急に寒くなって、そろそろ石油を買おうかな？という今日この頃です。多分、来月初旬になると、大雪山（旭岳）に初雪の報が流れるでしょう。
最近、騒がしい尖閣列島をめぐる日中の応酬は、ある意味、アメリカが仕掛けた茶番です。
まんまと日本国民は乗せられつつありますが、多国籍化した企業の工場が焼き討ちに遭うと、日本人のナショナリズムを刺激するのは問題のすり替えです。
多国籍企業は日本を捨て、より安い賃金を求めて中国に工場を作ったのであり、それ故に日本人の労働体系をも改悪し、賃金も下げるという過酷な状況を国内に作り出していることに気づくべきです。
開発途上国の低賃金を求めて、多国籍企業は流浪するのであり、それ故に元自国の産業構造は空洞化し、国際的－ここでは開発途上国の低賃金に合わせて－な労働者の賃金平準化＝低賃金化をもたらすのです。グローバル化とは、そういうものなのです。
多国籍企業化した先輩国アメリカの現状をみるべきです。１％の金持ちと９９％の貧乏人!!
今、アメリカ政府は内乱が起きるのではないか！と心配して、国民に向けての軍事訓練をしているそうです。
アメリカにおいては雇用問題の解決は急務なのですが、国内に産業がありませんね。
あるのは、ＩＴ産業、軍需産業、金融業－崩壊しかけてますが－、そして農業－独占企業が支配しつつあります－、まぁ、この程度でしょう。
アメリカのＩＴ産業は既に多国籍化してますし、金融業もそうです。
ですから、アメリカの売り物は軍需品と農産物ということになります。
http://www.news-us.jp/article/241804308.html（「アメリカ好景気は大嘘！統計は粉飾だらけ！ＣＤＳ炸裂でシティ、バンカメ、ＪＰモルガン、ゴールドマンサックス破綻寸前！ アメリカデフォルト危機」Nes.U.S)
ここまで絞り込むと、もう答えは見えてきますね。
そうなんです！ 雇用問題を少しでも解決するには、軍需品を、他国に、大量に売り込む必要があるのです。
すると、軍需産業が活発化＝雇用の増大に結びつくわけです。
イスラム諸国民への侮辱、日中韓の不和、紛争の拡大による国民の戦争への不安感醸成!!
これらのことが一斉に、国際的に生じていることに気づきませんか？
欧米諸国によるイスラム諸国民に対する挑発は、明らかな故意による挑発行為です。
同様に、日韓、日中の紛争はアメリカが仕組んだことなのです。
それに便乗しているのが国内の非国民（自民党・民主党・公明党・日本維新の会など）であり、憲法の改正と軍事強化を唱えています。
アメリカにしてみれば”ムフフ”と含み笑いをしていることでしょう。
尖閣列島は安保の範囲を言いながら、中国には一緒に軍事訓練をしましょうと言ってる始末です。
火種の尖閣列島問題が日中にありながら、軍事訓練を一緒にしましょうと誘うことは、尖閣列島で軍事紛争があっても手は出しませんというサインであることは確かです。
共同の軍事訓練は、一部とはいえ軍事力の手の内を見せることであるからです。
何れにしろ、欧米は軍事的危機を煽るだけ煽って、軍拡競争へ持っていきたいというのが、彼らの意図です。
そして軍需品を大量に売りたいということなのです。
欠陥商品の変態プレイ、間違い、オスプレイでした!!を日本に持ち込んだのも、欠陥商品を売り込みたいのが本音だと私は睨んでいます。
国内でも多いに煽っています。
http://www.zakzak.co.jp/society/politics/news/20120921/plt1209211810009-n1.htm（「ニュース一覧フォト一覧連載一覧ホーム政治・社会ニュース詳細.もし日中が戦ったら…自衛隊が圧勝！専門家が徹底シミュレーション2012.09.21」zakuzaku）
中国にしても、もう日本の支援を必要としないくらい経済は強くなりました。
ＧＤＰは既に日本を抜き、近未来に世界一になると予測されています。（今だ、日本が２位、中国３位という主張もあります。）
ところが、中国国内では、貧富の差が拡大し、党大会を控えて共産党内の政権争いは激烈になっています。
国内問題から目をそらせるのに、対外問題にすり替えるのは政治の常套手段です。
