李韓国大統領の竹島訪問に思う － 領土問題再考
昨日であったか一昨日（８月１０日）か、韓国の李大統領が竹島を訪問した。歴代大統領でこんな行為をしたのは李氏が始めてであるという。正直馬鹿なことをしたものだ。この愚行に関して逐次考えてみよう。
まず第一に、竹島は韓国が実効支配をしている。残念ながら日本は戦争にでも訴えない限りこれを取り戻すことはできない。韓国としては現況のまま放置しておけばいいのだ。それをわざわざ寝た子をおこすようなことをする。韓国にとって百害あって一利もない行為だ。しかし売られた喧嘩は買わずばなるまい。
李氏がかかる行動に及んだには、彼の政権の支持率の低さ（１７％）つまり政権の危機が背景にある。支持率１７％とは政権がlame duck（歩けないアヒル）になり政策遂行能力が全くない、という事を意味する。そこで人気回復、一発逆転をねらって李氏は今回の愚行に走ったのであろう。
李政権がなぜ不人気なのか、答えは簡単である。彼の一族が収賄等の容疑で逮捕されていることなどが、不人気の原因とする人もいるが、権力者一族の腐敗は韓国の常習でしかない。政権の不人気の真の原因は韓国経済の危機にある。韓国経済は表面的には好調にみえたが、実質は外資と一部財閥の結託による、富の偏在にある。サムソンなどの財閥は肥るが、利益の大半は外資に食われ、外国にもって行かれる。国民は低賃金にあえぎ、ウォン安で輸入品は高価格になり、国内はインフレになる。輸出主導経済といえば聞こえはいいが、実際は外資を資本とし、技術と原料を外国から輸入し（技術輸入にはパテントの不法取得も含まれる）、低賃金労働をてこに安い価格で生産して、それを外国に売りさばいているだけなのだ。内需は抑えられ、国内に富みが蓄積されない。韓国は一種の中継貿易をしていることになる。中継貿易で国が栄えるのはシンガポ－ルや香港、それにオランダなど人口規模の小さい、そして交通上の要衝にある国だけなのだ。韓国は中継貿易で食えるくらいの規模の経済をめざしているらしい。このような経済を推進してきたのが、現大統領の李氏だ。竹島訪問という愚行（韓国にとっては不利益以外のなにものももたらさない）をあえてしたのは、韓国の経済状態がよほど深刻な次元に達しているのであろう。ある情報によると韓国人で外国に出る女性の２０-２５％は売春が目的らしい。韓国では、性労働者の権利を護れとかいうデモもあったそうだ。売春は正当な仕事とされているのだろうか？大学を出ても就職の機会は少なく、失業者はあふれている。就職しても４５歳くらいには定年を強制されるらしい。最近定年３６歳とかいう例を聞いた。
野田首相の対応にはあきれる。野田氏は、李氏に限って竹島訪問などありえないと思っていた、と発言している。領土問題の意味が全然解っていない。領土問題の解決は最後には実力（武力行使）しかないのだ。決してありえない、などと決め付けることは政治家の資質ゼロを言っているに等しい。仮にそう考えていたとしても口外してはいけない。自分の腹の中に収めていなければならない。李氏がかかる行動に出るだろうという予兆は半年前からすでにあった。ソウルの日本大使館まえに「慰安婦」とかいう像が設置され、時として大使館に自動車で体当たりする連中もいるという。日本大使館前は無法地帯と化し、反日行為ならなんでも許されるとかいう話だ。野田氏も甘い。そもそも日韓基本条約で、条約締結以前の諸問題は解決済みとされた。（竹島問題は別）また１０数年まえの、韓国が破産寸前になった時、時の金大中大統領は、日本に３０億ドルの借款を依頼し、見返りに、条約締結前の問題はとりあげないといった。しかしこれらの約束は守られていない。都合により「慰安婦」問題などが蒸し返される。なら領土問題でも同じだろう。野田氏はこれくらいのことすら解らないのか？正直民主党には政権は任せられない。何を考え何をしでかすかわからない、素人集団なのだ。国際司法裁判所に提訴するとかいうが、素人の発想でしかない。すでにこの種の試みはなされて、失敗に終わっている。約束が守られない反日意識のみ強い国の、在日人に選挙権を与えようとしているのが民主党だ。どこの国の政府かといいたい。
