地に落ちてしまった衆院議長職はポンコツ議員のたまり場か

かつて「歴史的な政権交代」と言われた2009年の民主党政権が誕生する前には、衆参での「ねじれ」現象が続いていた。
 
それが国会での緊張感を生み出し、安倍晋三の政権放棄から始まり、福田康夫、麻生太郎と「年替わりの総理大臣」が続き、その現象は民主党政権になっても「ねじれ」が解消されず鳩山内閣、菅直人内閣、野田内閣と「年替わり」の内閣が続いた。
 
そういった意味からは参院選は政権選択選挙ではないが、時の政権にも大きな影響を与える重要な選挙でもある。
 
ところが2022年の参議院選挙は、「泡のないビール」どころが「アルコールもないビール」となってしまい、有権者にワクワク感を与えない選挙となっている。
 
「参院選公示 物価高、安全保障、憲法を問う 18日間の選挙戦スタート」
 

  

  　　　　   　　　　　　　　　　　　　【東京新聞より】
 
そして岸田内閣が独走しないように参院選でチェック機能を果たすべく野党が残念ながら選挙前から「不戦敗」の可能性が大きく、むしろ「半ｷぐれ集団」の日本維新の会の「雨合羽」の松井一郎が、なにを血迷ったのか「野党第1党にしてもらいたい。野党第1党になると、国会運営の協議の場に出て、自民に圧力をかけることができる。自民をピリッとさせないといけない。」とほざいていた。
 
「『野党第1党になると自民党に圧力かけられる』維新・松井代表」

維新が野党第一党になったら、国会では大阪の話題と他の野党の悪口で大半の時間が消費されるでしょう。 pic.twitter.com/zwwqajBrdR

— 毛ば部とる子 (@kaori_sakai) June 22, 2022

江戸前ではピリッとするのは腐りかけの刺身と相場が決まってるんだよ。 pic.twitter.com/XZwkjw0kcu

— 毛ば部とる子 (@kaori_sakai) June 22, 2022

 
 
3年前の参院選と大きく変わってしまったのが「野党統一候補」の選挙区で、連合の反共宣伝の影響から、共産党との統一候補が激減してしまった。 
 
「参院選 1人区の野党候補一本化は11選挙区のみ 3分の2で競合、共倒れ懸念も」
 

       　　　　　　　　　　　　  【東京新聞より】
 
本来選挙は有権者にとって一番困っていることを解決してくれる政策を掲げる政党を支持するはずなので、この物価急上昇という異常な状態から各党はこぞって「消費税」の減税から廃止までを政策課題として掲げていたが、なぜか自民党の岸田文雄は消費税減税を拒み続けている。
 
