入口は阿修羅。一粒万倍日。来訪者様に感謝。
ＨＰ「東海アマ」の紹介です。管理人様に感謝。
上海万博がもうすぐ開催。開催期間は、２０１０年５月１日から１０月３１日まで。
ネットを遊泳していますと、中国のバブルが崩壊すると述べているのが目立ちます。
４月１５日の「機密情報機関ＦＲＢ」（http://1frb/com/）では、
タイトルで、
「中国ＧＤＰ１１．９％増！バブル崩壊の前兆！」
と、報じています。
また、別では上海万博が始まるころから終わるころまでには起こるだろうと。
中国のバブル崩壊は、全世界に影響を与え、世界各国は自国民を守るために、
保護貿易主義に入ります。
海外から必要なものが入ってこなくなります。一番困るのが食料。
食料自給率が低いわが国「日本」。まっさきに困ることになります。
いまから準備をすることにこしたことはありません。
どうするか。
きょう紹介する方法も一理あります。私はこちらが有効的だと考えています。
管理人さんへ。４月１５日では、体調不良が詳しく書いてありました。
お体には十分ご注意下さい。
紹介はここから。
★ 2010年04月14日水曜日 ９時更新
http://www1.odn.ne.jp/cam22440/yoti01.htm
■ インドの時代
【インド経済の伸びが加速！2018年には中国を超え成長率世界一に―米紙 4月14日7時14分配信 Record China
2010年4月12日、米紙ニューヨーク・タイムズは、インド経済が今後高度成長期を迎え、世界がかつて注目した中国経済の成長ぶりに追随する可能性があると報じた。巨大な人口、安定した民主体制、経済改革のもたらす起業意欲などがこれらを牽引する。中国経済網が伝えた。記事によると、インドの貧困地区の代名詞の1つに数えられ、犯罪が多発し、汚職が横行していたビハール州がここ数年大きく変化している。以前は灌漑施設が未整備で、現地の農業は水害に大きく左右され、経済が立ち遅れていた。しかし近年の政治・経済改革を経て、同地区の経済成長率は過去5年間で年平均11％増を達成している。さらに発展目覚ましいのは、インドIT産業の集積地・カルナカタ州で、経済成長率が15％以上という。
Asian Development Research
Institute（ADRI/アジア開発研究学会）のシニア研究員は「ビハールでさえ巨大な変化が発生しているのなら、他の地区で変化が起こらないわけがない」と語り、「完備された法体制、政府の良好な管理体制に加えて積極的な経済政策があれば、どんな奇跡さえ起こる」とインド経済の発展の可能性を指摘する。また、イギリスの経済誌団体・エコノミスト・インテリジェンス・ユニット（EIU）は、「内需がインド経済の成長を加速し、09～10年(会計年度)の経済成長率は6．8％、10～11年は7．7％、11～12年は8％に達する」とし、今後5年間は平均8％の割合で成長し、「2018年には中国を抜いて世界で最も高い経済成長率を示すだろう」と予測している。】
● 中国・インド・ブラジル・ベトナム・インドネシアは一種の文明開化にあって、家電製品や自動車を軸に巨大な経済爆発を起こしている。投機バクチで自滅しかけた先進国経済が辛うじて息をしていられるのも、これらの国の文明開化ニーズによるものと指摘してきた。
しかし、これらの新興国家は、自給自足型経済体制にシフトしており、一時的に先進国経済を支えても、やがてニーズは消える。欧米日経済は、家電製品や自動車を未完成の時代から商品化し、その改良、モデルチェンジによってニーズをつないできた側面があったが、これらの製品群は、すでに完成形であって、買い換え需要は破損や寿命に限られ、劇的な新規需要があったとしても、それが持続してゆく可能性は低い。
したがって、世界経済を牽引したとしても、僅か数年のことで、その後は、やはり鎖国型経済ブロックに進む必然性があるといわねばならない。結局、外国の輸出依存による産業構造を改め、農業自給経済を軸にした鎖国型（地産地消型）の需給経済体制を構築する以外に日本経済が生き延びる道はない。
日本が国家レベルで衰退した真の理由は、小泉・竹中に代表される新自由主義思想による利己主義バクチ経済を志向した奥田経団連や自民党の悪意によるものだろう。したがって、奥田硯・竹中平蔵に牽引されたバクチ社会を叩きつぶし、自律的農業共同体を各地に建設してゆく施策だけが日本を救うと、かねがね指摘してきた。
まずは大家族生活を復活させ、農業共同体のなかで子供たちの人間性を大きく育てることが一番大切なのだ。
