あるマーケティングプロデューサー日記

ビジネスを通じて出会った人々、新しい世界、成功事例などを日々綴っていきたいと思います。

ベルギービールのニュートンを発見!

2008-12-31 23:24:30 | 日常生活
12月30日に帰省した翌日、高田のそばにできたイオンに買出しに出かけました。

ここはかなり大規模なショッピングモールで、品揃えが豊富なだけでなく、ちょっとした専門店も入っていたりします。

いろいろチェックしていると、コーヒー専門店のようなお店を見つけました。最近コーヒーに凝っているので豆をチェックしに入ると、何とそこには世界各国のビールが。

しかもよく行く代々木のインド料理アヒリヤでしか飲めないと思っていた、ベルギー産の青りんごビール『ニュートン』が棚に。

このビールは、飲みあたりも爽やかでかなり気に入っています。1本383円とかなり割高ですが、早速8本買って、うち6本は家に宅急便で送る手配をしました(笑)。

奈良のスーパーで、東京で探してもなかなか見つからなかったベルギー産のビールを発見できるとはかなりサプライズでした。

新宿のイルミネーション

2008-12-28 23:06:22 | 日常生活
今日は、新宿の紀伊国屋書店に本を見に行ってきました。

毎年この時期になると、週刊誌各誌がジャンル別に今年のベスト作品を発表する企画がありますが、それらを加味して購入する本を物色してきました。

帰りに東口でふと夜空を見上げると、そこには綺麗なイルミネーションが。

クリスマスは終わっているものの、冬空に情緒溢れる景色でした。

百貨店型、総合力で成長

2008-10-20 23:04:03 | マスコミ関連
こんばんは。

本日は体育会系出身の人材を専門にしているオーエンスという会社の社長とお会いしました。

社長自身も学習院大学の応援団出身だけあって、非常に体格が良く、かつ爽やかな雰囲気の方でした。

時代は変われども、組織的に動け、かつ踏ん張りが効く体育会出身者はどこの企業からも引っ張りだこのようです。

さて、本日は日刊工業新聞連載記事の第三回目です。


~~『百貨店型、総合力で成長』~~

全国で32,000~3,3000あると言われている会計事務所。その中には、様々なスタイルの会計事務所が存在します。その中でも、ビックフォーと言われる大手監査法人に準ずる規模を誇り、幅広いサービスを展開するのが百貨店型会計事務所です。

従来、会計事務所は税務だけの単一サービスですが、このスタイルの会計事務所は規模とサービスの多様化で差別化を図り、その組織と人員は企業と全く同じです。

税務業務の周辺には、実は非常に多くのビジネスチャンスが広がっています。

例えば、ラーメン店を経営しているオーナーが税務業務を税理士に頼む場合、通常は毎月の経理の自計化を行いながら、決算書の作成で終わります。しかし、コミュニケーション能力の高い税理士の場合、様々なシーンが誕生します。

「先生、実はうちの父が高齢で、今から相続対策の準備をしておきたいんですが…」
「うちのお店で使う食器を全て変えたいんですが、いい業者さん知りませんか?」
「今度新たに出店したいんですが、良い物件を知っている不動産屋さん紹介して頂けませんか?」

経営の内情を全て明かしている精神的なつながりもあるのでしょうか(笑)、税理士の存在はコミュニケーションの取り方一つで、非常に大きな存在になれる可能性を秘めているのです。

総合サービス化を進める百貨店タイプの会計事務所は、そういった顧問先企業に内在する様々なニーズを体系化し、専門のスタッフを揃え、対応することで大きくなってきたのです。

最近ではその業務領域も、システムのコンサルティングから、不動産や債権の証券化、M&A、企業再生、事業承継、相続対策、資本調達など多岐に渡っています。

月次の経営会議に出席し、数字の意味を提言しながら、収益向上のためのアドバイスから、組織改革までアドバイスしてくれる会計事務所もあります。ここまでくると、通常のコンサルティング企業が提供するサービスと全く変わりません。

しかも、会計事務所はその企業体の経営数字を一番把握しています。それは病人の詳細なカルテを持つ医師と同じように、企業を正しい方向に導ける有力な外科医になれる存在なのです。

ある大手会計事務所の所長が、「経営を形にすると会計であり、会計とはアートだ」と仰っていましたが、その通りだと思います。

会計には企業価値を図る側面があり、同時に経営実態を正しく反映する側面もあります。だからこそ、経営改善の貴重な台帳になり、サービスの基にもなれるのです。

多極化促すネット活用

2008-10-13 23:58:54 | マスコミ関連
こんばんは。

今回は、第二回目の連載です。


~~多様化促すネット活用~~

今、インターネット上で情報を収集する日本人の約65%は、Yahoo!を使用します。残りはGoogle他が続きます。

かつて良い税理士を探したいと考えた経営者は、本や親しい経営者による紹介が主
な手段でした。そして今は、その主な手段はインターネットに取って変わりつつあります。今や全てのビジネスの入り口は、インターネットの検索サイトになり、そこで表示されないことは、情報収集の対象にならないくらいのインパクトを与え
ているのです。