この辺の裏事情と投票率が低下しそうな理由をこの御仁はわかりやすく解説していた。
 
「諸外国は軒並み減税。それでも自民党が消費税減税を拒み続ける真の理由」
 

■さらなる消費税増税を目論む自民党政権 6月22日(水)、参院選は公示日を迎え、7月10日(日)の投開票へ向けての選挙戦が始まりました。しかし、今回の参院選は、熱く燃えているのは選挙に出馬する側の政党や候補者や各陣営、そして一部の熱烈な支持者たちだけで、多くの有権者の間には「しらけムード」が漂っているように感じます。前回3年前の参院選の投票率は48.80%と、50%を下回って過去2番目の低さとなりましたが、今回はさらに投票率が下がり、過去最低を更新するのでは?との声も出始めています。 国政選挙の投票率低下の原因は、主に「政治不信」と言われて来ましたが、投票年齢が18歳に引き下げられたことも踏まえると、若い世代の「政治離れ」も一因だと思います。しかし、今回の参院選の場合は「一枚岩で支持率の安定した与党」と「バラバラで支持率が低迷し続ける野党」という構図により、最初からぼんやりと結果が見えていることが「しらけムード」の原因だと思います。 さらには、争点が多すぎることも一因だと思います。たとえば、沖縄県知事選の場合、争点は「米軍の新基地建設に賛成か反対か」という一点なので、前回4年前の投票率は63.24%、前々回8年前も64.13%と、日本の選挙の中では比較的、高い投票率となりました。しかし、今回の参院選は、岸田インフレによる「物価高騰」、まだまだ収束しない「新型コロナ」、ロシアのウクライナ侵攻や北朝鮮のミサイル連発が火をつけた「安全保障」、自民党がゴリ押しする「憲法改正」、従来からの「少子高齢化」や「社会保障」や「エネルギー」や「地方創生」など、争点だらけなのです。 これだけ争点が多いと、野党の中でも争点ごとに主張がバラバラになるため、与野党間での対決姿勢が希薄になってしまいます。その上、有権者側も重要視する争点がそれぞれ違うため、反与党の有権者はひとつにまとまることができません。その結果「どこが勝とうが何も変わらないから投票に行っても無意味」という「しらけムード」が生まれているのです。 ちなみに、6月第1週に報道各社が実施した全国世論調査では、選挙の争点として最も回答が多かったのが、どの調査も「物価高騰対策」で、60%台後半から70%台でした。そして、次が福祉や医療などの「社会保障対策」、3番目が「新型コロナ対策」で、自民党が最も力を入れている「安全保障対策」は4番目、10%台から20%台でした。 自民党の岸田文雄総裁は、多くの国民が最も困っている「物価高騰」について「ロシアのウクライナ侵攻が原因」と言い切り、議論を「安全保障対策」にスライドさせようとしました。しかし、国民もそこまでバカではありません。現在の「物価高騰」の最大の原因は「止まらない円安による輸入原材料の高騰」であり、その「止まらない円安」の原因が「日銀の黒田総裁に金融緩和を続けさせている自民党政権」であることは、今や中学生でも半数以上が知っています。 そして、日銀が金融緩和をやめられない理由については、アベノミクスの失敗を隠蔽するために続けて来た「金融緩和と株価操作による好景気の演出」が限界を迎え、もはや舵を切れない状況にまで陥ってしまったからですが、これまた周知の事実です。しかし、自民党政権は、そんなことはお構いなし。今回の参院選を「現状維持」か「議席微減」で何とか乗り切り、3年後まで国政選挙のない「黄金の3年」を手に入れたら、最初の1年目に強行することが2つ決まっているからです。 それは、憲法改正のための発議と、消費税の大幅増税です。前者はともかく、後者に関しては、そろそろ限界が近づいて来た財政の自転車操業を少しでも先延ばしさせるため、なるべく早い時期に消費税を大幅に引き上げて新たな利権システムを作り、また身内だけで税金をグルグル回す魂胆なのです。 今回、自民党の高市早苗政調会長は「安全保障」を最大の争点と位置づけ、現在約5兆円の防衛予算を2倍の10兆円にまで引き上げると鼻息を荒くしています。しかし、野党は当然として、日本維新の会や国民民主党などの「ゆ党」までもが「物価高騰対策」を重要な争点として掲げ、消費税やガソリン税の引き下げを主張しているのです。また、維新と国民民主の場合は、消費税の引き下げと同時に「原発の再稼働を進めて電気料金を引き下げる」などと言っているので論外ですが。 市民団体「公正な税制を求める市民連絡会」が事前に実施した各党へのアンケート調査で、「消費税は全世代型社会保障制度を支える重要な財源であることから、その税率を引き下げることは考えておりません」などと回答しているのは自民党だけです。自民党と連立を組む公明党ですら、支持者の顔色をうかがって「無回答」、他の野党はすべて引き下げか廃止を主張しています。 