売られた喧嘩は買わねばなるまい。抗議は執拗にする。駐韓国大使は当分置かない。一時帰国より召還の方がよかった。韓国が一方的に設定した禁止水域に日本船（巡視艇や軍艦も含む）を時々進出させる。本来は日本の領土なのだから違法にはならない。時には航空機を竹島上空に飛ばす。デモ船団による示威行為も行う。いわば一種のゲリラ戦を行うわけだ。できる限り銃撃は避けるべきだが、状況によってはやむを得まい。局地戦も覚悟する。この覚悟をもって執拗にゲリラを展開する。対馬の北辺にも陸上部隊を派遣し、艦艇による警戒もより頻繁に行う。示威行為にもなるが、韓国人は本気で、対馬は韓国固有の領土だと信じているらしいからだ。
もう少し間接的なやり方もある。韓国人で密入国している人間は多い。彼らの一部を強制退去処分にする。（全部は実態から見て無理）韓国人売春婦に関しても同様。
かって大阪府警の現役刑事が、在日韓国（朝鮮）人の犯罪率は日本人平均の３０倍とか発言していた。多分事実なのだろう。政府官憲は韓国にはばかってデ-タの公表は避けているらしい。思い切って在日外国人の犯罪率を公表してはどうか。我々は安全に生活する権利がある。もしある国の在日人の犯罪率が高ければ、我々はそれを知って警戒するべきだ。当然の権利なのだ。
次に知的所有権の遵守をもっと強固にすべく法改正をなすべきだ。韓国そして中国による知的財産の侵害は夥しい。韓国経済が一見好調に見えるのは、この種の行為に支えられているところも多い。糧道を立つのだ。常に警戒し、抗議し、提訴する。
また外国人による日本の土地所有には限界を設けるべきだろう。例えば対馬に大挙して韓国人が住み込み土地を買収して、土地の独立を叫び、韓国への合併を言い出せば事態は極めて面倒なことになる。中国の歴史などこの種の行為による現地占拠のオンパレ－ドだ。気質的に似ている韓国人がそうしないとは限らない。
李氏の竹島訪問に際して、韓国ロシア中国が連盟して日本に当たるとかいう。放置しておけばいい。領土問題は実効支配がすべてである以上、事実は簡単にはうごかない。これら三国の領土的野心に後ろめたさがあるから、こういう挙に出ようとするのだろう。ロシアが竹島問題で韓国を弁護してもロシアに有利なことはなにもない。韓露中、いずれにしても不愉快であまり付き合いたくない国々だ。まあ交際は商売だけ。商売は商売と割り切り、あとは知らぬ顔でいい。商売はこちらにとっても必要だが、相手も同様なのだ。駐中国大使丹羽氏のような発言は経済も外交も解っていない人間のいうことなのだ。
今回の李氏の愚行はある意味で日本にとってチャンスでもある。この機に乗じて尖閣諸島を明確に実効支配下におけばいい。石原東京都知事がいうごとく、東京都の所有にしてもいい。それなら東京都は尖閣に施設を作り人員を送り込むことだ。あるいは自衛隊数十名を上陸させてもいい。あるいは尖閣に行政区画を作り新しい市町村をそこに作ってもいい。良い漁場にはなるはずだ。観光にもなる。
