5日の続きになります。
今日は「面白いと思った」②の記事【＜中央日報意識調査＞】についてコメントします。
この記事は韓国の大手新聞社である中央日報が創刊４１周年を迎えて実施した意識調査の結果を掲載したものです。面白いと思ったのは記事の後半、『嫌いな国』、『模範としなければならない国』の調査結果です。
整理して書くとこういう結果になります。
嫌いな国
１位 日本 55％
２位 北朝鮮 15％
３位 米国 13％
模範としなければならない国
１位 日本 26％
２位 米国 15％
３位 ドイツ 9％
断トツの「嫌いな国１位」の日本が、「模範としなければならない国」の１位だなんて、まるでよく出来たパーティジョークです。
この記事を読んだとき、おかしくてつい口もとがゆるんでしまい、よだれが落ちてしまいました。
経済的協力必要国家
１位 米国 40％
２位 中国 37％
３位 日本 9％
これはなんとなく納得のいく数字ですネ。
好きな国
１位 オーストラリア 17％
２位 スイス 14％
３位 米国 12％
親韓派でもなく嫌韓派でもない、ある意味もっとタチの悪い「(韓国に)無関心派」の私には、オーストラリアが１位というのは「ヘエー
」といったところです。
余談になります。
去年2月に島根県が「竹島の日」条例を制定したことに対する韓国政府・韓国国民・韓国メディアの超ユニークな反応
に興味を引かれて、私も「竹島」の帰属問題に興味を持ちました。
資料を求めて色んなサイトをネットサーフィンしながら訪ねましたが、その一つにDoronpa's Page ～不思議の国の韓国～というサイトがありました。そこに韓国「ジョーク集」というのが掲載されてましたので、面白いと思った二編をご紹介します。
【韓国のある学校での風景】
教師 「日本という国はどういう国でしょうか？」
生徒 「かつて、我が祖国を併合した史上最悪最低の国家です！」
教師 「では、我が国の目標は？」
生徒 「日本に追いつき追い越せです！」
【韓国の刑務所】
ある時、刑務所内の同部屋の服役囚達が話をしていた。
A「おい、お前たちは何で刑務所に入れられたんだ」
B「俺は銀行強盗をやったからだ。」
C「俺は盗みをしたからだ。」
D「俺は殺人をしたからだ。ところでAお前は何をやったんだ？」
A「俺はお前たちみたいに大したことはしていない、ただ大統領をやっていただけだ。」
中央日報の記事へのリンクがうまく貼れませんでしたので、以下に全文をコピー＆ペーストします。
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【＜中央日報意識調査＞「盧大統領、よくやったことない」６７％】
韓国国民１０人に７人は現在の政治局面を不安に感じている。最も急いで解決しなければならない課題としては失業問題と物価安定を挙げた。
中央日報が創刊４１周年を迎えて実施した意識調査の結果「政治局面が安定している」という回答は５％にすぎないのに比べ「不安」という回答は７２％に達した。政局が不安という回答は金大中（キム・デジュン）政府末期の２００２年には６５％だったが盧武鉉（ノ・ムヒョン）政府発足１年目の２００３年８０％、２００４年７８％、２００５年７３％だった。
急がれる解決課題は今年も経済に集中した。重複回答で受けつけた結果「失業問題」（６０％）、「物価安定」（５０％）、「貧富の格差解消」（４５％）の順だった。昨年までは物価安定が１位だったが、今年は失業問題が最も急がれる解決課題として表れた。
◆政党支持率＝ハンナラ党が３５％で、ウリ党（９％）の３倍以上だった。２００５年の今頃はハンナラ党２９％、ウリ党１５％で、２倍程度の差だった。２００４年は、ハンナラ党３０％、ウリ党２３％だった。現実にふさわしい権力構造は大統領中心制４８％、内閣責任制２４％、二元執政府制３％の順だった。大統領中心制の場合２００２年５０％から２００３年４２％、２００４年５２％、２００５年４７％と、わずかな変化を見せてきた。
◆好きな国家＝韓国民が最も好きな国はオーストラリア（１７％）、最も嫌いな国と一番模範としなければならない国は日本（５５％、２６％）、経済的に最も協力しなければならない国は米国（４０％）という結果となった。好きな国はスイス（１４％）、米国（１２％）が２～３位、嫌いな国は北朝鮮（１５％）、米国（１３％）の順だった。
模範としなければならない国はアメリカ（１５％）、ドイツ（９％）が２～３位、経済的協力必要国家は中国（３７％）、日本（９％）の順だった。
今年の調査で特徴的なのは北朝鮮だ。２００５年最も嫌いな国３位（９％）だったが、今回は１５％と２位を占めた。経済的に協力しなければならない国として北朝鮮を挙げた人は２００５年１３％で今年５％に減少している。また昨年最も好きな国１位だった米国は今年３位に落ちている。
（シン・チャンウン世論調査専門記者 中央日報 2006.09.22 09:16:53）
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今日は「面白いと思った」②の記事【＜中央日報意識調査＞】についてコメントします。