いつもは身内のような日本維新の会や国民民主党までもが「消費税減税」を主張しているのに、どうして自民党だけはアレコレと嘘まで並べて、頑なに「消費税率を引き下げることは考えておりません」と言い続けているのでしょうか?答えは簡単です。それは、選挙が終わったら1年以内に消費税を大幅に増税する計画だからです。仮に減税するのであれば、最低でも1年という期間を決めて、現在の10%を5%に引き下げることになります。そうなると、物価高騰の対策として減税している時に、まさか増税などとは言い出せなくなってしまうからです。 現在の消費税の税収は約20兆円ですから、取りあえず1年間だけ半額の5%に引き下げるのであれば、支出は10兆円で済みます。一方、頑として消費税の引き下げに応じようとしない自民党の岸田文雄総裁は、現在の物価高騰に対して「13兆円規模の強力な対策を行なう」と述べています。消費税を減税するよりも多くの予算を投じてまで、消費税の減税だけは何が何でも阻止しようとしているのです。 その上、その「13兆円規模の強力な対策」の中身を見ると、電気料金の支払いに使えるポイントをどうのこうのとか、またいつもの「運営に莫大な費用が掛かるピンハネ政策」ばかりなのです。13兆円を投じても自民党のスポンサー企業が次々とピンハネし、肝心の消費者へ還元されるのは10兆円以下になってしまう岸田自民党案と、10兆円の減税分が全額そのまま消費者へ還元される野党案、どちらが良いかは聞くまでもないでしょう。 しかし、岸田自民党は、参院選後の消費税増税という党利党略を完遂するために、今はどれほど無駄遣いしても、減税だけは絶対に避けなければならない、そう思っているのです。さすがは大企業と富裕層ばかりを優遇し続ける自民党政権ですね。 2014年4月、当時の安倍晋三首相と麻生太郎財務相は「増収分は全額を社会保障に使う」と公言して、消費税を5%から8%へ増税しました。しかし、すぐに法人税を大幅に引き下げ、消費税の増収分の73%は法人税減税の穴埋めに使われてしまいました。約束通りに社会保障に使われたのは、わずか15%だけです。また、2019年10月に消費税を8%から10%へ増税した時も、法人税の減税こそ行ないませんでしたが、自民党のスポンサー企業を優遇するための数々の特別措置が水面下で行なわれました。 消費税の増収分の大半が法人税減税の穴埋めに使われていることは、財務省の公式HPにある「税収の推移」の内わけを見れは一目瞭然です。しかし、6月19日のNHK「日曜討論」に生出演した自民党の高市早苗政調会長は「れいわ新選組から消費税が法人税の引き下げに流用されているかのような発言がありましたが事実無根です」「消費税は使途が社会保障に限定されています」などと大嘘を連発した挙句、れいわ新選組の大石晃子政審会長に向かって「公共の電波でデタラメを言うのはやめていただきたい」と抜かしたのです。 これには、お茶の間の皆さんだけでなく、ネットの皆さんもお茶を噴き出し、ツイッターではアッと言う間に「#平気で嘘をつく高市早苗」というハッシュタグがトレンド入りしてしまいました。 そもそも海外では、今の物価高騰より遥か前に「新型コロナ対策」の一環として、日本の消費税に当たる付加価値税を減税する国が次々と現われました。2020年12月の時点で、イギリス、フランス、イタリア、スペイン、フィンランド、ノルウェー、アイルランド、ハンガリー、ロシア、メキシコ、中国、韓国を始め、世界50カ国以上が減税していました。そして、さらなる物価高騰に見舞われている現在では、少なくとも世界90カ国以上が減税しているのです。 それなのに、どうして日本の自民党政権だけは、ここまで意固地になって減税を拒否し続けるのでしょうか?ガソリンにしても、トリガー条項を発動する条件は完全に満たしているのに、何が何でも発動せず、1リッター当たり40円も支払ってまで税金を守り続けています。ガソリン1リッター当たりの税収は54円なので、40円払ったら税収は14円しか残りません。 それでもトリガー条項を発動しないのは、表向きでは「東日本大震災の復興財源を確保するため」と言われています。しかし、その復興財源にしても、九州に不要な道路を造るなど、東日本大震災とはまったく関係ないものに湯水のごとくバラ撒かれているのですから、何をかいわんやです。 ま、どちらにしても、少なくとも消費税に関しては、自民党政権は後2回か3回の引き上げで最終的に「25%」を目指しており、その第1弾が参院選後の1年以内に強行されるはずです。たぶん、新型コロナもロシアのウクライナ侵攻も終わらないうちに強行されますから、「それは困る!」という人は、ちゃんと選挙で自分の意思表示をしましょう。今のあたしたちには、それしか手段がないのですから。

