黒部信一のブログ

病気の話、ワクチンの話、病気の予防の話など。ワクチンに批判的な立場です。現代医療にも批判的で、他の医師と違った見解です。

百日咳ワクチンの現実

2019-09-15 10:43:51 | 予防接種2
                       百日咳ワクチンの現実


 最近明らかになった現実。ワクチンの効果は、3年から5年しか続かないというのです。
 だから、接種してもかかります。小学校低学年からもうかかってしまいます。だから、乳児期に接種しても、幼児期しか効果は続かないのです。

 過去にスウェーデンで、百日咳ワクチンを廃止したら、乳幼児の5%くらいが感染したそうです。しかし、スウェーデンでは、すべての子どもが小児科医にかかることができるので、百日咳を見落とされることはなく、適切な治療を受けられれば、重症化せず、一か月の咳で終わります。

 日本では、約1割の子どもしか小児科専門医にかかっていません。小児科専門医は、ふつう小児科しか診ません。でも、小児科だけでは診療所の経営ができないと、「小児科・内科」と内科も名乗ります。一番先に小児科を看板に掲げているのが、小児科専門医です。いくつもの科を書いているのは専門医ではありません。
 
 私は、専門医の資格は拒否して取っていません。専門医制も、博士号と同じで大学の医局に支配される道具にしか過ぎないためです。でも、私は専門医以上に知識があります。

 小児科専門医にかかると、ワクチンをしていないと責められるかも知れません。でもそんなことは、最初から判っていることですから、気にせず、子どもの為にかかって下さい。世田谷の某自然派の医者は、小児科のことを知らないのに、乳幼児健診をし、離乳のアドバイスをしています。私から見れば、非常識なことも言われるようです。
 昔、埼玉県で友人の小児科医が言っていたことですが、保健所の乳児健診に行なった時に、隣の医者が明かな脳性まひが疑われる子どもに、異常なしと言って帰してしまったのを見て、もうそこの乳幼児健診を断ったというのです。そんな医師と同じに見られたくないというのです。
 そういうことが現実にあります。心雑音の見逃し、股関節脱臼の見逃し、神経発達の遅れの見逃し、などなどいくらでもあるようです。股関節脱臼の見逃しだけでも、年間80人くらいは推定されているという話しもあります。本当かどうかは確認できませんが。

 最近、見たお子さんで、生後2ヶ月で体重5kgになり、その後離乳をせず母乳だけで、生後8か月で体重が5kgでした。私の前に二人の医師が診たようですが、何も言われなかったと言います。発育の遅れは、その後の身体の発育だけでなく、精神や知能の発達迄左右しかねません。以下略。


百日咳の現状

1)百日咳は2018年から全数報告となり、検査で診断されたらすべて厚労省へ報告されます。その結果、疫学の全容が判ったと言いますが、内科医の臨床診断がおろそかで診断されない成人例が多いと思います。私の周りにいる内科医たちは、百日咳の存在を教えても診断に結びつきません。関心を持ってもらえないのです。
 報告では、6~10歳の学童と6か月未満に発症のピークを認めて、その保護者の30~40歳代にも報告が認められると言います。しかし、私が高齢者医療に関わるようになったら、高齢者も少なくありませんでした。

2)重症例は6か月未満で、感染源は兄弟です。しかし、医学雑誌に載った最重症例の報告は新生児から3か月未満で、その感染源は祖父母や医療関係者です。

3)百日咳に対する免疫は、接種後3年で低下し、5~6年で効果が期待できなくなるようです。今後もっと実態が明らかになると思います。ワクチンには社会的な流行を阻止する力がないことが明かになりました。

4)ワクチンは
 1948年全菌体不活化ワクチン(wP)が開発され、その後ジフテリア・百日咳混合ワクチン(DP)として接種され、その後、ジフテリア・百日咳・破傷風の三種混合(DPT)ワクチンとして定期接種となりました。
 1974~1975年に、DPTワクチン接種後に2例の死亡例が報告され、一時中断。
その後接種年齢を2歳からに引き上げて再開されました。それで死亡例がないので、1歳
に引き下げられ、それでも死亡例が出なかったので元の3か月からに戻されました。
その結果、現在は6か月未満の接種者に年間一桁(数名)の死亡例が出ていますが、同時にいくつものワクチンを接種しているため、DTPが原因と特定できず、死亡例がまだ少数に留まっているとして中止されていません。
 今は不活化ポリオワクチンが追加された、ジフテリア・百日咳・破傷風・不活化ポリオの四種混合ワクチン(DaPT-IPV)となっています。

