世界標準技術開発F2F会議

小電力無線IEEE802規格開発会議,奇数月,米欧亜大洋州都市開催

(^_^♪) 🧑‍🎤 👅上を向いて歩こう / 坂本九

2022-01-31 18:38:51 | 連絡
<―>2021年12月20日(月)あさナビ 黒木瞳、舘ひろし(俳優)に、滑舌トレーニング 「あいうえおあお・・・」 教えた!

<―>(^_^♪) 🧑‍🎤 👅上を向いて歩こう / 坂本九
上を向いて歩こう 坂本 九 歌詞付き


 

(^_^♪) 🧑‍🎤 👅 LONGER THAN FOREVER / BOØWY

2022-01-31 18:31:38 | 連絡
<―>2021年12月20日(月)あさナビ 黒木瞳、舘ひろし(俳優)に、滑舌トレーニング 「あいうえおあお・・・」 教えた!

<―>(^_^♪) 🧑‍🎤 👅 LONGER THAN FOREVER / BOØWY
BOOWY LONGER THAN FOREVER LP version 字幕歌詞付き


 #BOOWY #氷室京介 LP #布袋寅泰 

米国の経済制裁:ドル利用禁止」はなぜ効くか?2018/08/31、榎本裕洋丸紅株式会社

2022-01-31 12:03:21 | 連絡
:::::
コラム執筆:榎本 裕洋/丸紅株式会社 丸紅経済研究所
「トランプ大統領が破棄したイランと主要国の核取引を欧州が維持したいなら、米国から独立した欧州独自の新しい決済システムの創設が必要だ」ドイツのハイコ・マース外相は独ハンデルスブラット紙にこう寄稿したという。 
一般にはあまり知られていないが、貿易に代表される国際取引の多くは米国の通貨であるドルを介して行われている。その結果、マース外相が懸念するように、国際取引の多くはドルを使わないと成立せず、従って国際取引の多くは米国政府やFRB(連邦準備制度)の監視を免れない。そして米国政府やFRBは、「ドル利用禁止」等の経済制裁を通じて「望ましくない取引」を止めることができる。以下、現行の国際決済システムを概観し、米国政府やFRBの国際取引における影響力を確認したい。
 図表1(下記URL参照)は貿易など国際決済の様子を簡略化した概念図である。ごく一般的な国際決済の例を挙げよう。
例えばロシアのケチャップ会社がトルコの農業企業からトマトを輸入するとしよう。
ロシアのケチャップ会社からトルコの農業企業への支払いがドルで決済される場合、代金はルーブルからドルに交換された後、ロシアのケチャップ会社の取引金融機関からトルコの農業企業の取引金融機関へと支払われる(その後、トルコの農業企業がドルをリラに交換して受け取る場合もある)
その際、国際資金決済には「カバー」と言われる仕組みがあり、決済を行なう金融機関どうしが通常は決済通貨の母国(ドルの場合、米国)にある金融機関に有する口座を介して決済資金の付け替えが行われている。
なわちドル決済の場合、「ロシアのケチャップ会社の取引金融機関が在米金融機関に持つ口座」から「トルコの農業企業の取引金融機関が在米金融機関に持つ口座」に支払われることになる。トルコ・ロシア間の取引でありながら、決済は在米金融機関の間で行われているのだ。
 読者の中には「なぜルーブルを(ドルを介さず)直接リラに交換しないのか」といった疑問をもたれる方もいるだろう。しかしルーブルからリラへの直接交換は、「ルーブル⇒ドル⇒リラ」という間接交換と比較した場合、容易ではない。
