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ガラパゴス化から飛躍:小電力無線IEEE802規格開発会議・・・への寄与活動拡充

就職氷河期世代は「底上げ」が必要なほどカワイソウなのか#2025/6/6#池田 信夫#アゴラ研究所所長(学術博士)

2025-06-09 13:09:10 | 連絡
 
 
 

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年金流用法案は、参議院で13日に採決することを前提に審議が始まったが、相変わらず立民党がでたらめな話を垂れ流している。
泉健太氏のnoteは間違いだらけで総攻撃を浴びたが、
訂正後も相変わらずナンセンスである。
特に問題なのは、次の部分だ 
"
就職氷河期世代とそれより若い世代は、非正規雇用者の割合が従来より高く、現在、年齢が40歳の場合、88.3%の人が国民年金と厚生年金の両方に加入経験を持っています。
厚生年金に一度も入っていない人も5.6%存在します。
"
■本当の目的は「底上げ」ではない
これが長妻氏の「国民年金5%」の根拠らしいが、これは「厚生年金に一度も入っていない」人数で、国民年金に入っている人数ではない。
国民年金の被保険者は基礎年金の30%であり、その給付が3割減るという理由で、残りの70%の厚生年金受給者から流用するのが今度の法案である。
 実はこの底上げは、当初の厚労省案には入っていなかった。
問題は基礎年金の目減りで厚生年金の所得代替率50%を切ることなので、年金局は基礎年金の納付期間を64歳まで延長する加入45年化を提案し、年金部会の委員の多くも賛成だった(図1)。 
図1 加入45年化のイメージ(読売新聞) 
下記サイト参照
ところがこれに対して野党が強く反対し、当初は賛成していた立民党も反対に回ったため、昨年7月に年金局は45年化を断念し、


厚生年金積立金の流用という「禁じ手」に手を出したのだ。
そのとき出てきたのが「氷河期世代がカワイソウ」というお涙頂戴である。
■氷河期世代の年金は高度成長期より多い
しかし氷河期世代は、本当に「底上げ」が必要なほど貧しいのか。確かに1990年代以降に入社した世代には非正社員が多いが、その多くは社会保険料を払っている。 
国民年金だけで支給額が月額10万円以下の人は、図
下記サイト参照
のように氷河期世代の1974年生まれで39%で、高度成長期より減った。女性就業率の上昇で、氷河期世代以降の年金は多くなるのだ。 
底上げの本当の理由は「100年安心」のはずの公的年金が20年で破綻し、所得代替率50%という年金官僚の大事な一線を切ってしまうことである。
この所得代替率は、分母が1人なのに分子は2人(夫と妻)で、おまけに分母は手取りだから増税すると上がる無意味な数字である
生産年齢人口の減少で増税の負担は重くなる
もう一つ泉氏のいう「年金財政に投入されている国庫負担の総額は現在、年13.5兆円ですが、この額は今後のピーク時(2040年)でも13.7兆円で、現在と今後もほぼ変わらない」というのも長妻氏と同じだ。 
しかし2040年の生産年齢人口は6000万人まで減少する。
これは今の7300万人から2割も少ない。
つまり税の総額が同じでも、現役世代ひとり当たりの負担は2割増えるのだ。今のままなら年金支給額の減少とともに国庫負担も減るので、現役世代の機会損失はこれより大きい。
 泉氏の話も長妻氏の話も、年金官僚の詐欺的なレトリックの受け売りである。特に重要なのは「底上げで氷河期世代を救う」という話が嘘だということである。
本当のねらいは「100年安心」という制度設計が崩れた体面を取りつくろうために、サラリーマンの積立金を横取りすることだ。
 昨年の出生数は史上初めて70万人を切り、少子高齢化は加速して現役世代や子供の負担はますます重くなる(図4)。
下記サイト参照
年金官僚の体面のために国民年金という破綻したネズミ講を延命すると、現役世代の負担はどんどん重くなる。 