            

 
ところで、ジャーナリストの立岩陽一郎は今回の参院選について、こんな提言をしていた。
 
「今回の選挙を『参議院』というものの機能を考える機会にしたい」 
 

7月10日に投開票が行われる参院選挙。ある地域で計画された党首討論が中止となったと耳にした。自民党が参加を拒否したのが理由だという。主催者側の関係者は、「自民党は失点さえなければ勝てると踏んでいるので、盛り上げたくないのでしょう」と話した。  昨今の情勢を見ると自民党がそう考えたとしても不思議ではない。仮に、その推測が本当だとして、自民党が悪いのか? そう思わせる我々有権者が悪いのか? 間違いなく後者だろう。  こうした中で、政府の衆院議員選挙区画定審議会が、1票の格差を2倍未満に収めるための小選挙区の区割り見直し案を勧告した。これによって、東京、神奈川など5都県で10増、宮城、和歌山、山口など10の県で10減となる。  もともと自民、公明両党が議員提案したものだが、後に減となる県が明らかになると自民党内から激しい反発が出たと報じられている。山口県、和歌山県などは有力議員の地元だけに、わかりやすい反応だ。  衆議院選挙において1票の格差を2倍未満におさえることは重要だ。有力政治家のために制度があるわけではない。一方で、1票の格差を是正する中で、結果的に地方の衰退を加速させる恐れがあることも否定できない。  私は、その部分を埋める役割を参議院に持たせるべきだと考えている。現状では、参議院にも1票の格差の是正を求める考え方となっている。最高裁もそれを命じている。本当にそれでいいのか? この点を考え直した方がいいというのが私見だ。 ■アメリカではどうしてる?  ここで、別の国の例を見てみたい。100万余が2人を選ぶモンタナ州と約4000万人が2人を選ぶカリフォルニア州。これはアメリカの上院議員のケースだ。その1票の差は数倍などというレベルではない。桁が違う。  アメリカも下院議員の区割りは国勢調査に基づいて目まぐるしく変わる。日本の衆院に近い下院では有権者の平等が重視されているからだ。しかし制度的に参院に近い上院では、人口の多少にかかわらず各州2人の選出だ。それを見直す動きがあるとは聞かない。民意をストレートに反映させる下院と、大所高所からものを考える上院とで議会を構成するという考えなのだろう。  日本も、そうした衆参での役割分担を検討してもいいのではないか? 民意を反映させる衆院と民意から距離をおいて日本全体に目を向ける参院という役割分担を明確にしてはどうだろうか?  今回の選挙を、各党の主張を見るだけでなく、参議院というものの機能を考える機会にしたい。例えば、疑惑を指摘され雲隠れする衆議院議員がいる。もちろん、国会議員の身分は守られねばならないが、例えば、参議院には衆議院議員の身分を剥奪する権限を与えることはあり得るかもしれない。もちろん、その前提として参議院議員は政党の枠組みを超えて日本全体を考える役割を担うといった規定も必要だろう。  盛り上がりに欠けるとされる今回の選挙。ぜひ、そうした国会のあり方も含めて考える機会にしたい。