5)小児呼吸器感染症診療ガイドラインは、臨床診断基準が的を得ていません。
早期に治療を開始すると、3か月咳が続いたり、乳児での重症化を予防することができるからです。早期に治療すると1か月で咳がおさまります。時期を逃すと、3か月続きます。また周りに百日咳の人がいたら、乳幼児へすぐ有効な抗生物質を服用させることで感染を予防することができます。

6)私の診断基準は、
 3~5日軽いかぜ症状があり、その後ある晩に突然ひどい咳込みで始まる「発作性の咳こみ(スタッカート)」と、息がつけないのでその直後にやっと息をつける時の「吸気性笛声(フープ)」があれば臨床的に百日咳と診断しています。
咳込みは、コンコンコンと連続して咳が続き、その間息が付けず、咳が止まった所でフーッと息を吸い込みます。学童や成人ではよく問診すれば状態を把握できます。
死亡するのは多くは6か月未満で、すべて1歳半以下です。ワクチンをしていても死亡例が報告されています。特に3か月以下では、死の危険が高く入院が必要なことが多いです。
成人では、気管支が太いので連続する咳込みは余りはっきりせず、高齢者では乾性の咳ではなく、痰がからんだ湿性の咳になることも少なくありません。やはり特徴は、咳込んで息がつけず、咳が止まった時に息をつくと言う症状(フープ)です。それと夜咳込んで寝付けないとか、寝付けても途中で咳込んで眠れないこともあります。

6)検査診断では、
 今は、一応百日咳の罹患歴なしで百日咳ワクチン未接種の場合は、IgG-PTの10倍以上で診断してよいとなりました。

7)2007年以降、大学や職場での流行があり、15歳以上の成人が60%を占めるようになりました。2010~2011年に全国規模の大流行があり、DPTワクチン接種後の学童での発症例が増加しています。
 
8)2018年からの全数報告では1年弱の48週までで9674例の報告があり、もっと多数と見られます。特に6か月未満は323例のうち、185例は3か月未満でした。
 1歳以上では、5歳から増え始め、7歳をピークに6~15歳の学童が60%以上を占めています。80%以上の症例では、4回の接種を完了していました。つまり、接種していても予防できないのです。また30~50歳の成人でも増加しています。
9)中山氏らは、私立の一貫校での調査をして、全例3回以上の接種歴を有していた学童の百日咳PT抗体保有率を調査しました。その結果は、小学1年では37%、中学1年で61%、大学1年で76%が陽性でした。これで見ると、5~6歳までしか免疫が持続しないのです。

10)無細胞型ワクチンの免疫効果の持続が3~5年と短いことが判りました。
それで四種混合の接種時期をを4~6歳までに延ばすことも考えられています。
11)百日咳の発症のメカニズム
 略
12)四種混合ワクチン接種後1年ごとに血清抗体価を測定したところ、PT抗体価は接種後3~4年のうちに低下していることが明かになったと言います。その後学童期になるとPT抗体陽性率と平均抗体価が上昇することが明かになったと言います。(中山氏より)
 アメリカでは、小学校入学時に5回目と11~12歳に追加ワクチンを接種して、接種率も78%と上昇したのですが効果の持続は2~3年で、学童と青年層の百日咳を減らしたのですが、親になる世代の百日咳を減らせず、乳幼児の百日咳は減少しなかったのです。


