俳優の神山繁さんが死去 『ザ・ガードマン』『アウトレイジ ビヨンド』など出演

俳優の神山繁さんが死去　『ザ・ガードマン』『アウトレイジ ビヨンド』など出演

お悔やみ

2017年1月16日 15時27分

オリコン

　俳優の神山繁（こうやま・しげる）さんが、今月3日に死去した。87歳だった。所属事務所が16日に公式サイトで発表した。

■神山繁さんのプロフィール・出演作

　神山さんは1929年1月16日生まれ、東京出身。1952年に文学座に入り、演出助手を経て俳優になった神山さんは、63年に現代演劇協会設立に参加。65年にスタートしたドラマ『ザ・ガードマン』で人気を集め、映画『ブラック・レイン』（89年、リドリー・スコット監督）、『踊る大捜査線 The Movie 2レインボーブリッジを封鎖せよ！」（2003年、本広克行監督）、「沈まぬ太陽」（09年、若松節郎監督）、「アウトレイジ ビヨンド」（2012年、北野武監督）などに出演した。

　事務所のサイトには「俳優・神山繁は、本日1月16日に米寿の祝を迎えるはずでございましたが、2017年1月3日穏やかに安らかに旅立ちました。享年87歳」と報告。「『葬式無用、戒名不用』という生前の本人の意志を尊重致しまして、近親者のみで静かに見送ることができました。皆々様の生前のご厚誼に深く感謝申し上げます。ありがとうございました」と感謝のメッセージが掲載された。

ブラジル刑務所暴動、26人の死亡確認 大半が斬首

ブラジル刑務所暴動、26人の死亡確認 大半が斬首



2017年1月16日 11時26分

AFPBB News

【AFP＝時事】ブラジル北部リオグランデドノルテ（Rio Grande do Norte）州の刑務所で先週末に起きた暴動で、当局は15日、受刑者26人の死亡が確認されたと発表した。死者の大半が斬首されていた。

　暴動は14日、リオグランデドノルテ州で最大のアルカスース（Alcacuz）刑務所で発生。入所していた犯罪組織の構成員らが関与した疑いがある。

　ブラジルでは今月初め、この刑務所以外で起きた同様の暴力行為で計100人ほどが死亡している。

トランプ氏の「一つの中国」発言、続けるなら本気で対応＝中国国営紙

トランプ氏の「一つの中国」発言、続けるなら本気で対応＝中国国営紙


2017年1月16日 11時23分

ロイター

遂に眠れる獅子も起き上がる？

［上海　１６日　ロイター］ - 中国の国営英字紙チャイナ・デイリーは、トランプ次期米大統領による「一つの中国」原則をめぐる挑発的発言に中国はこれまで自制を働かせてきたが、就任後も同じ発言を繰り返すならば中国は「本気で立ち向かう」構えだと警告した。

トランプ氏は先週発行の米ウォール・ストリート・ジャーナル（ＷＪ）紙とのインタビューで、「一つの中国」原則は交渉の対象になり得ると表明。これに対し、中国外務省は「交渉不可能」と反発した。

チャイナ・デイリーは「トランプ氏が就任後も同様の発言をする決意ならば、中国政府は本気で立ち向かうことを余儀なくされるため、不利益で激しい応酬は不可避となる」と警告。

ＷＳＪでの発言に中国政府が比較的控えめな対応をしたのは「完全に望ましくはないが概して受け入れ可能な米中関係の全体像が、トランプ氏就任前に崩れることはないという誠実な願い」を映していると指摘。

ただ、中国はトランプ氏の台湾をめぐる発言を就任前の「はったり」と見なすべきではなく、今後も態度を変えないという状況に備えるべきだとした。

「代償は大きいかもしれないが、代償を払ってでも次期米大統領には台湾問題で賭けに出ると非常に深刻な結果をもたらすことを思い知らせる必要があるだろう」とした。

米CIA長官、トランプ氏は「発言に気を付けろ」 対ロ認識も批判

米CIA長官、トランプ氏は「発言に気を付けろ」 対ロ認識も批判


トランプってヤクザなの?

