世界に対し、安倍首相がやっていることが本当の日本の姿じゃないと思い、 『 I am not Abe、 』 と声をあげる。
１４年の選挙の時は『来年10月の引き上げを18カ月延期し、そして18カ月後、さらに延期するのではないかといった声があります。再び延期することはない。ここで皆さんにはっきりとそう断言いたします。平成29年４月の引き上げについては、景気判断条項を付すことなく確実に実施いたします。３年間、３本の矢をさらに前に進めることにより、必ずやその経済状況をつくり出すことができる。私はそう決意しています。』 と言っていた。
元官僚の古賀茂明氏は氏の著書「国家の暴走」に安倍首相の事を
「この人物は、いとも簡単に、しかも堂々と、嘘をつける人間なのだ。」 と書いている。
安倍政権が進めるアメリカのためのＴＰＰ批准に反対します。
忘れていませんよ、１２年の選挙時に貼られたポスター、どうなっているでしょう。
言っている事とやっていることがさかさま。安倍自民は単にアメリカの隷属政党。
「日本を耕す自民党」と言うのは外資に対し日本から搾取しやすいようにする。事か？
「ウソつかない。」自体が嘘
ＴＰＰ、ＩＳＤ条項で日本の国家主権は破壊されコングロマリットの餌食に。
農業だけじゃないよ、食料、医療、特許、環境、労働、投資、衛生植物検疫、越境サービス など２１分野
自民党が２０１２年暮れの衆議院選挙で公約したＴＰＰに関して、自民党のウェッブをチェックしよう。
拡大すると
安倍政権の進めるアメリカのための戦争法施行および帝国憲法への改憲に反対します。
〈あなたがすることのほとんどは無意味であるが、それでもしなくてはならない。世界によって自分が変えられないようにするためである〉ガンジー
〈一番こわいものはテロリストでも大不況でもなく、いつの間にか私たちがいろいろなことに疑問を持つのをやめ、気づいた時には声すら自由に出せない社会が作られてしまうことの方かもしれません〉アメリカで医療破産したある女性(堤未果、ﾙﾎﾟ貧困大国アメリカⅡより)
０１/２２（日）
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防衛省あすから米艦防護の初演習 【毎日新聞】
防衛省は、平時から有事に至るまでのグレーゾーン事態で自衛隊が米軍の艦船や航空機を守る「武器等防護（米艦防護）」の初の指揮所演習を２３日から実施する。平時からの米艦防護は安全保障関連法の新任務で、政府が昨年１２月に運用指針を定め、運用開始している。
演習はパソコンなど図上で行い、安保関連法で新設された日本の平和と安全を脅かす「重要影響事態」を認定する状況が架空の国で起き、米軍を後方支援する想定も組み込む。
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こういった想定事態は日本が存立が脅かされる事案ではなく、これはあくまでも米軍に対する防護であり、国民の安全を守るものではない。
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この機に乗じて軍事国家への変革を狙う安倍政権の悪辣 トランプは悪魔か変革者か 【日刊ゲンダイ】
「米軍の台湾駐留によって東アジアの軍事力を強化できる」。国務副長官の起用が有力視されているジョン・ボルトン元米国連大使は１７日付のウォールストリート・ジャーナル紙に在沖縄米軍の「台湾移転」を提案した。
実現すれば沖縄の基地負担の軽減にもつながる。トランプも「駐留経費を増やさないなら撤退」をほのめかしていたから、日本にとってはありがたい話だが、「米軍撤退」を「軍事国家」の足掛かりに悪用しそうなのが安倍政権だ。
おそらくトランプ政権は「撤退反対ならカネを出せ」と求めてくる。だが、すでに駐留経費の７４％も負担している日本がクビを縦に振るのは簡単じゃない。そうなったらトランプは「ヒトを出せ」と言うだろう。安倍政権は２０１５年、集団的自衛権の行使を容認する安保法を改正。きょう（２０日）開会する通常国会で、昨年９月米国と締結したＡＣＳＡ（日米物品役務相互提供協定）が承認されれば、自衛隊は米軍の後方支援がどこでも可能になる。仮に米国が「日本は自分で守れ」と言っても、安倍政権は構わない。「国防軍」創設の口実にできるからだ。
つまり、在日米軍が撤退しようがしまいが、どっちに転んでも、安倍政権がこの機に乗じて、「軍事大国化」を狙っているのは間違いない。稲田防衛相は「防衛の質と量の充実が必要」とか言っているからなおさらだ。
「トランプが、国内の軍事産業の利益のため、米国製の武器購入を強く要求する可能性は高い。自衛隊に派兵も求めてくるでしょう。いずれにしても、武器と人件費の増大で日本の防衛費はＧＤＰ１％枠を突破し１０兆円に近づく。日本は世界でも有数の『軍事大国』と化すのです」（軍事ジャーナリストの世良光弘氏）