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ヒブワクチンの話 2

2018-02-16 09:57:30 | 予防接種2
遅ればせながら、以前書いたヒブワクチンの話を載せます。

少し時間が経っていますが、根本は同じです。


ヒブワクチン
 ―インフルエンザb型菌(Hemophilus Influenza b type)ワクチン― 

誰でもかかる病気であるが、誰でも重症化する訳ではないのに、なぜ全員に高価なワクチンを接種するのか。健康な子どもののどからも検出されることがあるし、普通の上気道炎の時に検出されることもあります。
まれに、重症化し、髄膜炎や敗血症を起こします。
病原環境論または適応説から言うと、軽く済むか重症化するかは、人と細菌との力関係で決まるのであり、人の側の抵抗力が低下しているかどうかによって決まります。
現代医学は、人間はいつも同じと考え、重症化するのは細菌が強いからと考えています。
それは思い違いであり、人間の側の免疫を自然に働かせればよいのです。
よく「免疫力を高めなければ」という人がいますが、私は違います。もって生まれた自然の免疫力を充分発揮させればよく、高めることはできません。
それは、のびのび生きている人は病気にかかりにくく、いやなことをがまんしたり、しぶしぶしたりして、生きている人は病気をしやすくなるのです。それが自然の理(ことわり)なのです。
ですから、私の病気をしない育て方をすれば、子どもはのびのび育ち、ヒブワクチンなどは不要です。しかし、成長したら自分の道を歩み、親の思い通りにはならなくなります。
どちらの生き方が社会的に成功すると思いますか。
今まで、ヒブ感染で重症化した親御さんに遠慮して言わなかったのですが、親の言う通りにさせて育てていたのではないでしょうか。子どもを親のいうなりにさせていることが子どもの免疫を低下させ、重症化させるのです。
「可愛い子には旅をさせよ」とか、「獅子は我が子を谷に突き落とす」とか言いますが、
子どもの先行きを思えば、でるだけ困難に立ち向かわせることが大切です。
でも、子ども時代をみじめに育ったり、いやな思いをして育つと、つい自分の子にはそういう思いをさせたくないと思いがちです。でもそうして育てると、親と別の道を歩みます。ロックフェラーは、自分の子に、自分がしたように炭鉱夫からたたきあげました。それを一族のモットーにして未だに一族を保っています。日本にも「売り家と唐様で書く三代目」という句があります。そうならないために、できるだけその子をのびのびと、その子のしたいように、ただし社会の枠組みの中で、育てていくのが良いのではないでしょうか。
ここに書いたのは、論文にする前の試論です。これだけのデータから、いろいろと意見を言っています。参考にして下さい。

1) ヒブ(Hib=インフルエンザb型菌)重症感染症特に髄膜炎の罹患率は
 2004年の塩見氏の報告―ヒブ髄膜炎罹患率は、1996~7年の北海道、千葉県の調査では、罹患率は10万人当たり7.5人、死亡率5%、後遺症23%。
日本の疫学調査は少ないが、罹患率は5~10とする報告がほとんど。
 2004年の武内氏の報告―1994年の全国1649施設の集計で5歳未満児で10万人当たり4.0以上の発生率
 2007年の中山氏の報告―2005~6年の調査で、2005年39都道府県120、2006年43都道府県117の施設。2005年髄膜炎87名、敗血症17名、喉頭蓋炎11名、合計113名(合併2名)、2006年髄膜炎95名、敗血症22名、喉頭蓋炎9名、合計126名。

 1998年加藤氏の報告では、全国の7道県で、約450人が髄膜炎に罹患、死亡4.7%、後遺症23.3%。5歳未満人口10万人当たり年8.6~8.9人。

 2009年の神谷氏の報告―2007年9道県の調査で、髄膜炎は5歳未満人口10万人当たり年6.6人。

 上原氏の千葉県調査で、5歳未満児10万人当たり、1985年1.2人、1988年3.9人、1991年5.6人、1994年7.6人、2005年11.7人であった。

 2008年の富樫氏の報告―1996~7年の6都道府県調査で髄膜炎罹患率は8.6人(5歳未満人口10万人対)、その約60%は2歳未満、死亡4.7%、後遺症23.3%。

草刈氏の報告―砂川氏らの報告では、2000年7月から2002年12月までの2年6カ月間に129施設で172例、全例5歳以下、2歳未満に多かった。

2010年4月の感染情報センターの報告―全国500か所の基幹病院定点での報告では、2006年65名、2007年68名、2008年83名、2009年54名
 2007~9年の調査では、5歳以下人口10万人当たり髄膜炎5.6~8.2、他の侵襲性感染症は1.4~5.4であり、毎年全国で、400例程度。
 2009年5月~2010年1月までの9か月間で103施設から200例。2歳以下84%で、死亡3例、後遺症11例。致死率1.5%。
 2010年2月(5歳未満人口10万人対)―2007年髄膜炎5.6、非髄膜炎1.4、計7.0、2008年髄膜炎8.2、非髄膜炎3.7、計11.9、2009年髄膜炎7.4、非髄膜炎5.4、計12.8、である。

 2010年12月感染症情報センター
 2006年の全国約500か所の基幹定点の報告では細菌性髄膜炎は350名で、その内病原体の届け出があった患者の約40%がヒブ(Hib)であった。

 2009年人口動態統計で、2008年の5歳未満人口は540.5万人である。そのうちヒブの髄膜炎と侵襲性感染症にかかるのは、432人と200人の計632人である。
 死亡率は、1.5~4.7%とすると、10~30人で、最新の死亡率は、1.5%なので、年間10人程度となる。