2017年1月16日 12時31分

AFPBB News

【AFP＝時事】ジョン・ブレナン（John Brennan）米中央情報局（CIA）長官は15日、今週の退任を前に米FOXテレビの報道番組に出演し、ドナルド・トランプ（Donald Trump）次期大統領に対して発言に注意するよう警告するとともに、同氏がロシアの脅威を認識していないと厳しく批判した。トランプ氏は直後にツイッター（Twitter）で再び米情報機関を非難した。

　20日に大統領に就任するトランプ氏は、ロシアのウラジーミル・プーチン（Vladimir Putin）大統領を褒めそやし、米ロ関係の修復に意欲を示してきた。一方で、超党派の上院情報特別委員会（Select Committee on Intelligence）は、ロシアが米大統領選に干渉したとされる問題について調査を開始した。

　こうした中、ブレナン長官はニュース番組「フォックス・ニュース・サンデー（Fox News Sunday）」で、トランプ氏について「ロシアの能力や意図、行動を完全に理解しているとは考えられない」と鋭く批判した。

　さらに「彼（トランプ氏）は数日後には米国政府のトップに就き、世界で最も影響力を持つ人物となる。自らの発言が影響を与えることを理解しなければならない」と警告。「国の安全保障のために、発言やツイートではなく実行の機会を与えられる。反射的な言動は国の安全保障上の利益を保護するものではない」とくぎを刺した。

　トランプ氏はその数時間後、ツイッターで米情報機関側に反撃。ピュリツァー賞（Pulitzer Prize）受賞者のボブ・ウッドワード（Bob Woodward）氏が、ロシアの干渉に関する情報当局幹部の報告書に添付したとされるトランプ氏絡みの情報漏えい疑惑の概要書を「ごみ」と一蹴したことを引き合いに「ありがとう、ボブ・ウッドワード。情報機関の長官連中はここでも間違いをやらかした。謝るべきだ」と投稿した。

　さらに「こいつが偽ニュースの漏えい者か？」とも書き込み、ブレナン長官自身が概要書を漏らした可能性すらあると示唆した。

世界人口の半分36億人分の総資産と同額の富、8人の富豪に集中

世界人口の半分36億人分の総資産と同額の富、8人の富豪に集中



2017年1月16日 12時55分

AFPBB News

米経済誌フォーブスの2016年版世界長者番付で上位6人にランキングされた（左から）米マイクロソフトの共同創業者ビル・ゲイツ氏、スペインのアパレル大手インディテックス創業者アマンシオ・オルテガ氏、米著名投資家ウォーレン・バフェット氏、メキシコの通信王カルロス･スリム氏、米アマゾン・ドットコム創業者ジェフ・ベゾス氏、フェイスブック共同創業者マーク・ザッカーバーグ氏（撮影日不明）。(c)AFP＝時事/AFPBB News

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【AFP＝時事】貧困撲滅に取り組む国際NGO「オックスファム（Oxfam）」は16日、世界人口のうち所得の低い半分に相当する36億人の資産額と、世界で最も裕福な富豪8人の資産額が同じだとする報告書を発表し、格差が「社会を分断する脅威」となるレベルにまで拡大していると警鐘を鳴らした。

　この報告書は、スイス・ダボス（Davos）で17日から世界経済フォーラム（WEF）の年次総会（ダボス会議）が開催されるのを前に発表されたもの。それによると、世界人口のうち所得の低い半数の人々の資産額の合計と同額の富が、米誌フォーブス（Forbes）の世界長者番付上位の米国人6人、スペイン人1人、メキシコ人1人の計8人に集中しているという。

　この8人の中には、米マイクロソフト（Microsoft）の共同創業者ビル・ゲイツ（Bill Gates）氏、交流サイト（SNS）最大手フェイスブック（Facebook）の共同創業者マーク・ザッカーバーグ（Mark Zuckerberg）氏、インターネット通販最大手アマゾン・ドットコム（Amazon.com）創業者のジェフ・ベゾス（Jeff Bezos）氏が含まれている。

　オックスファムが1年前に発表した報告書では、世界人口の半分と同額の資産が集中していると指摘された富豪の人数は62人だった。オックスファムによると今回は、インドや中国などにおける富の再分配のデータを刷新し、算出し直したという。

　オックスファムは、世界で所得格差が拡大していることと、既存政治への幻滅が広がっていることには関連性があると指摘している。

　報告書では、「ブレグジット（Brexit、英国のEU離脱）から米大統領選でのドナルド・トランプ（Donald Trump）氏の当選まで、人種差別の増加と既存政治への幻滅の拡大が憂慮すべき事態となっている。裕福な国々で現状を容認しない人々が増えつつあることを示す兆候がある」と説明。「裕福な個人と企業」に対する課税額を引き上げ、国家間の法人税引き下げ競争を終わらせる国際合意を形成するよう呼び掛けるとともに、企業のロビー活動やビジネス・政治における「縁故主義」を非難している。

