大規模テロの経済的背景.

ニューヨークに続き、ロンドンでの大規模テロ事件。両者に共通するのは、長らく続いた「好景気」（高株価）を背景としていることでしょう。さらに、両国通貨価値の低落を背景とした、高株価維持政策（バブル経済）の存在が指摘されましょう。

EUの通貨統合と、イラク戦争参戦で、イギリスポンドの紙屑化のなかで、株価をつり上げての経済維持策が、限界に達したタイミングで再度、テロが発生したことに注目が集まっています。

アメリカの２００１年９月１２日の航空機テロも、同様の背景で起きた事は皆さんも、ご記憶のことと思います。湾岸戦争で国庫が疲弊し、通貨暴落の混乱を支えてきた、その株価の暴落で、批判の矢面にたたされるはずの政治家が、逆に、ヒーローになる絶好の機会ではありました。

イラク混乱の長期化により、一段と疲弊を余儀なくされる米英経済に待ち受けるものは何なのでありましょうか。愚かな歴史は、過ちを繰り返すのでしょうか。

事件前日の朝日新聞、「ロンドン・特派員メモ・シャンパン景気 」では、イギリスのシャンパンの消費の異様な伸び、製造業の衰退と、裏腹の好景気について,「バブル経済崩壊は近いですよ。」と予告していました。　テロの事前情報を持っていたのかな。
日本も、製造業がだめになって、実経済が衰退すると、米・英の二の舞になるのだろうか。それは、「いつか来た道」そのものではなかろうか。

-ご参考-　拙ブログ　「英湖水地域国立公園」 周辺の放射能汚染