チャンスはピンチだ。今回の竹島問題を機に狡猾な中国が一気に尖閣諸島を占領しないともいえない。むしろ充分に警戒すべきだ。野田氏のごとく、そんなことになるとは思わなかったではすまないのだ。領土問題の最終的解決は実力（ガンかマネ－）しかないことを明記しよう。
そして冷静になろう。領土問題などどこにでもあるありふれたことなのだ。韓国朝鮮と中国の間には旧満州南辺にあり間島の問題が潜在する。露中間では黒竜江の中洲のダマンスキ－島は一応共有状態になっている。しかしいつ何時問題が爆発するかしれない。世界中国境のあるところ問題だらけなのだ。領土問題が話し合いで解決しない事は、主権国家間には常に潜在的に戦争状態がある事を意味する。政治外交の本質はこの辺にあることは国民各自銘記しよう。
（付－慰安婦問題）
２５年前くらいから「従軍慰安婦」なる問題を韓国と日本の一部マスコミが云々している。戦時中日本政府が朝鮮半島で女性を強制的に駆りだし、日本軍兵士の性欲処理の具としたというお話だ。慰安婦はいた。強制駆りだしではない。当時合法とされていた売春婦を軍隊が業者を通じて雇っていただけだ。その中には日本人も中国人も朝鮮人もいた。強制駆りだしでないことは秦郁彦氏他の調査で明らかにされている。韓国には李氏朝鮮の昔から、キ－センという国家お抱えの娼婦がいた。一種の奴隷のような存在だった。この伝統を受けついで、１９７０年代朴大統領の時代、国家がキ－センを雇い、外国人相手に性を売り、外貨を稼いでいた。こういう文化の伝統にある韓国社会では、外国も当然同じ事をすると思い、日本軍による婦女の駆りだし・売春強制という想像ができあがったのだろう。日本大使館の前に、慰安婦像なるものを設置するまえに、自己の歴史を歪曲することなく、自分達の文化を見つめていただきたい。
（追記）
今日（８－１２）の朝刊に、韓国選手が試合中、竹島はわが領土と、書かれたカ－ドをふりかざしたとあった。恥の上塗りとはこの事であろう。
昨日であったか一昨日（８月１０日）か、韓国の李大統領が竹島を訪問した。歴代大統領でこんな行為をしたのは李氏が始めてであるという。正直馬鹿なことをしたものだ。この愚行に関して逐次考えてみよう。
まず第一に、竹島は韓国が実効支配をしている。残念ながら日本は戦争にでも訴えない限りこれを取り戻すことはできない。韓国としては現況のまま放置しておけばいいのだ。それをわざわざ寝た子をおこすようなことをする。韓国にとって百害あって一利もない行為だ。しかし売られた喧嘩は買わずばなるまい。
李氏がかかる行動に及んだには、彼の政権の支持率の低さ（１７％）つまり政権の危機が背景にある。支持率１７％とは政権がlame duck（歩けないアヒル）になり政策遂行能力が全くない、という事を意味する。そこで人気回復、一発逆転をねらって李氏は今回の愚行に走ったのであろう。
李政権がなぜ不人気なのか、答えは簡単である。彼の一族が収賄等の容疑で逮捕されていることなどが、不人気の原因とする人もいるが、権力者一族の腐敗は韓国の常習でしかない。政権の不人気の真の原因は韓国経済の危機にある。韓国経済は表面的には好調にみえたが、実質は外資と一部財閥の結託による、富の偏在にある。サムソンなどの財閥は肥るが、利益の大半は外資に食われ、外国にもって行かれる。国民は低賃金にあえぎ、ウォン安で輸入品は高価格になり、国内はインフレになる。輸出主導経済といえば聞こえはいいが、実際は外資を資本とし、技術と原料を外国から輸入し（技術輸入にはパテントの不法取得も含まれる）、低賃金労働をてこに安い価格で生産して、それを外国に売りさばいているだけなのだ。内需は抑えられ、国内に富みが蓄積されない。韓国は一種の中継貿易をしていることになる。