サムスン電子副会長の逮捕状請求…聯合ニュース

サムスン電子副会長の逮捕状請求…聯合ニュース



2017年1月16日 13時52分

読売新聞

　【ソウル＝宮崎健雄】聯合ニュースは１６日、韓国の朴槿恵大統領の友人、崔順実被告による国政介入事件を捜査する特別検察官の捜査チームが、サムスン電子の李在鎔副会長（４８）に対し、贈賄容疑などで逮捕状を請求したと報じた。

　裁判所が今後、逃亡や証拠隠滅の可能性、犯罪の重大性などを検討し、逮捕状を出すかどうかを決める。

　李氏は政府がサムスングループの系列会社である第一毛織とサムスン物産の合併に協力した見返りに、崔被告の関連企業などを支援した疑いが持たれており、捜査チームは１２日、李氏を約２２時間にわたり事情聴取していた。捜査チームは昨年末、サムスン物産の大株主だった政府系機関「国民年金公団」に合併賛成の圧力をかけたとして前保健福祉相を逮捕。同ニュースによると、前保健福祉相は調べに対し「大統領府の介入があった」と供述しており、捜査チームは朴氏の関与についても追及する。

韓国外交部長官「釜山の少女像望ましくない」発言に韓国野党「辞任すべき」

韓国外交部長官「釜山の少女像望ましくない」発言に韓国野党「辞任すべき」



2017年1月16日 11時26分

中央日報


外交部の尹炳世（ユン・ビョンセ）長官が釜山（プサン）の日本領事館前の少女像設置に対して国際的に望ましくないと明らかにして韓国国内で議論が起きている。

「共に民主党」のキ・ドンミン院内報道官は１５日に論評を通じ、尹長官の発言に対し「誤りを認めず、公式謝罪さえ拒否する日本政府の傲慢さと知らん振りは黙過しても構わない問題なのか。本当に韓国外交部の判断がそうなのか。尹長官は大韓民国の外交を担当する資格を失った」と明らかにした。続けて「慰安婦被害者を冒涜し、国民を無視した外交失政の責任を取る姿を見せることを望む」辞任を促した。

国民の党のチャン・ジンヨン報道官もこれに先立ち１３日に論評を通じ「尹長官は安倍晋三首相の報道官なのか、アバターなのか。被害当事者である慰安婦の同意もなく勝手に屈辱的な合意を締結して日本に侮辱を受けながらまともに対応もできない長官からようやく出てきた言葉が少女像を設置した国民叱責なのか」と批判した。引き続き「慰安婦被害者でも国民でもなく日本政府の顔色を見ている人に大韓民国外交長官の資格があるか」と述べた。

尹長官は１３日、釜山日本領事館前の慰安婦少女像設置に対し、「国際社会では外交領事公館の前に施設、造形物を設置するのは国際関係の側面から望ましくないというのが基本的立場だ。場所問題に知恵を集める必要がある」と述べていた。

iPhoneの爆発が原因か、エジプト航空804便の墜落事件に新たな見解

iPhoneの爆発が原因か、エジプト航空804便の墜落事件に新たな見解



2017年1月16日 9時48分

BUZZAP！

飛行機の墜落事故にiPhoneが関係しているかもしれないという可能性です。詳細は以下から。

2016年5月19日、フランスのパリからエジプトのカイロへ向かうフライトの途中に消息を絶ち、墜落が確認されたエジプト航空804便。当初はテロの可能性も取り沙汰されていましたが、フランス当局の調査の結果、副操縦士のiPhoneかiPadが原因である可能性が浮上していることが分かりました。
フランスのLe Parisien紙によると、804便の副操縦士がコックピットに私物のiPhone 6SとiPad mini 4、そして2種類のエアロゾルを成分として持つ4種類の香水を持ち込んでいたことが判明しました。
副操縦士が離陸直前にiPhone 6SとiPad mini 4、そして香水の入ったポーチをコックピットの右側（副操縦士側）のダッシュボードに置いていることを、パリ＝シャルル・ド・ゴール空港の航空機の正面の監視カメラが捉えています。
この「コックピット右側の窓付近」は飛行機と地上で運行に関する情報をやりとりするAcarsシステムが最初に自動送信した警報で異常が生じた箇所として報告した場所と一致。そしてまもなく飛行機前部のトイレ付近で煙が立ち込めているという通信があり、その後に飛行機は消息を絶ちます。
現時点ではiPhoneやiPadが原因と特定できる直接的な証拠はありませんが、以上の情報から当局はiPhoneかiPadのリチウムイオンバッテリーの異常発熱と香水のエアロゾルが異常の原因となった可能性があると考えています。
アップル社は同紙の取材に対して

