通称「逆さ地図」を見ると、海は国と国を分け隔てるものではなく、繋ぐものであることがよくわかる。国境も無く戦争が無かったと言われる縄文時代は、どんなに豊かで平和な生活を送っていただろうのか。

海の日に改めて富山県が国土交通省国土地理院長の承認を得て作成した環日本海・東アジア諸国図（通称「逆さ地図」）を見ると、海は国と国を分け隔てるものではなく、繋ぐものであることがよくわかる。日本人はカムチャッカ半島や朝鮮半島を経てユーラシア大陸から渡来してきた人々や、台湾や南西諸島から黒潮に乗ってやってきた南の海洋民族の人々、アリューシャン列島を経てやって来たアメリカ大陸の人々など様々な民族の集まりであることがよくわかる。今のような国境が無かった時代、人々は自由に往来して交易し、戦争が無かったと言われる縄文時代の１万年という長い歳月をどんなに豊かで平和な生活を送っていただろうのか。五輪という国と国がメダルの数を争うことに多額の税金を使うのではなく、国境によって隔てられてしまった人々が競争するのではなく、お互いの文化が交流し豊かに過ごすことにこそ、もっと目を向けるべき時である。

突然報道されるオリンピック開会式の作曲家の一人である小山田圭吾氏の辞任に、何のこっちゃって驚く人たちが多数

いや〜暑い。外に行きたくない。

‪突然報道されるオリンピック開会式の作曲家の一人である小山田圭吾氏の辞任に、何のこっちゃって驚く人たちが多数。‬
‪テレビと新聞が全く、今まで彼のイジメ問題を報道していないので、当然多くの人はわからない。これは土地規制法やデジタル庁関連法案が全く報道されないのと同じ、何が国民生活に重要なのか認識出来ないせいでしょう。鬱陶しいオリンピック報道ばかりで、重要なニュースは軽く流される。‬テレビは見ない為に消しておく、エアコンをつけて一番電気代を食うテレビまで付けたら電気も足らなくなる。電気代の節約にもなるし、テレビは無視するのが一番です。‬

無視するんです。上等の魔女は外からの刺激には決して動揺しません

これからテレビと新聞はオリンピック一色になって盛り上げるだろう。

要は嫌なものには近づかない、ただの金儲けの東京商業オリンピックは見たくない。TVは見ないのが一番だなぁと思いながら、梨木香歩さんは「西の魔女が死んだ」で、「無視するんです。上等の魔女は外からの刺激には決して動揺しません」と言っていたのを思い出した。

オリンピック終了までテレビは消しておこう

ワクチンパスポートの早期導入の検討を開始しよう！

ワクチン接種が進んでいる欧米諸国では、旅行に加えレストランでの酒を伴う飲食や大規模イベントなどが、次々と解禁されている。それに一役買っているのがワクチン接種をデジタルで証明する所謂ワクチンパスポートである。菅総理も７月８日の会見では、ワクチンの効果を認め接種スピードを速めている旨の会見をしているが、それと同時並行にワクチンパスポートの早期導入も検討して欲しい。今回東京に４回目の非常事態宣言が出されたが、宣言中であっても医療関係者を始め６５歳以上の高齢者の二回目接種も順調に進んでいる現状を考慮すれば、パスポート所持者には飲食店での酒類の提供を可能にするなど、現実に即した経済を回すと同時に感染拡大を抑制する政策も可能ではないか。またインバウンドの需要を喚起し旅行業界の窮状を救う為に、世界の様々な種類のワクチンのデルタ株への発症予防効果を見極めた上で欧米や中国でワクチンパスポートを所持している人たちの入国を認める議論を進める時期にきているのではないかと思う。

菅総理はいつまでこんな会見を続けるのか、官邸記者クラブはいつまでこんな会見を受け入れるのか。

以下を投稿したのは5月19日。昨日（7月8日）の菅総理の官邸記者クラブ会見は、もっとひどかった。全く記者の質問に答えていない。官邸記者クラブが、全く機能していない実態がテレビで、また生放送された。それでも今朝のテレビと新聞は、何事もなかったかのように報道しているのだから、戦争中の大本営発表当時の大昔から何も変わっていないのだろう。ただの政権の広報と思っておいた方がいい。

「では、この辺で総理の会見を終わります」
一社に付き質問は一つ、聞いた質問に答えない総理に再度質問の真意を問うことは許されない。政権を批判するジャーナリストは司会者から指名されない。菅総理はいつまでこんな会見を続けるのか、記者クラブはいつまでこんな会見を受け入れるのか。
国民は、こんな全く国民の知りたいことに、総理が答えない会見を生放送で見ている。しかし、おかしなことにテレビのその夜や、翌日のニュースでは総理は記者の質問にちゃんと答えているように編集されている。これまたおかしなことに専門家でもないコメンテーターと言われる人達が、国民の知りたいと思われることを解説している。
私の知りたいことは、全く違うのだが。これでは多くの知識人や専門家が、テレビと新聞は国境なき記者団が指摘しているように、報道の自由が全くない（世界で67位だが、官邸記者クラブは１２０位ぐらいだろう）政権の広報機関だと言うのも納得する。