中継貿易で国が栄えるのはシンガポ－ルや香港、それにオランダなど人口規模の小さい、そして交通上の要衝にある国だけなのだ。韓国は中継貿易で食えるくらいの規模の経済をめざしているらしい。このような経済を推進してきたのが、現大統領の李氏だ。竹島訪問という愚行（韓国にとっては不利益以外のなにものももたらさない）をあえてしたのは、韓国の経済状態がよほど深刻な次元に達しているのであろう。ある情報によると韓国人で外国に出る女性の２０-２５％は売春が目的らしい。韓国では、性労働者の権利を護れとかいうデモもあったそうだ。売春は正当な仕事とされているのだろうか？大学を出ても就職の機会は少なく、失業者はあふれている。就職しても４５歳くらいには定年を強制されるらしい。最近定年３６歳とかいう例を聞いた。
野田首相の対応にはあきれる。野田氏は、李氏に限って竹島訪問などありえないと思っていた、と発言している。領土問題の意味が全然解っていない。領土問題の解決は最後には実力（武力行使）しかないのだ。決してありえない、などと決め付けることは政治家の資質ゼロを言っているに等しい。仮にそう考えていたとしても口外してはいけない。自分の腹の中に収めていなければならない。李氏がかかる行動に出るだろうという予兆は半年前からすでにあった。ソウルの日本大使館まえに「慰安婦」とかいう像が設置され、時として大使館に自動車で体当たりする連中もいるという。日本大使館前は無法地帯と化し、反日行為ならなんでも許されるとかいう話だ。野田氏も甘い。そもそも日韓基本条約で、条約締結以前の諸問題は解決済みとされた。（竹島問題は別）また１０数年まえの、韓国が破産寸前になった時、時の金大中大統領は、日本に３０億ドルの借款を依頼し、見返りに、条約締結前の問題はとりあげないといった。しかしこれらの約束は守られていない。都合により「慰安婦」問題などが蒸し返される。なら領土問題でも同じだろう。野田氏はこれくらいのことすら解らないのか？正直民主党には政権は任せられない。何を考え何をしでかすかわからない、素人集団なのだ。国際司法裁判所に提訴するとかいうが、素人の発想でしかない。すでにこの種の試みはなされて、失敗に終わっている。約束が守られない反日意識のみ強い国の、在日人に選挙権を与えようとしているのが民主党だ。どこの国の政府かといいたい。
売られた喧嘩は買わねばなるまい。抗議は執拗にする。駐韓国大使は当分置かない。一時帰国より召還の方がよかった。韓国が一方的に設定した禁止水域に日本船（巡視艇や軍艦も含む）を時々進出させる。本来は日本の領土なのだから違法にはならない。時には航空機を竹島上空に飛ばす。デモ船団による示威行為も行う。いわば一種のゲリラ戦を行うわけだ。できる限り銃撃は避けるべきだが、状況によってはやむを得まい。局地戦も覚悟する。この覚悟をもって執拗にゲリラを展開する。対馬の北辺にも陸上部隊を派遣し、艦艇による警戒もより頻繁に行う。示威行為にもなるが、韓国人は本気で、対馬は韓国固有の領土だと信じているらしいからだ。
もう少し間接的なやり方もある。韓国人で密入国している人間は多い。彼らの一部を強制退去処分にする。（全部は実態から見て無理）韓国人売春婦に関しても同様。
かって大阪府警の現役刑事が、在日韓国（朝鮮）人の犯罪率は日本人平均の３０倍とか発言していた。多分事実なのだろう。政府官憲は韓国にはばかってデ-タの公表は避けているらしい。思い切って在日外国人の犯罪率を公表してはどうか。我々は安全に生活する権利がある。もしある国の在日人の犯罪率が高ければ、我々はそれを知って警戒するべきだ。当然の権利なのだ。