さながら参戦前夜の様相になってきた。
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今バタバタしても実際はどうなるか見てみないとわからないのでは。
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日本、戦略練り直し…通商政策の柱失う 【毎日新聞】
トランプ新大統領が環太平洋パートナーシップ協定（ＴＰＰ）からの離脱を正式に表明したことで、現在の枠組みのＴＰＰは事実上頓挫、日本は通商戦略の最大の柱を失うことになった。政府は中国や欧州が入る別の通商協定の交渉を急ぐ考えだが、いずれも難航している。通商戦略の再構築には時間がかかりそうだ。
「残念だが、予想されていたこと。次を進めるしかない」。ＴＰＰ交渉を進めてきた日本政府関係者は淡々と受け止めた。日本は２０日、ＴＰＰの国内手続きを加盟国で最初に終えたばかり。「あらゆる機会を捉えて米国の翻意を促す」（交渉筋）方針は崩していないが、トランプ氏が見解を覆す可能性は低い。米国抜きの発効を探るにも実利に乏しく、現実味は薄い。
安倍政権は、ＴＰＰをテコにして世界の自由貿易交渉に弾みを付ける戦略を描いたが、ひとまず方針を転換。欧州連合（ＥＵ）との経済連携協定（ＥＰＡ）や、中国が入る東アジア地域包括的経済連携（ＲＣＥＰ）などの自由貿易協定（ＦＴＡ）の交渉を加速させる考えだ。これらがまとまり、米国が孤立感を募らせれば、ＴＰＰに戻る余地が生じるとも考える。
ただ、日欧ＥＰＡ交渉は、農産物の関税などを巡る交渉が難航しており、合意は容易ではない。日欧は、主要な品目の考え方で一致する「大枠合意」に向けて協議を進めているが、１７日からベルギーで開かれていた首席交渉官会合は、閣僚会合の道筋をつけられないまま２０日にいったん終了した。双方は事務レベルの接触を続けて再び首席交渉官会合を再開したい考えだが、３月にオランダ議会選、４・５月にフランス大統領選、秋にドイツ議会選を控え、「３月までの合意を逃せば、長期漂流の危機に直面する」（政府関係者）。
ＲＣＥＰは、より合意から遠い。中国は、米国をけん制する貿易の枠組みとしてＲＣＥＰを位置づけており、中国主導でルールを作りたい考え。日本は、ＴＰＰを一足早く発効させることで、中国に先駆けてアジア太平洋地域の通商ルールの「標準」を作る戦略だったが、それが不可能になった。ＲＣＥＰのルール策定を巡り、日中がせめぎ合う構図が予想される。
一方で米国は、日本に２国間の自由貿易交渉を提案すると見られる。日本は「農産物の受け入れなどでＴＰＰ以上の妥協を迫られるのが確実」（外務省幹部）として応じない構えだ。多国間、２国間のいずれの交渉も停滞すれば、日本の通商政策は迷走の度を深めそうだ。
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独り相撲、ニュージーランドに日本はＴＰＰを承認すると通知したらしいがただの空回り、ＴＰＰの発効要件に全体のＧＤＰの８５％以上？が参加とあり、アメリカが抜けたら発効しない。
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補佐官と日米同盟の重要性確認 ＮＳＣの谷内局長 【東京新聞】
国家安全保障会議（ＮＳＣ）の谷内正太郎国家安全保障局長は２２日、トランプ新政権のフリン大統領補佐官（国家安全保障問題担当）と電話会談し、日米は重要な同盟国であり、今後も緊密に連携していくことを確認した。フリン氏は「トランプ大統領は、安倍晋三首相と会って意見交換することを楽しみにしている」と述べた。
会談は約１０分間で、フリン氏側が就任あいさつを兼ねて谷内氏側に申し入れた。フリン氏は「日本は重要な同盟国であり、谷内氏と今後も緊密に意見交換し、連携していきたい」と強調。谷内氏は「フリン氏と協力していくことを楽しみにしている」と応じた。
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電話で１０分、と言う事は単なるご挨拶だろう、これからがっちり行くぜって言う。
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「共謀罪」対象「できるだけテロに限定を」井上義久・公明党幹事長 【朝日新聞】
（犯罪の計画段階で処罰する「共謀罪」の構成要件を変えた「テロ等準備罪」新設について）これまで共謀罪という形で出してきたがいろんな批判もあった。したがって構成要件を厳格化するということで、犯罪的な組織に限定し、計画だけではなくて準備行為まで含めてやった場合に犯罪にすると。その場合でも全てを対象にするのはなかなか国民の理解が得られないので、できるだけテロにどうしても必要な法案に絞ることが重要ではないかと、今協議している。