それを防ぐには保険という擬制をやめ、最低所得保障の制度設計を考え直す必要がある。
破綻を糊塗するために厚生年金を流用する今回の法案は、現役世代の税負担を増やすだけである。
附則になっている年金流用の開始は2029年なので、今国会で急いで成立させる必要もない。
臨時国会で仕切り直し、45年化も含めて検討すべきだ
以下you tube 視聴ー6分ー






#トランプ×マスク対立激化#蜜月終焉#決裂の代償?#2025/6/8#テレ朝news#アンカー:杉田弘毅

2025-06-09 11:01:24 | 連絡
米国政界における異色の蜜月関係が、突如として崩壊の様相を呈している。
政治と経済の両輪として、歩調を合わせてきたトランプ大統領



とテスラ社CEOイーロン・マスク氏の間で、減税法案を巡る激しい応酬が展開され、政界・財界双方に波紋を広げている。
5月30日、マスク氏が政府効率化省(通称DOGE)の役職を降りることになり、トランプ氏から「金色の鍵」を授与された。
マスク氏はその際、「トランプ氏の友人であり、アドバイザーであり続ける」と述べ、依然として関係は良好と見られていた。
しかし、空気は数日で一変する。
6月3日、マスク氏は自身のSNSで、トランプ氏の肝いりである減税法案について、「何でも詰め込まれた不快で忌まわしい法案だ」と強く批判。
マスク氏は、「この法案に賛成した議員は恥を知れ」と言い放った。
これに対し、トランプ氏は6月5日の会見で、「私は非常に失望している。
法案ではなく私を批判してくれた方がよかった」と不快感をあらわにしつつ、「イーロンが怒っているのは、我々がEV義務化を撤回したからだ」と真意を探る発言を行った。
また、「彼は法案の中身をすべて把握していた。
何の問題も感じていなかった」と主張した。
マスク氏は即座に反論。SNS上で「嘘だ。この法案は一度たりとも私に見せられたことはない」と否定した。
両者の応酬はエスカレートし、トランプ氏は同日の記者会見で「イーロンがいなくても、ペンシルベニア州で勝利していた」と発言。
これに対し、マスク氏は、「私がいなければ、トランプは選挙に敗れていただろう。なんて恩知らずなんだ」と非難した。
また、マスク氏はSNS上で、「トランプ氏は弾劾され、バンス副大統領が後任になるべきだ」と記され第三者の投稿に「イエス」と応答。
政権内部への明確な対立姿勢を示した。
トランプ氏は「(マスク氏は)正気を失った。対話の予定はない」と突き放し、両者の関係修復は絶望的との見方が強まっている。
 両者の対立は、政争の延長線ではなく、国家の信用を損なう火種として、急速に燃え広がっている。
マスク氏は6月6日、自身のSNSで、トランプ氏をジェフリー・エプスタイン氏の“文書”に関係づける投稿を行い、国内外に衝撃を広げている。
マスク氏は「とんでもない爆弾を投下する時が来た」と切り出し、
「トランプ氏はエプスタイン文書に含まれている。それが公表されていない本当の理由だ」
と投稿した。
この投稿から10分後、マスク氏は再びSNSを更新し、「この投稿を将来のために記録しておいて。
真実は明らかになるだろう」と記し、事実関係の開示を改めて促す姿勢を見せた。
エプスタイン文書とは、2008年に児童売春などで有罪判決を受け、2019年に勾留中の独房で死亡した米実業家ジェフリー・エプスタイン氏に関連する一連の捜査資料であり、著名な政財界関係者の関与が噂され続けてきた機密文書である。
エプスタイン事件の弁護にあたったデービッド・ショーエン弁護士は、トランプ氏に傷を与えるような情報はないとXの投稿により事実関係を否定した。
トランプ氏は、ショーエン弁護士の投稿を引用し、自身のSNSに投稿した。
一方、マスク氏はエプスタイン氏に関する投稿を削除した。
トランプ氏とマスク氏の決裂は、市場にまで波紋が広がった。
米電気自動車大手「テスラ社」の株価が、6月5日の取引で、前日終値比14%の大幅下落を記録した。
時価総額にして約1524億ドル(約22兆円)が一日で吹き飛び、同社としては過去最大の下落幅となった。
5日のニューヨーク市場で取引が行われる中で、SNS上では両者によるリアルタイムの舌戦が激化していた。
蜜月関係にあった両者が、個人的感情を交錯させながら、極めて異例の形で公衆の面前で対立を展開し、その応酬が投資家心理に直撃した。 
 米政界と財界の象徴的関係とされたトランプ氏とマスク氏による蜜月が、激しい対立の末に崩壊し、双方に計り知れぬ損失をもたらしつつある。
まず矛先を向けられたのは、マスク氏率いる企業群。
政府は、スペースXをはじめとするマスク氏の企業との契約見直しに着手。
とりわけ、
NASAからの152億ドル(約2兆2800億円)規模の契約、また、米国防総省との58億ドル(約8700億円)の国防契約について終了を示唆した。
一方で、トランプ陣営にも少なからぬ打撃を与える。
2024年の大統領選挙において、マスク氏は総額2億7400万ドル(約411億円)に及ぶ政治献金を行っていた。
今後、こうした資金が失われることになれば、共和党、トランプ氏側は深刻な影響を受けるとみられる。 
★ゲスト:ジョセフ・クラフト(経済・政治アナリスト)、渡部悦和(元陸上自衛隊東部方面総監) ★アンカー:杉田弘毅(ジャーナリスト/元共同通信論説委員長)
テレビ朝日