この記事は韓国の大手新聞社である中央日報が創刊４１周年を迎えて実施した意識調査の結果を掲載したものです。面白いと思ったのは記事の後半、『嫌いな国』、『模範としなければならない国』の調査結果です。
整理して書くとこういう結果になります。
嫌いな国１位 日本 55％
２位 北朝鮮 15％
３位 米国 13％
模範としなければならない国１位 日本 26％
２位 米国 15％
３位 ドイツ 9％
断トツの「嫌いな国１位」の日本が、「模範としなければならない国」の１位だなんて、まるでよく出来たパーティジョークです。この記事を読んだとき、おかしくてつい口もとがゆるんでしまい、よだれが落ちてしまいました。
経済的協力必要国家１位 米国 40％
２位 中国 37％
３位 日本 9％
これはなんとなく納得のいく数字ですネ。 好きな国１位 オーストラリア 17％
２位 スイス 14％
３位 米国 12％
親韓派でもなく嫌韓派でもない、ある意味もっとタチの悪い「(韓国に)無関心派」の私には、オーストラリアが１位というのは「ヘエー」といったところです。 余談になります。去年2月に島根県が「竹島の日」条例を制定したことに対する韓国政府・韓国国民・韓国メディアの超ユニークな反応
に興味を引かれて、私も「竹島」の帰属問題に興味を持ちました。資料を求めて色んなサイトをネットサーフィンしながら訪ねましたが、その一つにDoronpa's Page ～不思議の国の韓国～というサイトがありました。そこに韓国「ジョーク集」というのが掲載されてましたので、面白いと思った二編をご紹介します。
【韓国のある学校での風景】
教師 「日本という国はどういう国でしょうか？」
生徒 「かつて、我が祖国を併合した史上最悪最低の国家です！」
教師 「では、我が国の目標は？」
生徒 「日本に追いつき追い越せです！」
【韓国の刑務所】
ある時、刑務所内の同部屋の服役囚達が話をしていた。
A「おい、お前たちは何で刑務所に入れられたんだ」
B「俺は銀行強盗をやったからだ。」
C「俺は盗みをしたからだ。」
D「俺は殺人をしたからだ。ところでAお前は何をやったんだ？」
A「俺はお前たちみたいに大したことはしていない、ただ大統領をやっていただけだ。」
中央日報の記事へのリンクがうまく貼れませんでしたので、以下に全文をコピー＆ペーストします。--------------------------------------------------------------------------
【＜中央日報意識調査＞「盧大統領、よくやったことない」６７％】
韓国国民１０人に７人は現在の政治局面を不安に感じている。最も急いで解決しなければならない課題としては失業問題と物価安定を挙げた。
中央日報が創刊４１周年を迎えて実施した意識調査の結果「政治局面が安定している」という回答は５％にすぎないのに比べ「不安」という回答は７２％に達した。政局が不安という回答は金大中（キム・デジュン）政府末期の２００２年には６５％だったが盧武鉉（ノ・ムヒョン）政府発足１年目の２００３年８０％、２００４年７８％、２００５年７３％だった。
急がれる解決課題は今年も経済に集中した。重複回答で受けつけた結果「失業問題」（６０％）、「物価安定」（５０％）、「貧富の格差解消」（４５％）の順だった。昨年までは物価安定が１位だったが、今年は失業問題が最も急がれる解決課題として表れた。
◆政党支持率＝ハンナラ党が３５％で、ウリ党（９％）の３倍以上だった。２００５年の今頃はハンナラ党２９％、ウリ党１５％で、２倍程度の差だった。２００４年は、ハンナラ党３０％、ウリ党２３％だった。現実にふさわしい権力構造は大統領中心制４８％、内閣責任制２４％、二元執政府制３％の順だった。大統領中心制の場合２００２年５０％から２００３年４２％、２００４年５２％、２００５年４７％と、わずかな変化を見せてきた。
◆好きな国家＝韓国民が最も好きな国はオーストラリア（１７％）、最も嫌いな国と一番模範としなければならない国は日本（５５％、２６％）、経済的に最も協力しなければならない国は米国（４０％）という結果となった。好きな国はスイス（１４％）、米国（１２％）が２～３位、嫌いな国は北朝鮮（１５％）、米国（１３％）の順だった。
模範としなければならない国はアメリカ（１５％）、ドイツ（９％）が２～３位、経済的協力必要国家は中国（３７％）、日本（９％）の順だった。
今年の調査で特徴的なのは北朝鮮だ。２００５年最も嫌いな国３位（９％）だったが、今回は１５％と２位を占めた。経済的に協力しなければならない国として北朝鮮を挙げた人は２００５年１３％で今年５％に減少している。また昨年最も好きな国１位だった米国は今年３位に落ちている。
（シン・チャンウン世論調査専門記者 中央日報 2006.09.22 09:16:53）
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