紹介はここまで。
ＨＰ「東海アマ」の紹介です。管理人様に感謝。
上海万博がもうすぐ開催。開催期間は、２０１０年５月１日から１０月３１日まで。
ネットを遊泳していますと、中国のバブルが崩壊すると述べているのが目立ちます。
４月１５日の「機密情報機関ＦＲＢ」（http://1frb/com/）では、
タイトルで、
「中国ＧＤＰ１１．９％増！バブル崩壊の前兆！」
と、報じています。
また、別では上海万博が始まるころから終わるころまでには起こるだろうと。
中国のバブル崩壊は、全世界に影響を与え、世界各国は自国民を守るために、
保護貿易主義に入ります。
海外から必要なものが入ってこなくなります。一番困るのが食料。
食料自給率が低いわが国「日本」。まっさきに困ることになります。
いまから準備をすることにこしたことはありません。
どうするか。
きょう紹介する方法も一理あります。私はこちらが有効的だと考えています。
管理人さんへ。４月１５日では、体調不良が詳しく書いてありました。
お体には十分ご注意下さい。
紹介はここから。
★ 2010年04月14日水曜日 ９時更新
http://www1.odn.ne.jp/cam22440/yoti01.htm
■ インドの時代
【インド経済の伸びが加速！2018年には中国を超え成長率世界一に―米紙 4月14日7時14分配信 Record China
2010年4月12日、米紙ニューヨーク・タイムズは、インド経済が今後高度成長期を迎え、世界がかつて注目した中国経済の成長ぶりに追随する可能性があると報じた。巨大な人口、安定した民主体制、経済改革のもたらす起業意欲などがこれらを牽引する。中国経済網が伝えた。記事によると、インドの貧困地区の代名詞の1つに数えられ、犯罪が多発し、汚職が横行していたビハール州がここ数年大きく変化している。以前は灌漑施設が未整備で、現地の農業は水害に大きく左右され、経済が立ち遅れていた。しかし近年の政治・経済改革を経て、同地区の経済成長率は過去5年間で年平均11％増を達成している。さらに発展目覚ましいのは、インドIT産業の集積地・カルナカタ州で、経済成長率が15％以上という。
Asian Development Research
Institute（ADRI/アジア開発研究学会）のシニア研究員は「ビハールでさえ巨大な変化が発生しているのなら、他の地区で変化が起こらないわけがない」と語り、「完備された法体制、政府の良好な管理体制に加えて積極的な経済政策があれば、どんな奇跡さえ起こる」とインド経済の発展の可能性を指摘する。また、イギリスの経済誌団体・エコノミスト・インテリジェンス・ユニット（EIU）は、「内需がインド経済の成長を加速し、09～10年(会計年度)の経済成長率は6．8％、10～11年は7．7％、11～12年は8％に達する」とし、今後5年間は平均8％の割合で成長し、「2018年には中国を抜いて世界で最も高い経済成長率を示すだろう」と予測している。】
● 中国・インド・ブラジル・ベトナム・インドネシアは一種の文明開化にあって、家電製品や自動車を軸に巨大な経済爆発を起こしている。投機バクチで自滅しかけた先進国経済が辛うじて息をしていられるのも、これらの国の文明開化ニーズによるものと指摘してきた。
しかし、これらの新興国家は、自給自足型経済体制にシフトしており、一時的に先進国経済を支えても、やがてニーズは消える。欧米日経済は、家電製品や自動車を未完成の時代から商品化し、その改良、モデルチェンジによってニーズをつないできた側面があったが、これらの製品群は、すでに完成形であって、買い換え需要は破損や寿命に限られ、劇的な新規需要があったとしても、それが持続してゆく可能性は低い。
したがって、世界経済を牽引したとしても、僅か数年のことで、その後は、やはり鎖国型経済ブロックに進む必然性があるといわねばならない。結局、外国の輸出依存による産業構造を改め、農業自給経済を軸にした鎖国型（地産地消型）の需給経済体制を構築する以外に日本経済が生き延びる道はない。
日本が国家レベルで衰退した真の理由は、小泉・竹中に代表される新自由主義思想による利己主義バクチ経済を志向した奥田経団連や自民党の悪意によるものだろう。したがって、奥田硯・竹中平蔵に牽引されたバクチ社会を叩きつぶし、自律的農業共同体を各地に建設してゆく施策だけが日本を救うと、かねがね指摘してきた。
まずは大家族生活を復活させ、農業共同体のなかで子供たちの人間性を大きく育てることが一番大切なのだ。
紹介はここまで。