元立民議員擁立で若者、保守層離れ 国民民主に暗雲 #2025/6/7北國新聞#高橋洋一#嘉悦大教授

2025-06-09 09:41:16 | 連絡
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交流サイト(SNS)を活用し、人気を集めていた国民民主党の勢いに暗雲が漂い始めている。
過去の言動に批判があった議員経験者を夏の参院選に擁立することや、政府備蓄米について「あと1年たったら動物の餌になるようなもの」とした玉木雄一郎代表の発言に頼みとしてきたSNS上で反発が相次いでいるためだ。
国民民主をどう評価するか。
5月31日、6月1日に実施されたJNNの世論調査では、国民民主の支持率は前回より3・4ポイント低下し6・8%となり、立民は8・2%と2・6ポイント上昇した。昨年12月調査で国民8・8%、立民8・5%と国民民主が上回り、その後、国民民主の優位が続いていたが、今回は再び立民が優位になった。
もともと民主党という同じ政党だった国民民主と立民は15%程度を分け合うというのが基本構造だが、
昨年の総選挙以降、国民民主は保守層も取り込み、
立民をリードしていた。 
しかし、国民民主は元立民の
山尾志桜里氏
須藤元気氏

らを参院選の候補者としたが、保守層が逃げ、立民層の取り込みにも失敗したようだ。
これまで玉木氏はSNSで若者を中心に支持率を拡大してきた。
若者は思いのほか保守層も多いので、保守層へのウイングを広げることに成功したが、元立民の候補者の擁立で若者、保守層の支持を失ったようだ。
備蓄米について、玉木氏の発言は「4年たったらあと1年で餌米になる」と今の制度を正確に言っている。
一方、小泉進次郎農相は「コメの減価償却」と言い、
会計関係者から吹き出しものだった。
備蓄米について、経年変化し、価値が下がるという意味で発言したのだろうが、コメは固定資産でないので減価償却はしない。
小泉農相も国会で「餌米」と言っており、本来であれば、小泉農相が批判を浴びても不思議ではない。
しかし、なぜか、備蓄米制度を正確に言った玉木氏が批判されるという興味深いことが起きている。
結果として、小泉氏の発言のほうが「セクシー」だったのだろう。
 選挙の風は一瞬で変わるが、今回はその潮目になっている可能性がある。
自民は小泉農相で「小泉劇場」の再現をもくろんでおり、国民民主が党勢を挽回できるかどうか。
自民と立民は年金法案で共同歩調を取り、大連立の方向性を示しているので、まだ国民民主にチャンスはある。
7月20日投開票といわれる参院選までに再び勢いを取り戻せるか。 
(たかはし・よういち=嘉悦大教授)
 