厚生労働省のQ&Aでは、
ヒブ感染症は年700人、内 髄膜炎400人、死亡率0.4~4%で多くて18人くらい。後遺症27.9% 110人くらい。

2)ワクチンの安全性
今までに、約155万人以上がヒブワクチンを接種していると推測され、そこから7人の死亡例が出ていて、関連を否定できない以上、ワクチンが原因とも考えることができる。感染症がある子がいたが、ワクチンが悪化要因になったのかもしれない。

2008年12月~2010年10月まで、企業出荷数236万本、推定接種者数140万人、2011年3月結核感染症課の推定約150人程度、厚労省検討会推定で2011年1月末までに155万人接種と推定(毎日新聞2011.3.9)
約155万人以上に7人の死亡者である。
 これを540.5万人に換算すると、24人の死亡が起きてもおかしくないし、医薬品安全対策部会安全調査会子宮頸がん等ワクチン予防接種後副反応検討会部会の「ヒブワクチンの死亡率を10万人に0.02~1人程度」であるとすると、5歳未満の全員が接種すると、10~54人がワクチン死することになる。これでは、Hib重症感染症での死亡数と比較して違いがなくなり、ワクチンの効果は、疑問視される。いずれにせよ、安全性に疑問が残るワクチンである。
 
3)医薬品安全対策部会安全調査会子宮頸がん等ワクチン予防接種後副反応検討会部会の2011年3月24日の「安全性の評価結果」では、「いずれもワクチン接種との直接的な明確な因果関係は認められないと考える」
 「諸外国の死亡報告の死因では、感染症や乳幼児突然死症候群が原因の大半を占めており、いずれもワクチンとの因果関係は明確ではない。」としている。
 その結果、3月に中止し、4月1日に再開することとなった。

4)健康保菌者の存在
 インフルエンザ菌がいても誰もが重症感染症になる訳ではない。
 インフルエンザ菌は、1890~92年欧州でのインフルエンザ大流行の際に見つかったが、インフルエンザウイルスの発見により原因菌ではなかった。二次感染菌とみなされる。
 ネルソン小児科学書(アメリカの小児科の教科書)によると、インフルエンザ菌の自然宿主はヒトだけである。健康な小児の60~90%における呼吸器の正常細菌叢の一部をなしていて、大部分の菌は分類不能型(無莢膜型)であり、莢膜型(a~f)のb型菌(Hib)の定着は少ない。アメリカでは、ワクチンの実用化前には、学齢期前と学齢期の健常児の2~5%にインフルエンザb型菌を分離することができた。

 塩見氏によると「ある時点での調査では、幼児のHib保菌率は数%程度にみられ」という。

 武内氏によると、ある保育園児の調査で「0歳児を対象に、入園後1年間前方視的検討を行った。その結果、入園時点で9/18例50.0%の児がインフルエンザ菌を保菌し、それが入園後16/18例がインフルエンザ菌を保有していた。1年間を振り返り、・・・重症細菌感染症の症例はなかった。インフルエンザ菌のほとんどは無莢膜型であったが、66検体中2検体3.0%はHibであった。」という。

 感染症情報センターでも2010年12月の情報でも「Hibに感染しても、そのほとんどは無症状ですが、一部の人では髄膜炎、敗血症、喉頭蓋炎、肺炎、関節炎などの重症の感染症を起こす場合があります。」としている。

5)その結果、ワクチン死亡者はどのように救済されるのか。
 任意接種である以上、予防接種法での救済ではなく、薬害救済と行政の補助が出ている場合は、行政が加入している保険による補償が得られるのであろうか。

 その後、論文を書く機会がなく、その後のデータをまとめていません。今忙しく、またの機会にします。しかも、接種再開してからそれ程の時間をおかずに同時接種を始めてしまい、事故が起きた時の原因ワクチンが特定できなくなりました。
 今、死亡しているのは、すべて6か月未満での同時接種のケースです。その後公費負担の定期接種になりましたが、ワクチン被害者がどのように救済されているかというと、まだまだ被害認定の関門は狭く、自治体での窓口や都道府県での扱い、さらに認定委員会が予報接種推進派で占められているために、なかなか認定されないことがあります。言わば、予防接種も原子力と同じく、ほとんどの委員会が推進派に占められている状況です。原子力ムラならぬワクチンムラの住人たちで占められています。多くの医師はそれを知らず、専門家だからと信じています。信仰ですから宗教みたいに信じているのです。革新系と思われた保険医協会まで勉強せずに信じているのです。もっと勉強し、研究して物を言ってほしいものです。
 それが現実です。私のはとこの岡部信彦医師も厚生労働省に取り込まれて、若い時は良かったのですが、今は歯に衣を着せたようにものを言っています。
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