アメリカが仕掛けて－石原がアメリカの代理人であることがはっきりした－、中国がそれに便乗したという構図が今回の尖閣列島問題です。
中国の経済成長は、日本からの資本、技術を含めた支援が必要なくなったことを意味しており、一方、アメリカにしてみれば、日中の協力関係を阻止し、中国のマーケットを日本から剥ぎ取ることがその根底にあるようです。
日中の協力関係を創り出そうとした政治家が次々と失脚していった現実に目を向けて下さい。
それがアメリカの指図による陰謀の歴史であったという事実をみても、アメリカの意図は明白です。
日米開戦は何故起こりましたか？ 中国の市場を独占させない意図がアメリカにあったことは確かなのです。
歴史は繰り返すといいますが、同じ繰り返しではあまりにも知恵がなさすぎます。
今、日本の政治状況は軍事力の強化という方向へ、マスコミによって国民の意思が誘導されていますが、それはアメリカのドツボであり、短期的、長期的にも国際的に不利な立場になっていくことになるでしょう。
短期的とはアメリカからドップリと軍事物資を買わせられること、長期的には軍事力の強化が、国際的な非難を浴び、孤立化を促進していくことになるからです。
どうしても、軍事力の強化をしたいと為政者が主張するなら、１家に１丁、機関銃を配備させてください。秀吉の刀狩以来、国民が武器を持つことは禁止されてきましたが、ここは主権在民！ 一家に１丁機関銃とバズーカ砲なんかでもいいですねｗ
但し、武器は全て国産とし、アメリカからは買わないということで、日本の産業を高揚させるというのはどうでしょう。
平和憲法を維持し、自主独立、国土防衛のため１家に１丁機関銃＆バズーカ砲!!
おっと、為政者は怖くて変なことはできませんね
。
これは冗談ですが、国民のために軍備強化をしたいなら、そのくらいの意識革命がなければ、歴史の繰り返しになるでしょう。
中国、韓国とくだらん領土争いをしてる暇があるなら、早く福島原発事故を何とかしなさい！と言いたいです。
また、お会いしましょう。
一刀斎は全ての原子力発電所の即時廃止を支持します！
最近、騒がしい尖閣列島をめぐる日中の応酬は、ある意味、アメリカが仕掛けた茶番です。
まんまと日本国民は乗せられつつありますが、多国籍化した企業の工場が焼き討ちに遭うと、日本人のナショナリズムを刺激するのは問題のすり替えです。
多国籍企業は日本を捨て、より安い賃金を求めて中国に工場を作ったのであり、それ故に日本人の労働体系をも改悪し、賃金も下げるという過酷な状況を国内に作り出していることに気づくべきです。
開発途上国の低賃金を求めて、多国籍企業は流浪するのであり、それ故に元自国の産業構造は空洞化し、国際的－ここでは開発途上国の低賃金に合わせて－な労働者の賃金平準化＝低賃金化をもたらすのです。グローバル化とは、そういうものなのです。
多国籍企業化した先輩国アメリカの現状をみるべきです。１％の金持ちと９９％の貧乏人!!
今、アメリカ政府は内乱が起きるのではないか！と心配して、国民に向けての軍事訓練をしているそうです。
アメリカにおいては雇用問題の解決は急務なのですが、国内に産業がありませんね。
あるのは、ＩＴ産業、軍需産業、金融業－崩壊しかけてますが－、そして農業－独占企業が支配しつつあります－、まぁ、この程度でしょう。
アメリカのＩＴ産業は既に多国籍化してますし、金融業もそうです。
ですから、アメリカの売り物は軍需品と農産物ということになります。
http://www.news-us.jp/article/241804308.html（「アメリカ好景気は大嘘！統計は粉飾だらけ！ＣＤＳ炸裂でシティ、バンカメ、ＪＰモルガン、ゴールドマンサックス破綻寸前！ アメリカデフォルト危機」Nes.U.S)
ここまで絞り込むと、もう答えは見えてきますね。
そうなんです！ 雇用問題を少しでも解決するには、軍需品を、他国に、大量に売り込む必要があるのです。
すると、軍需産業が活発化＝雇用の増大に結びつくわけです。
イスラム諸国民への侮辱、日中韓の不和、紛争の拡大による国民の戦争への不安感醸成!!
