとすれば、とんでもなく深刻である。
通常の水（軽水）と重水やトリチウム水とでは同一温度での飽和濃度が違っているので、今のように普通ではありえない相対湿度１００％が観測され続けられる異常事態が起きてしまったのだろうか。解明が待ち望まれる。

『一旦はテルル１３２の検出データを表にしたＣＴＢＴ（包括的核実験禁止条約）に基づき「日本原子力開発機構」が群馬県高崎市に設置した高感度の放射性核種監視観測システム』

昨年１２月から福島第一原発の再臨界を疑わせる極めて半減期が短い放射性原子、ヨウ素１３１とテルル１３２のデータが表記が今年４月まで続けていた。
（同サイトのデータでは、昨年12月1日まで『ND』つまり非検出の文字が続いていた）
テルル１３２は原子炉内のウランが臨界して出来るが、現在日本国内では稼動している原発はないし、たとえ稼動していても原子炉が健在なら外部に流出することはない。
日本原子力開発機構がテルル１３２などを『ND』（非検出）から数値の表記に変えた原因ですが、『うっかりと間違えた』と弁明しているが、多分口から出まかせの無責任な大嘘か出鱈目の方便。
最後のテルル１３２などを『ND』（非検出）としていた去年１１月の場合、ＭＤＣ最低値が６であるが、ＭＤＣ最高値が二桁の１６にへと、通常の数値から倍増していたのである。
もう核燃料デブリの臨界を隠し切れ無いと観念して、テルル１３２のデータの観測数値を公開した。ところが、以後はまた以前の数値の一桁台に戻っている。そこで再度『うっかり間違えた』として以前のように生データは非公開で、観測の最高値と最低値だけにして結果を『ND』（非検出）と書き直した可能性がもっとも高い。



『日本の政府も東京電力もマスコミも必至で隠す、摩訶不思議な海側遮水壁（地下ダム）の存在』

福島第一原発の１号基から４号基までの原子炉４基をぐるりと取り囲む１・５キロもの前代未聞の可塑性（失敗が明らかになれば、通電を停止して何時でも撤退が可能な一時的な施設）の凍土方式による陸側遮水壁は１年以上前からマスコミが報道しているので、誰でも知っている。
ところが、護岸付近の海側遮水壁（鉄板やコンクリートなどの恒久的な施設）を１年も前から建設していてほぼ完成していた事実はマスコミが報道しないので、（凍土壁とは逆に）今まで一般市民は誰も知らない。
地下ダムによる止水ですが、明らかに何かの重大なタブーに抵触しているらしい。
ところが、全てのマスコミが極度に恐れるそのタブーの中身が『何であるか』が分からない。
この東京電力の（一般市民は誰も、その存在さえ知らない謎の）『海側遮水壁』の完成に、『もしもの時』を心配して『待った』をかけているのが原子力規制委員会（日本政府）であるから不思議だ。
原子力規制委員会の言う『もしもの時』とは、地下深くに潜り込んだ６００トンもの超高温のフクシマの核燃料デブリの大爆発（の可能性）であると見るのが正しいだろう。
だから今のようにマスコミも政府も東電も、挙国一致で必死になって地下ダムの存在自体を一般の日本人の目から隠しているのである。
（東電の推定によると、現在は『海側遮水壁』の開口部を通じて、毎日２９０トンの放射能汚染水が垂れ流されている）