懸念はいろいろあるので、組織はどういう組織を指すのか、準備行為とは何なのかという構成要件をこれから明確にしていくことは、当然、法案作成段階で必要なことだ。民進党の理解も得られるのではないかと思っているのでぜひよろしくお願いしたい。
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この人分かってないね、官僚のずるさを、「テロ等準備罪」と等が入っている所が問題、あとからいくらでも拡張できるように考えてある。今６５０件ほどの犯罪を３００に狭めてもどんどん等・等。等、で膨らませる、最初から「共謀罪」だ！として否定しなければならない。
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文科省再就職紹介、利用ゼロ 独自ルートで天下り 【毎日新聞】
国家公務員の再就職を支援する政府の「官民人材交流センター」を利用した文部科学省の職員が、２００８年のセンター発足以降、一人もいないことが関係者への取材で分かった。
文科省の天下りには人事課中心の「現職ルート」と人事課ＯＢによる「ＯＢルート」の２系統があったことが政府の再就職等監視委員会の調査で判明しており、センターを使わず省内で再就職をあっせんしていたとみられる。
政府は、天下り規制が強化された０８年１２月施行の改正国家公務員法を受け、省庁ごとに担っていた民間企業への再就職のあっせんを一元的に実施する目的でセンターを発足させた。直後の０９年、天下り全廃を掲げた民主党政権があっせんを停止したが、第２次安倍晋三政権下の１３年、再就職希望の職員に就職支援会社を紹介するようになったという。
センターによると、１３年度は中央省庁の２１人がセンターを利用し、１２人が再就職。１４年度は３５人のうち２５人が職を得た。農林水産省や国土交通省の職員が多いが、文科省職員はいないという。センターは「理由は分からない。個人の人脈で再就職しているのだろう」と話す。
政府の再就職等監視委員会は文科省について、元高等教育局長の早稲田大への天下りのほか、あっせんの疑いは１３～１６年に３７件あり、このうち９件を違法と指摘している。ＯＢも含めた文科省の天下りあっせんは常態化していた疑いがある。
天下りに詳しい新藤宗幸・千葉大名誉教授は「センターは再就職支援機関としては機能しておらず、違法な天下りを止める役割を果たしていない。官僚組織が事務次官をトップにしたピラミッド型である以上、早期退職者が出るため天下りの根絶は難しい。安易な再就職支援ではなく、多くの官僚が定年まで働けるような抜本的な取り組みが必要だ」と指摘している。
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他省庁は一応利用しているが文科省はゼロ、別ルートでやっていたと言う事、いずれにしても利用者が少ないな。
根本的なピラミッド方式を改めないと天下りはなくならないだろう。
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クリオネ入荷 札幌の卸売市場 流氷とともに到来 【北海道新聞】
札幌市中央卸売市場（札幌市中央区）にオホーツク海の生きたクリオネが入荷している。２０日に初入荷、２１日も２００匹以上が売り出され、すぐ買い手がついた。１０年ほど前から流氷の季節に観賞用などで不定期に卸されるようになった。
クリオネは巻き貝の一種で体長１～３センチ。流氷とともに浮遊して網走などオホーツク海沿岸に到来する。市場に入荷するのは漁師が沿岸で潜水して捕ったものという。卸売価格は１瓶に５匹ほど入り７００円前後。飼育するには冷蔵庫で保管、特定の巻き貝の餌を与える必要がある。餌なしでも数カ月は生きるという。
ただ、入荷量が少なく、市場内で卸・仲卸業者から買い付けるには資格も必要なので一般消費者の入手は難しい。まれにペットショップなどに流通することもある。
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ペットとしてはどうなのか、餌も特殊、冷蔵庫にて保管なんて一般的ではないだろう。
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「アメリカファースト」ここでも… 米軍、沖縄不時着で日本側の取材に難色 【沖縄タイムス】
沖縄県うるま市伊計島の米軍ヘリ不時着現場で、日本側が規制責任を負う区域での報道陣の取材を巡り、米軍側が難色を示していたことが２１日、分かった。
不時着した２０日夜、県警が張った外周規制線は、機体から最も近い場所でも約１００メートル離れていた。周辺は暗闇で機体の様子が確認しづらかったため、報道陣は午後１０時半ごろ、県警に対し、撮影を目的に規制区域の通行許可を要請した。