 
国会の在り方というよりは、各国会議員の姿勢とモラルも考える機会にしたいところだが、セクハラ疑惑の衆議院議長が老醜をさらしながらも平然と疑惑を報道した週刊誌を告訴したらしいのだが、参議院議員の通常選挙が行われた後には、必ず臨時会を召集しなければならないのだが、当然ながらセクハラ議長は表には出られないのだが、その後釜と噂されている人物がこれまた曰く付きの男らしい。
 
「甘利明氏が『次の衆院議長』候補に 永田町の論理では“現ナマ受領議員"でもリッパな有資格者」
    

セクハラ疑惑が報じられ、参院選後の辞職も囁かれる細田衆院議長の後任候補に甘利前幹事長の名が取り沙汰されています。前回衆院選では有権者からノーを突きつけられ小選挙区で落選、比例復活した議員が“三権の長"とはあ然ですが、永田町的には有資格者だとか。https://t.co/zeeJQ524QS #日刊ゲンダイ

— 日刊ゲンダイDIGITAL (@nikkan_gendai) June 21, 2022

ふざけんな自民党。セクハラ細田は辞職が当然として、その後任にあっせん利得で大学ファンドの戦犯甘利とか、国民バカにしてんのか? というか自民党ってあれだけ議員いてもこんな人材しかいないのかよ(いません)。 https://t.co/gmPv5oeugh

— ニヤリ本舗 (@niyari_honpo) June 22, 2022

https://t.co/KwmWZuVuFG pic.twitter.com/rZ8UQ484O4

— 初唯 (@ui2021ui) June 22, 2022

    
 

セクハラ疑惑が報じられ、参院選後の“辞職"も囁かれている細田博之衆院議長。その後任候補として、なんと自民党の甘利明前幹事長の名前が取り沙汰されている。  大臣室で業者から現ナマを受け取り、前回衆院選では有権者からノーを突きつけられて小選挙区で落選(比例復活)したような議員が“三権の長"とは驚きだが、永田町の論理ではリッパな有資格者なのだという。20日も、岸田首相と官邸で30分間も会っている。 「自民党議員の中で当選回数が一番多いのは、当選14回の麻生副総裁です。甘利さんは、麻生さんに次ぐ13回です。当選13回は、二階俊博元幹事長ら5人しかいない。総理経験者の麻生さんは、さすがに議長にはならないでしょう。13回当選の5人の中から選ぶとしたら甘利さんになっておかしくありません。最近、衆院議長には、大臣と自民党幹事長の両方を経験した人が就いています。甘利さんは、いずれのポストも経験している。小選挙区で落選した議員が議長でいいのか、との声もありますが、現在、衆院副議長の海江田万里さんも落選復活組だから、問題にはならないでしょう」(自民党関係者)  甘利氏本人も、議長ポストを渇望している可能性が高い。この先、大臣に起用される可能性は低く、脚光を浴びるポストは議長くらいしかないからだ。目立つポストに就かないと、次の選挙も落選する恐れがあるという。  小選挙区の新しい区割り案が適用されると、選挙はさらに厳しくなるとみられている。  本人も、地元・神奈川新聞の取材に、「うちの選挙区は空中分解されてしまった」「この身が引き裂かれる思い」と吐露している。 ■新20区での出馬情報も 「甘利さんが当選を重ねてきた神奈川13区は、大和市、海老名市、綾瀬市、座間市が選挙区です。改定案では、海老名と座間が外れて、大和と綾瀬、それに横浜市瀬谷区が編入されます。新13区になると、甘利さんの選挙は以前より厳しくなるはずです。新たに誕生する新20区から出馬するのではないか、との声さえ上がっています。小選挙区で勝つためにも、衆院議長になりたいと考えていても不思議ありません」(政界事情通)  “セクハラ疑惑"の次が、“現ナマ男"では、議長の権威は地に落ちてしまうのではないか。

 
これからの国会の議長は、「“セクハラ疑惑」とか「“現ナマ男"」という新たな基準で選ばれるということなのだろう、とオジサンは思う。