 



石破茂首相インタビュー#減反見直し#自衛隊明記#2025/6/3 #産経#水内 茂幸

2025-06-09 08:36:36 | 連絡
 
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水内 茂幸
東京編集局メディア編成本部デジタル報道部次長
 

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石破茂首相(自民党総裁)


が3日に応じた産経新聞のインタビューの詳報は次の通り。 
■コメは6月半ばに3000円台
--コメの価格の現状をどう見ているか
「政府備蓄米がスーパーや小売店の店頭に並ぶようになる。小泉進次郎農林水産相は5キロ2千円と言い、首相は3千円台と言っていて、話が違うのではないかという話だが、全然違わない。
私は全部平均して3千円台と言っている。
時期は特定できないが、6月半ばに平均3千円台。
1年間で倍(の価格)になった状況は解消される。きちんと努力し、実現する」
--政府は実質的に減反政策を続け、国が生産の目安を決めている。
今度立ち上げる関係閣僚会議では、聖域なく減反見直しを検討するのか
 「タブーなくやる。
私は昭和61年衆院初当選で、(減反を進める)食糧管理法の時代を知っている。
当時、コメの価格を下げるべきだという主張は誰もしなかった。
高く買って安く売っていては国の財政がたまらないということで(平成7年に)食管法から食糧法に移行した。
しかし、価格は市場に任せるとはならなかった」 
「(20年に就任した)農水相のときに『生産調整を見直すべきではないか』と言った。
世界中のコメの生産は過去50~60年で約3倍になった。
日本だけが税金を使い、コメの生産を4割ぐらい落とした。
『日本はそれでいいのか』との思いがあった。
やはり増産にかじを切るべきだ。
価格が下がると言われるが、一生懸命努力して大規模化、コストダウン、品質向上に努力した農家には、所得が減った分を国民の税金で補うやり方もある。そういうずっと封印してきた議論に挑むのは意味のあることだ。
国が国民に向けて果たすべき責任、世界に向けて果たすべき責任とは何かという話をしたい」
■物価高対策、きめ細かくやっている
--物価高対策の考えは 
「妙に決め付けの議論があり、『何もやっていないじゃないか』と言われるが、きちんとやっている。
例えば12月の年末調整で1人2万~4万円の税負担を減らす。低所得の方には1世帯当たり3万円出す。
プラスして子供1人当たり2万円出す。
それぞれの地域の物価高対策のため、重点支援地方交付金6千億円を用意した。
4月1日からは今まで8割だった育児給付金を10割にした今年も暑いかもしれない。
標準的な家庭で7~9月に合計で電気代・ガス代を3千円ぐらい下げる。
ガソリンは1リットル当たり10円下げた。
きめ細かくやっているが、なかなか知られていない。皆さんに知っていただくことが大事だ」
--消費税減税への考えは
 「消費税は社会保障目的に使う。
消費税をやめたら、社会保障のお金、財源はどうなるのかという議論もしてもらわないといけない。
消費税を減税すると、所得の高い方はドーンと減税になる。
それほど所得がない方は減税額がそれほど大きくない。
本当に困っている人たちに手厚く手当てをすることを考えたときに、消費税の減税は本当に正しいのか」 
「一晩で消費税を下げられるという人がいるが、そんなことがあるはずはない。
いろいろなシステムを変えていくことに半年、1年かかる。法律を変えなければいけない。
いつできるのかと言えば相当先になる。