県警側は内諾したが、関係者によると米軍側は「ライトを照らさせるな」「機体正面の撮影は認めない」などと主張。国や軍を交えた調整が長引き、報道陣に一部立ち入りが認められたのは約２時間後だった。
米軍機事故が発生した場合、機体周辺を日米が、その外側を県警が規制する取り決めが交わされているが、昨年１２月のオスプレイ墜落事故でも米軍側は県警管理の規制区域で記者を締め出すなど、「取り決め違反」をしている。県警関係者は「米側には一切撮らせたくないという雰囲気があった」と指摘する。
沖縄国際大学の前泊博盛教授は「現場の米兵は法的な決まりは関係なく、上の命令が全て。領土内の問題が『アメリカファースト・ジャパンセカンド』になるのは、地位協定でそう認めているからだ。これを改定しない政府は主権国家の矜持（きょうじ）を持ち合わせていない」と批判している。
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前泊教授の言われる通り、すべて隷属政府がいけない、しっかり独立国として行動すべき。
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伊計ヘリ不時着 １６時間立ち入り規制 米軍と県警、６万平方メートル
【うるま】２０日にうるま市与那城伊計島の農道に米軍普天間飛行場所属のＡＨ１Ｚ攻撃ヘリが不時着した後から約１６時間にわたって米軍と沖縄県警は規制線を張り、広範囲にわたって現場への立ち入りを制限した。同機が離陸した２１日もしばらく事故後の対応などで地主らへの立ち入り制限が続いた。２００４年８月の沖国大米軍ヘリ墜落、１６年１２月の名護市安部のオスプレイ墜落と同様、民間地が「米軍占有地」と化し、住民の目の前で米軍優先の対応が繰り広げられた。識者は「民間地で住民に立ち退けということ自体がおかしい。米側に潜在的な占領意識があるのではないか」と指摘している。
２００４年の沖国大米軍ヘリ墜落事故を受けて、日米が取り交わした基地外での米軍機事故に関するガイドライン（指針）では、事故現場への立入制限について「常識的な原則を用い可能な限り小さく設定し、制限の期間を可能な限り短くすること」と定めている。だが、今回の不時着では長方形に南北２００メートル、東西３００メートルにわたって規制線を張り、沖縄セルラースタジアム那覇の面積の２・３個分に当たる約６万平方メートルの民間地に住民が入れなくなっていた。
規制線は不時着から約１時間後の２０日午後８時４５分ごろにうるま署が農道に沿って張った。２１日午前１１時１３分にヘリが離陸した後、約５分後に外側にあった規制線は外されたが、約１００メートル先にある内側の規制線は残され、立ち入り制限が続いた。同日午後１時ごろに内側の規制線も外されたが、米軍が砂を持ち込んで機体から漏れた油を処理している間、住民は近づけなかった。外側の規制線についてうるま署は「交通の流れや安全確保の観点から現場の判断で規制を実施した」と説明したが、範囲に関する基準などについて言及しなかった。
沖縄国際大学の照屋寛之教授（政治学）は「そもそも民間地域なので、住民や地主が入れないこと自体がおかしい。（米側に）潜在的な占領意識がある」と指摘する。山内正・元県消防学校長は「機体そのものに対する規制は仕方がないが、周辺の漁場や畑などの財産を規制する権利が米軍にあるのか。日本国内での発生事案なので消防法に基づいた『消防警戒区域』を設置し対応すべきだ」と話した。
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主権者は誰だ！って事だと思うが米軍は正に占領軍の行動。
Ｔｗｉｔｔｅｒコーナー
慶應義塾大学経済学部の金子勝教授のツイッター
元外務省国際情報局局長、元防衛大学校人文社会科学群学群長の
孫崎享氏のツイッター
昨日の神戸
最低気温 ２．８度(07:37 前日差-０．２度)
最高気温 ７．６度(15:26 前日差-０．７度)
今朝の神戸最低気温 ３．０度 (06:32) １月中旬並み 平年より０．６度高かった
、
今日の神戸の
日の出 ７時０４分 (昨日 ７時０４分)
日の入り １７時１８分 (昨日１７時１７分)
日の出は昨日と同じ、日の入りは昨日より一分遅い
日本海ほ北東に進む低気圧は発達し前線を伴う、そのせいで山陰から西日本は晴れたり雨に、夕方には北海道に達し悪天候に、中国大陸の高気圧はほとんど停滞だが勢力あり九州は晴れ。
明日の朝は中国大陸に高気圧があり西日本は覆われそうだが予報は曇り、近畿より東は北海道の東の低気圧に覆われ北陸・東北・北海道は雪。
今朝は曇り、山の色がかすんでいる多分PM2.5のせいだろう、その後は太陽が出たり雨が降ったりのややこしい天気だった。
今日の神戸の最高気温は７．８度、昨日より０．２度高く平年より０．８度低かった。
明日は曇り、朝の最低気温は１．３度で最高気温は４．０度、夜の気温は０．０度の予報、冷蔵庫の中だね。
今週の天気は