次に知的所有権の遵守をもっと強固にすべく法改正をなすべきだ。韓国そして中国による知的財産の侵害は夥しい。韓国経済が一見好調に見えるのは、この種の行為に支えられているところも多い。糧道を立つのだ。常に警戒し、抗議し、提訴する。
また外国人による日本の土地所有には限界を設けるべきだろう。例えば対馬に大挙して韓国人が住み込み土地を買収して、土地の独立を叫び、韓国への合併を言い出せば事態は極めて面倒なことになる。中国の歴史などこの種の行為による現地占拠のオンパレ－ドだ。気質的に似ている韓国人がそうしないとは限らない。
李氏の竹島訪問に際して、韓国ロシア中国が連盟して日本に当たるとかいう。放置しておけばいい。領土問題は実効支配がすべてである以上、事実は簡単にはうごかない。これら三国の領土的野心に後ろめたさがあるから、こういう挙に出ようとするのだろう。ロシアが竹島問題で韓国を弁護してもロシアに有利なことはなにもない。韓露中、いずれにしても不愉快であまり付き合いたくない国々だ。まあ交際は商売だけ。商売は商売と割り切り、あとは知らぬ顔でいい。商売はこちらにとっても必要だが、相手も同様なのだ。駐中国大使丹羽氏のような発言は経済も外交も解っていない人間のいうことなのだ。
今回の李氏の愚行はある意味で日本にとってチャンスでもある。この機に乗じて尖閣諸島を明確に実効支配下におけばいい。石原東京都知事がいうごとく、東京都の所有にしてもいい。それなら東京都は尖閣に施設を作り人員を送り込むことだ。あるいは自衛隊数十名を上陸させてもいい。あるいは尖閣に行政区画を作り新しい市町村をそこに作ってもいい。良い漁場にはなるはずだ。観光にもなる。
チャンスはピンチだ。今回の竹島問題を機に狡猾な中国が一気に尖閣諸島を占領しないともいえない。むしろ充分に警戒すべきだ。野田氏のごとく、そんなことになるとは思わなかったではすまないのだ。領土問題の最終的解決は実力（ガンかマネ－）しかないことを明記しよう。
そして冷静になろう。領土問題などどこにでもあるありふれたことなのだ。韓国朝鮮と中国の間には旧満州南辺にあり間島の問題が潜在する。露中間では黒竜江の中洲のダマンスキ－島は一応共有状態になっている。しかしいつ何時問題が爆発するかしれない。世界中国境のあるところ問題だらけなのだ。領土問題が話し合いで解決しない事は、主権国家間には常に潜在的に戦争状態がある事を意味する。政治外交の本質はこの辺にあることは国民各自銘記しよう。
（付－慰安婦問題）
２５年前くらいから「従軍慰安婦」なる問題を韓国と日本の一部マスコミが云々している。戦時中日本政府が朝鮮半島で女性を強制的に駆りだし、日本軍兵士の性欲処理の具としたというお話だ。慰安婦はいた。強制駆りだしではない。当時合法とされていた売春婦を軍隊が業者を通じて雇っていただけだ。その中には日本人も中国人も朝鮮人もいた。強制駆りだしでないことは秦郁彦氏他の調査で明らかにされている。韓国には李氏朝鮮の昔から、キ－センという国家お抱えの娼婦がいた。一種の奴隷のような存在だった。この伝統を受けついで、１９７０年代朴大統領の時代、国家がキ－センを雇い、外国人相手に性を売り、外貨を稼いでいた。こういう文化の伝統にある韓国社会では、外国も当然同じ事をすると思い、日本軍による婦女の駆りだし・売春強制という想像ができあがったのだろう。日本大使館の前に、慰安婦像なるものを設置するまえに、自己の歴史を歪曲することなく、自分達の文化を見つめていただきたい。
（追記）
今日（８－１２）の朝刊に、韓国選手が試合中、竹島はわが領土と、書かれたカ－ドをふりかざしたとあった。恥の上塗りとはこの事であろう。