税理士を探すユーザーは、インターネットを活用して情報を収集し、エリア、価格、具体的サービス内容、所長の人柄といった項目で対象を絞っていき、直接会い、顧問税理士事務所を決定します。

片や、選ばれる方の税理士も、インターネットの特性を把握し、PR戦術に応用する
技術に長けた集団が生まれつつあります。

インターネットによる情報のオープン化は、サービスの多様化を促進し、それはすなわち税理士の多極化を意味します。全国で32,000~33,000あると言われている税理士事務所ですが、ここ数年大きく3つのカテゴリーに分かれてきています。

多様なサービスを有した総合百貨店型税理士事務所、ある特定分野に特化した専門型税理士事務所、数人で経営する個人事務所型税理士事務所です。

最初の総合百貨店型税理士事務所は税理士法人の形態を取っているところが多く、クライアントも大手が多いのが特徴です。相続対策や資産の流動化といった通常の決算業務以外の高付加価値サービスを売りにしており、顧問料も比較的高い傾向が見られます。

次の専門型税理士事務所は、国際税務や特定の業種に非常に強いといった、強いカラーのある税理士事務所です。

最後の個人事務所型税理士事務所は、所長以外に数人のスタッフがいる形態の事務所です。それら大きく3つの形態に分かれたそれぞれの税理士事務所が、新しい顧客獲得の有力な手段の一つとして、インターネットに注目し、かつ活用しているのです。

SEOと言われる特定キーワードの上位表示技術は、その中でも非常に重要なものです。インターネット上でのPR力が、今後更に新規顧客獲得に大きな影響力を持つようになることは間違いありません。

インターネットの技術は、この業界にも強力なパワーシフトを起こしているのです。

本日より日刊工業新聞に連載開始!

2008-10-06 22:06:48 | マスコミ関連
本日より、日刊工業新聞で「士業選択の時代」という連載をスタートしました。

今から2ヶ月ほど前に、ある会社の社長が日刊工業新聞の取締役編集局長を紹介してくれたのがキッカケです。

その編集局長も関西出身で、久しぶりにネイティブな関西弁を聞いた気がしました(笑)。

ほぼ毎週月曜日に掲載され(来週は火曜日)、全12回の連載です。

第一回目の掲載は、こんな感じでした。
      ▼

サブプライム問題、リーマンブラザーズの破綻、そして世界的金融不安の連鎖…。日本もグローバル経済メカニズムの中に組み込まれている中で、どう企業競争力を保ち、収益を上げていくか。混沌とした世相の中、経営者の方々の悩みも尽きな
いと思います。

連載第一弾の今回は、経営者の方にとって身近な存在であり、その選び方&活用の
仕方によっては“強力なブレーン”にも“最強のコンサルタント”にもなる、税理士・会計士選びについて書いてみたいと思います。

経営環境がこれだけスピーディに変化する現代において、その勝敗を決する重要な要素の一つが、情報力です。

ご存知の通り、税理士・会計士は自社の業態及び財務内容を熟知しているスペシャリストであり、税務決算はもとより、その数字の意味を捉え、知恵付けできる一番身近な存在です。

しかし、一方では平均年齢が65歳と言われるほどの高齢化が進み、世間とは少しずれたビジネスセンスを持った特異な人種とみなされている感があるのも否めない事実です。

ところが、この税理士業界にも大きな変化が起きつつあります。その原動力は、全てのビジネスにも大きな影響力を及ぼしているインターネットです。

5年ほど前までは広告・宣伝も禁じられ、新規の顧客獲得もお客さんの紹介経由
が主流だった時代から、今やユーザーが自ら情報を収集し、自ら税理士・会計士を選ぶ時代へと、大きなパラダイムの変換が起こっているのです。

ここでの大きなポイントは、サービス力とPR力です。父親の代からお付き合いしているものの、税務決算以外何もしてくれない先生よりは、同業種のトレンドに詳しく、税務決算はもちろん、売上向上のノウハウや人の採用&マネジメントの仕方、相続対策を教えてくれることがホームページ上でPRしている先生が選ばれる時代なのです。

インターネットによる情報のオープン化は、サービス力・価格の比較検討を促進します。そしてその結果、顧客の流動化が進みます。会計事務所は全国に約32,000~33,000あると言われていますが、自社の経営ステージにとって一番ふさわしい税理士事務所を選ぶことは、今や重要な経営戦略なのです。

そして、そのための適切な判断基準を収集・設定することが、競争力を高める基盤の一要素になるのです。


全体の構想はもうFIX済ですが、なるべく早めに書こうと考えています。