これは通貨に対する需給の問題だ。「ルーブル⇒リラ」という直接交換が成立するためには、その反対取引となる「リラ⇒ルーブル」取引も必要となる。つまり、「ルーブル⇒リラ」あるいは「リラ⇒ルーブル」の取引が成立するためには、双方向の取引が常時相当の規模で行われているような、厚みのある「リラ・ルーブル間の外国為替取引市場」が必要なのだ。そしてそのような市場が存在しない場合、図表1(下記URL参照)で示したように、リラとルーブルはドルを介して決済されることになる。
 このように多くの国際決済は実は「ドルを介して」行われている。そして多くの場合、ドルを介した取引のほうが、マイナー通貨間の直接交換よりも、手数料が少なく済む場合が多い。なぜならドルが絡む外国為替市場では相当額の取引が行われているため、「ドル以外の通貨⇒ドル」「ドル⇒ドル以外の通貨」2つの取引の手数料を合わせても直接交換した際の手数料を下回るからだ。このような手数料の安さも「ドルを介した国際決済」の優位性のひとつである。 
そして政治的に重要なのは、この「ドルを介した国際決済」というのが、図表1(下記URL参照)に示したとおり米国内の決済システムを通じて行われていることだ。米国政府やFRBは、米国内の銀行・金融機関の取引を厳しく管理・監督している。従って、「ドルを介した国際決済」は米国内の決済システムを通じて全て米国政府やFRBの知るところとなっている。そして米国政府やFRBが望ましくないと判断した取引は、「ドル利用禁止」といった手段を使って差し止められることになる。つまり「ドル利用禁止」とは事実上「貿易禁止」と同じ意味を持つのだ。 
このように、「ドルを介した国際決済」という制度を通じて、米国政府やFRBは世界全体の取引を監視し、必要に応じて望ましくない取引を止める権力を有している
尚、米国の財務省には金融犯罪を担当する次官(Under Secretary of the Treasury for Terrorism and Financial Intelligence=テロリズム金融犯罪情報分析担当次官)が存在するが、対ロ制裁でよく名前が挙がるOFAC(米国財務省外国資産管理室)は正にこの次官が管轄している。
以上、「ドル利用禁止」が持つ意味の大きさを説明した。一方、最近は中国経済の台頭、米国経済の停滞、米国による経済制裁の多用を受けて、いわゆる「ドル離れ」が進むといった論調が多くみられる。先述のマース外相の意見もこのような論調を裏付けるものだろう。
 確かにドル決済の強みである市場の厚みは米国経済の大きさによるもので、米国経済が衰退すればこの相対的優位は長期的には揺らぐかもしれない。しかし、ドル決済を支えているのは市場の厚みだけでなく、ドルを決済する米国内決済システムの安定性や利便性、透明性による部分も大きい。このように一定の厚み・安定性・利便性・透明性を併せ持つ市場が、米国以外に新たに出現するとは中期的には考えにくい。
実際、IMFが1969年に国際準備資産としてSDR(Special Drawing Rights:特別引出権)を創設して50年近く経過するが、決済手段として使えないSDRの普及は極めて限定的だ。
米国経済そのものの先行きは別にして、ドル決済の優位性と、そこから得られる情報を通じた米国経済制裁の優位性は、当面揺るがないと考えるのが自然だろう。


「キューバ危機の再来」とも言える戦争の危機がある 1月27日青山繫晴参議院議員OK! Cozy up!