当社はGTAを始めとするいかなる機関からも804便の墜落事故について接触を受けておらず、その報告書の事も招致していない。我々の理解としては、アップル社の製品がこの事故に関係するといういかなる証拠も存在していない。
アップル社としては捜査当局のいかなる質問にも回答するにやぶさかではない。また、アップル社は自社製品を国際安全規格に適合するか、それを超えるよう厳密にテストしている。

と回答しています。発火トラブルといえば発売直後に全数リコールとなり、日本でも飛行機内持ち込み指示の出されたSamsungの「Galaxy Note 7」を思い出しますが、iPhone 6SとiPad mini 4ではこれまで深刻な発火トラブルは報告されていません。

米国は従来と異なる対中政策を取り、日本にとってプラス多い

米国は従来と異なる対中政策を取り、日本にとってプラス多い

NEWS ポストセブン 1/16(月) 11:00配信

　著書『中国4.0』が話題のエドワード・ルトワック氏は、トランプ新政権は中国の冒険主義的な行動をもはや許容せず、米中関係は大きく変わると予測する。そんななか、今年、中国が尖閣諸島への侵略を実行に移す可能性があると語る。「米中関係」と「日米関係」から分析した、その対策を産経新聞ワシントン駐在客員特派員の古森義久氏が聞いた。

　＊　＊　＊
　日本について言うならば、2017年には中国が尖閣諸島に多数の「漁民」を軽武装で上陸させてくる可能性がある。実際には民兵であるこれら「漁民」は人民解放軍の指揮下にある「漁船」で上陸し、日本側が出動させるヘリコプターに対してフレア・ガン（照明弾や発煙弾を発射する信号銃）を一斉発射して撃退するだろう。

　この尖閣攻撃は、中国側が日本のなまぬるい対応を事前に知っているためにその可能性が高くなってきた。

　日本側は憲法上の規制などで尖閣に侵入してくる中国の軍事要員に対しても警察がヘリで飛来して、違法入国で逮捕し、刑事犯として扱おうとする対応を明らかにしている。だから中国側の偽装漁民はフレア・ガンでまずそのヘリを追い払うわけだ。ヘリがフレア・ガンに弱いことはよく知られている。この場合、米軍の介入も難しくなる。

　日本に必要なのは、尖閣諸島を、重要施設が集中している「東京都千代田区」と同じにみなし、そこへの侵略は本格的な軍事作戦で撃退することだ。日本側はいまその軍事反撃ができないことを内外に広報しているような状態であり、中国の侵略をかえって誘発する危険を高くしている。

　日本は自国の防衛のために現実的かつ本格的な軍事作戦を遂行する意思や能力があることを示さねばならない。そのことこそが中国の軍事的な侵略や威嚇への抑止となるのだ。

　トランプ次期大統領の安倍晋三首相への信頼度は高い。安倍氏をいまの世界で最高水準の指導者とみなし、日本をアメリカにとって第一の同盟国とみていると言える。11月17日の両首脳の会談ではトランプ氏は安倍氏に中国への新たな強硬策を伝えたと私は聞いている。

トランプ氏の「一つの中国」発言、続けるなら本気で対応＝中国国営紙

トランプ氏の「一つの中国」発言、続けるなら本気で対応＝中国国営紙

ロイター 1/16(月) 11:23配信

［上海　１６日　ロイター］ - 中国の国営英字紙チャイナ・デイリーは、トランプ次期米大統領による「一つの中国」原則をめぐる挑発的発言に中国はこれまで自制を働かせてきたが、就任後も同じ発言を繰り返すならば中国は「本気で立ち向かう」構えだと警告した。

トランプ氏は先週発行の米ウォール・ストリート・ジャーナル（ＷＪ）紙とのインタビューで、「一つの中国」原則は交渉の対象になり得ると表明。これに対し、中国外務省は「交渉不可能」と反発した。

チャイナ・デイリーは「トランプ氏が就任後も同様の発言をする決意ならば、中国政府は本気で立ち向かうことを余儀なくされるため、不利益で激しい応酬は不可避となる」と警告。

ＷＳＪでの発言に中国政府が比較的控えめな対応をしたのは「完全に望ましくはないが概して受け入れ可能な米中関係の全体像が、トランプ氏就任前に崩れることはないという誠実な願い」を映していると指摘。

ただ、中国はトランプ氏の台湾をめぐる発言を就任前の「はったり」と見なすべきではなく、今後も態度を変えないという状況に備えるべきだとした。

「代償は大きいかもしれないが、代償を払ってでも次期米大統領には台湾問題で賭けに出ると非常に深刻な結果をもたらすことを思い知らせる必要があるだろう」とした。