今、物価高に苦しむ国民に対しどうするのかというときに、ずいぶん先のことになるが、本当にそれでいいのか。そういうことを理解いただいた上で、判断をいただく」
■消費減税は公約にせず
--野党は夏の参院選で消費税減税を争点にするとみられるが、自民としては消費税減税を公約にせず、丁寧に説明する考えか
「そうだ。有権者に正面から向き合い、話をする姿勢は大事だ。
消費税は社会保障目的であり、本当に今困っている方々に有効な政策なのか。なかなか理解いただけないが、説明する責任がわれわれにはある」
--憲法改正への思いは。首相就任前は戦力不保持を定めた9条2項の削除を主張していたが、現在の考えは
 「国会議員でなければできないことは憲法改正の発議だ。
それが私が40年近く国会議員をしている一番大きな理由だ。
わが党は改憲政党だが、わが党だけでは衆参で発議に必要な3分の2の議席を持っていない。
公明党はもちろん、理解のある立憲民主党、国民民主党、日本維新の会に呼びかけ、発議ができる状況をつくっていかなければならない。
自民は緊急事態条項で国会議員の任期をどうするかなど多数の理解を得やすいものから一つ一つ詰めていくスタンスだ。
私は自民総裁なので、党内の議論の大勢は尊重していかなければならない」
「自衛隊の明記は大きな第一歩だろう。
明記の後にあるものは9条だ。
正義と秩序を基調とする国際平和を誠実に希求し、国際紛争解決の手段として武力の行使をやめるという1項は、その通りだ。
では、この目的を達成するために陸海空軍を持たないという2項からすると、自衛隊は何なのか。
軍隊なのか警察なのか、よくわからない。
まず自衛隊をきちんと憲法に書き、その先の議論は大勢の方々に理解いただけるように、あるいは反論にきちんと耳を傾ける言論空間が必要だ。
衆院憲法審査会で条文を起草しようというところまできたので、この流れをとめてはいけない」
不信任案いつでも通る状況
--野党が内閣不信任決議案を提出した場合の対応は 
「少数与党であり、野党が結束すれば不信任案はいつでも通る状況だ。
常に緊張感を持って、丁寧に丁寧に野党の意見を聞いてきた。
ただ、『トランプ関税』や物価高をどうするのか。
野党の協力、理解を得ながら、いろいろな難題に政府として取り組んでいる。
6月はカナダでG7サミット(先進7カ国首脳会議)、(オランダで)NATO(北大西洋条約機構)首脳会議もある。
日々、現下の課題に全力で対応する。衆院解散はどうしたこうしたと今議論する意味はない」
(聞き手 水内茂幸) 


2025/6/9(月)#二十四節気#芒種4日#新月13日#東京都#天気痛#調査時間帯0~6時#「少し痛い~痛い~かなり痛い」と感じる方😨の割合85%

2025-06-09 07:41:50 | 連絡
【1】動画#雨雲レーダー#東京都大田区・天気#検索引用サイト
https://weather.yahoo.co.jp/weather/zoomradar/?lat=35.56140006&lon=139.7160474&z=11

【2】頭痛ーるサイト
https://zutool.jp/

【2.1】東京都#天気痛症状#調査集計時間帯0~6時
「少し痛い~痛い~かなり痛い」感じる方😨の割合85%、
他方
「普通」感じる方😀の割合15%

【2.2】6/9(月)の東京:次第に雲が厚くなり、
夕方から夜には雨となりそうです。
 
 

東京など関東でも9日にも梅雨入りの発表があるかもしれません。
気圧は午後から緩やかに長時間低下する傾向です。


⇩⇩⇩


月曜日のスタートは気圧が安定している午前に、用事を済ませるのも良さそうです。

気温は前日より低く、土日の暑さは一段落となりそうです。
湿度が高く、少しムシっと感じられるでしょう。