2022-01-31 11:00:40 | 連絡
【青山)だからフランスやドイツなど、かつての親中派もいまは自衛隊と協力しているわけです。私たちの民主主義と平和に対する貢献への期待が、どれくらいアップしているかを考えると、
現状の岸田政権のように「あっちを見て、こっちを見て」ということではダメです
はっきりと「独裁主義にはつかない」と、「中国やロシアの新しい連携には与しない。民主主義側に立つ、それもリーダーの1人として日本は踏ん張る」ということを出さなければいけません。】
★弧状列島岸田政権(注ア)は夏の参院議員選勝利まで「聞く力優先=優柔不断・紆余曲折・朝令暮改実行」、「西大陸、半島方向や行かざる東大陸米国方向の西東わき見」、「北大陸・南大陸向き」の加速減速蛇行・自在航行}が続くか>
(注ア)第二次岸田内閣「甘利後継茂木・前輪駆動運転ー成長・経済安全保障ー及び岸田後部着席・指示ー税収増志向・成長忘却官僚主導の分配・社会保障=保健・医療・介護・福祉」議員内閣は公明連立支援と国政選挙後の維新・国民からの協力必須の国会対応か」
https://blog.goo.ne.jp/globalstandard_ieee/e/fbf198b41bd9717ade1f8a6499de2499
【青山)バイデン大統領はあれほど経済制裁と言うだけあって、そこが勘所だとわかっているのだけれども、「ドルと交換できなくする」(注1)ということで、かつてのソ連が潰れた事実を、ロシアは当事者としてよくわかっているのです。】
(注1)米国の経済制裁:ドル利用禁止」はなぜ効くか?2018/08/31、榎本裕洋丸紅株式会社
https://blog.goo.ne.jp/globalstandard_ieee/e/2b0a1bdb2581e0aadf89134700c3bf20

:::::
By - NEWS ONLINE 編集部 公開:2022-01-27 更新:2022-01-27
 ニッポン放送「飯田浩司のOK! Cozy up!」(1月27日放送)に作家で自由民主党・参議院議員の青山繫晴が出演。バイデン大統領が、ロシアがウクライナに侵攻した場合、プーチン大統領自身への制裁を検討する考えを表明したというニュースについて解説した。
〇バイデン大統領、ウクライナ侵攻でプーチン大統領への制裁を検討
アメリカのバイデン大統領は1月25日、ロシアがウクライナに侵攻した場合、ロシアのプーチン大統領自身への制裁を検討する考えを表明した。アメリカ政府高官は、侵攻に備えた経済措置の強化策も公表している。
飯田)バイデンさん自身も、侵攻した場合はドル決済をさせないということを会見でおっしゃっていましたが、ウクライナ情勢はどう見ればいいですか?
青山)まず戦わざるアメリカというのは徹底的になめられる、あるいは試されるということです。
いい悪いではなく、私は批判的に「アメリカは戦争国家である」と言って来ました。
第二次世界大戦で負けた日本も、自己否定が続いて77年目です。しかし
アメリカは、本当は唯一勝った国です。だから戦争が善になってしまい、第二次世界大戦が終わって、わずか5年後に朝鮮戦争を始めました。
戦争国家なのですが、よくも悪くも、いざとなれば軍が出て来るからこそのアメリカの威信なのです。
〇「軍は出さない」と言う一方で朝鮮半島周辺に海軍力を集めるアメリカ ~ロシアへの圧力
青山)バイデン大統領は、言わずもがなのことを言ってしまったのです。
「軍は出さない」という。
それでプーチン大統領も中国の習近平国家主席も、「アメリカが出て来ないなら好きにしますよ」ということをやっているわけです。それがウクライナ情勢に端的に表れている。
ただし、プーチン大統領個人の制裁云々だけではなく、米軍は動きを強めています。ロシアは


ご承知のように極東からヨーロッパにまで至る広い大陸ですが、
ウクライナはロシアから見れば、西ヨーロッパにいちばん近づく端です。 
飯田)そうですね。
青山)そこに軍を集めてしまっているから、極東も含めて手薄になっているのです。ソ連軍に比べると、ロシア軍はものすごく減りましたから。