これらのことが一斉に、国際的に生じていることに気づきませんか？
欧米諸国によるイスラム諸国民に対する挑発は、明らかな故意による挑発行為です。
同様に、日韓、日中の紛争はアメリカが仕組んだことなのです。
それに便乗しているのが国内の非国民（自民党・民主党・公明党・日本維新の会など）であり、憲法の改正と軍事強化を唱えています。
アメリカにしてみれば”ムフフ”と含み笑いをしていることでしょう。
尖閣列島は安保の範囲を言いながら、中国には一緒に軍事訓練をしましょうと言ってる始末です。
火種の尖閣列島問題が日中にありながら、軍事訓練を一緒にしましょうと誘うことは、尖閣列島で軍事紛争があっても手は出しませんというサインであることは確かです。
共同の軍事訓練は、一部とはいえ軍事力の手の内を見せることであるからです。
何れにしろ、欧米は軍事的危機を煽るだけ煽って、軍拡競争へ持っていきたいというのが、彼らの意図です。
そして軍需品を大量に売りたいということなのです。
欠陥商品の変態プレイ、間違い、オスプレイでした!!を日本に持ち込んだのも、欠陥商品を売り込みたいのが本音だと私は睨んでいます。
国内でも多いに煽っています。
http://www.zakzak.co.jp/society/politics/news/20120921/plt1209211810009-n1.htm（「ニュース一覧フォト一覧連載一覧ホーム政治・社会ニュース詳細.もし日中が戦ったら…自衛隊が圧勝！専門家が徹底シミュレーション2012.09.21」zakuzaku）
中国にしても、もう日本の支援を必要としないくらい経済は強くなりました。
ＧＤＰは既に日本を抜き、近未来に世界一になると予測されています。（今だ、日本が２位、中国３位という主張もあります。）
ところが、中国国内では、貧富の差が拡大し、党大会を控えて共産党内の政権争いは激烈になっています。
国内問題から目をそらせるのに、対外問題にすり替えるのは政治の常套手段です。
アメリカが仕掛けて－石原がアメリカの代理人であることがはっきりした－、中国がそれに便乗したという構図が今回の尖閣列島問題です。
中国の経済成長は、日本からの資本、技術を含めた支援が必要なくなったことを意味しており、一方、アメリカにしてみれば、日中の協力関係を阻止し、中国のマーケットを日本から剥ぎ取ることがその根底にあるようです。
日中の協力関係を創り出そうとした政治家が次々と失脚していった現実に目を向けて下さい。
それがアメリカの指図による陰謀の歴史であったという事実をみても、アメリカの意図は明白です。
日米開戦は何故起こりましたか？ 中国の市場を独占させない意図がアメリカにあったことは確かなのです。
歴史は繰り返すといいますが、同じ繰り返しではあまりにも知恵がなさすぎます。
今、日本の政治状況は軍事力の強化という方向へ、マスコミによって国民の意思が誘導されていますが、それはアメリカのドツボであり、短期的、長期的にも国際的に不利な立場になっていくことになるでしょう。
短期的とはアメリカからドップリと軍事物資を買わせられること、長期的には軍事力の強化が、国際的な非難を浴び、孤立化を促進していくことになるからです。
どうしても、軍事力の強化をしたいと為政者が主張するなら、１家に１丁、機関銃を配備させてください。秀吉の刀狩以来、国民が武器を持つことは禁止されてきましたが、ここは主権在民！ 一家に１丁機関銃とバズーカ砲なんかでもいいですねｗ
但し、武器は全て国産とし、アメリカからは買わないということで、日本の産業を高揚させるというのはどうでしょう。
平和憲法を維持し、自主独立、国土防衛のため１家に１丁機関銃＆バズーカ砲!!
おっと、為政者は怖くて変なことはできませんね
。これは冗談ですが、国民のために軍備強化をしたいなら、そのくらいの意識革命がなければ、歴史の繰り返しになるでしょう。
中国、韓国とくだらん領土争いをしてる暇があるなら、早く福島原発事故を何とかしなさい！と言いたいです。
また、お会いしましょう。
一刀斎は全ての原子力発電所の即時廃止を支持します！