飯田)それがウクライナに集中してしまっている。
青山)正確には申し上げられないですけれども、アメリカは海軍力を使って、朝鮮半島



辺りに空母だけではなく強襲揚陸艦、つまり海兵隊を侵入させるためのものを送っています。潜水艦も動いています。
飯田)朝鮮半島辺りに。
青山)北朝鮮が花火のようにミサイルを撃っているから、というのは表向きの理由です。アメリカは北朝鮮のミサイルなど気にしていません。アメリカ本土には撃って来ないし、グアムやサイパンにもなかなか撃てないということと、短距離のものしか撃たないと思っている。
北朝鮮ではなくて、ロシアに対する圧迫をしているわけです。
〇「キューバ危機の再来」とも言える戦争危機 ~存在感の増す日本
青山)その動きを考えると、「まさか戦争にはならない」と思っている人が多いけれども、これは最大級の危機です。いま戦争危機が4ヵ所あるのです。いますぐにというわけではありませんが、
戦争危機という意味では、ウクライナ、台湾。加えて、中国はこの動きに乗じてブータンに入植者をたくさん増やしていますし、インド軍との衝突も懸念されます。ブータンのすぐ南がインドですから。

飯田)以前にもありました
青山)さらにプーチン大統領は、キューバやベネズエラへもロシア軍の派遣を示唆しています。「核戦争危機とは違う」と言いながら、キューバ危機の再来という側面もあるのです。
〇日本の意思をはっきりと出すべき ~民主主義国のリーダーの1人として
青山)日本の存在感は急激に増していて、先ほど言ったアメリカ海軍の動きでは、平和安全法制のおかげで日本はあくまで平坦部分、いわば支える部分ですけれども、協力はできますから。アメリカだけではなく、世界的に中国の独立主義の拡張を抑えられるのは、少なくともアジアではもう日本しかいないのです。 
飯田)アジアでは。
青山)だからフランスやドイツなど、かつての親中派もいまは自衛隊と協力しているわけです。私たちの民主主義と平和に対する貢献への期待が、どれくらいアップしているかを考えると、
現状の岸田政権のように「あっちを見て、こっちを見て」ということではダメです
はっきりと「独裁主義にはつかない」と、「中国やロシアの新しい連携には与しない。民主主義側に立つ、それもリーダーの1人として日本は踏ん張る」ということを出さなければいけません。
林外相が「仮定の質問で差し控えたい」と言った理由
飯田)日米首脳会談をオンラインでやりましたが、ウクライナ情勢に関しては強い行動に断固として出ると、確か会見のなかで話していたと思います。しかし21日の閣議後会見のなかで、
林外相は「仮定の質問で差し控えたい」と後戻りしてしまったようなところもありました。日本としては、きちんと行動するべきですか?
青山)オンラインの日米首脳会談では、まずアメリカのバイデン大統領が「経済制裁しかしない」ということを、事実上言っているでしょう。
飯田)バイデン大統領が。
青山)ただし、これは米民主党政権すべての話ではないし、軍とは考え方が違います。それでもバイデン大統領がそう言っている以上は、日本がそれを踏み越えて経済制裁以外のことを話せるわけがないですよね。
〇ドルと通貨が交換できなくなると戦争が始まる ~ドルと交換できなくなることでかつてのソ連は潰れた
青山)私が接触しているアメリカ側からの情報によれば、アメリカの本音としては、日本が憲法9条の範囲内であっても、軍事的プレゼンスの必要性について「平和のための抑止力」と言って欲しかったのです。日本の国益も踏まえて、あえて文句を言います。
飯田)アメリカの本音は。
青山)憲法をつくったのはもともとアメリカだという話ではなくて、そもそもアメリカ合衆国の姿勢について、みんながよく理解できないからです。
本当に二度と戦争をしないと言うのであれば、新たな対策が必要だけれども、実際は米軍が動いているのに、大統領は「軍を動かさず経済制裁だけだ」と言っている。
飯田)実際には米軍は動いている。
青山)また、ドルと通貨が交換できなくなる方向へアメリカが踏み切れば、香港でも人民元がドルにできなくなり、中国は潰れるのです。かつてソ連はそれで潰れたわけですから
飯田)中国が潰れる。
青山)バイデン大統領はあれほど経済制裁と言うだけあって、そこが勘所だとわかっているのだけれども、「ドルと交換できなくする」ということで、かつてのソ連が潰れた事実を、ロシアは当事者としてよくわかっているのです。
飯田)当事者として。
青山)そのときは戦争になります。だから覚悟しておかなければならない
火を噴いてしまったら、犠牲が増える前に一瞬で止めなくてはいけませんから。そのための軍事力なのです。
戦争を拡大するための軍事力というのは、第二次世界大戦で終わったのです。


「食は生きる力 今朝も元気にいただきます」、1月ゲスト、 パンラボ主宰池田いけだ浩明さん、あさぼらけ上柳昌彦アナウンサー

2022-01-31 09:43:36 | 連絡
このコーナーでは“食”の重要性を再認識し、「食でつくる健康」を追求し、食が持つ意味を考え、
人生を楽しむためのより良い「食べもの」や「食事」の在り方を
毎月それらに関わるエキスパートの方「パンラボ主宰池田いけだ浩明さん」
池田 浩明
いけだ ひろあき
パンライター
TwitterOfficial Web Site
http://panlabo.jugem.jp/
Instagram:@ikedahiloaki

パンの研究所「パンラボ」主宰、ブレッドギーク(パンおたく)。パンを食べまくり、パンを書きまくる。著書に『パン欲』(世界文化社)、『食パンをもっとおいしくする99の魔法』(ガイドワークス)など。最新刊『おかしなパン』(山本ゆりこと共著・誠文堂新光社)


をお招きしお話をお伺い致します。
ライターとして、年間300軒以上のパン屋さんを巡る。
日本中のパンを食べまくり、パンについて書きまくるブレッドギーク(パンおたく)。
パンの研究所「パンラボ」を主宰するほか、「もっとおいしくて安全な小麦あふれる未来へ」を合い言葉にする、
「NPO法人新麦コレクション」を立ち上げ、活動している。
《主な著書》
『食パンをもっとおいしくする99の魔法』(ガイドワークス)、
『日本全国 このパンがすごい!』(朝日新聞出版)など。
山本ゆりことの共著書に『おかしなパン』(誠文堂新光社) 他多数
https://www.1242.com/genki/index.html
:::
〇上柳 昌彦(うえやなぎ まさひこ、本名:同じ、1957年8月1日 -64歳 )は、フリーアナウンサーで元ニッポン放送アナウンサー。ミックスゾーン所属。愛称は「うえちゃん」。防災パーソナリティ(同局における地震情報のアナウンス担当)指定を受けた一人。ファッションデザイナーの石津謙介と歌手、タレントのファーストサマーウイカは遠戚にあたる[1][2]。
大阪府大東市の出身。父親が転勤族であったため少年期は転居を繰り返し、群馬県高崎市(1歳時)→兵庫県高砂市(幼稚園時)→金沢市(小学2年)→高砂市(小2)→横浜市神奈川区(小4)→東京都→神奈川県小田原市(中学1年)→東京(中2)→鎌倉市と転々とした後、東京都に定住した。東京都立新宿高等学校を経て立教大学法学部卒業後、
1981年にニッポン放送に入社した[3][4
ー略ー
2017年8月31日を以てニッポン放送を定年退職。9月よりグループ会社に籍を置き、退職時点で担当していた番組へ出演を続けている[17]。
その一方で、定年前最後の健康診断で、初期の前立腺がんを罹患していることが判明。退職後の12月には、番組出演の合間を縫う格好でがん細胞の切除手術を受けた。
2018年、初の著書『定年ラジオ』(三才ブックス)を刊行。

2017年8月31日を以てニッポン放送を定年退職。9月よりグループ会社に籍を置き、退職時点で担当していた番組へ出演を続けている[17]。
その一方で、定年前最後の健康診断で、初期の前立腺がんを罹患していることが判明。退職後の12月には、番組出演の合間を縫う格好でがん細胞の切除手術を受けた。
2018年、初の著書『定年ラジオ』(三才ブックス)を刊行。