boban のんびり 株投資日記

備忘録です。ディトレードなどの短期勝負ではないので、日々の変化はあまりありません。

売却した株は5%以上、上昇しました(・・;)

2015-08-29 | 2015
節目となりそうな値



260日って、何という突込みが入るかもしれません。

260÷5=52 ということで 52週平均を毎日見ているという気持ちです。







8/28は疲れてしまい、取引せず、じっとしていました。

アメリカの雇用統計の結果⇒FRBの会合待ち、ですかね。

ジャクソンホール

2015-08-29 | 2015
FRB副議長:9月利上げの支持・不支持は未決定

Bloomberg 8月29日(土)4時19分配信


米邦準備制度理事会(FRB)のフィッシャー副議長は、市場の混乱を理由に利上げ先送りを望む当局者と、経済には利上げに対応できるだけの力強さがあると主張する当局者との中間に立つ姿勢を示し、9月利上げの選択肢を残した。

副議長はカンザスシティー連銀主催の年次シンポジウムが開かれているジャクソンホールから米経済専門局CNBCのインタビューに応じ、米経済の改善ペースを示すリポートは、「目を見張るものがあり、経済は正常な状態に戻りつつある」と語った。

その上で、「中国の人民元切り下げを発端とする情勢の変化は比較的新しい出来事であり、影響について判断するのは時期尚早だ。状況がどう展開するか引き続き見守っている」とし、9月利上げの「論拠が強まっているのか、弱まっているのか、今すぐに判断することは避けたい」と続けた。

連邦公開市場委員会(FOMC)では利上げ開始をめぐる意見が2つに割れているが、フィッシャー副議長はその中間に自らを置いた。セントルイス連銀のブラード総裁やクリーブランド連銀のメスター総裁は、経済は力強さを増してきており、その流れは今後も続くとの認識を示している。

一方FOMCでは、利上げに急ぐ理由はほとんど見当たらず、先延ばしして市場のボラティリティや中国の経済減速、人民元切り下げの影響を見極めた方が良いとのシグナルを発している当局者もいる。

フィッシャー副議長は「待って、今後発表されるデータを確認する時間はある」と述べた。次回のFOMC会合は9月16-17日に開催される。

★★★
米経済、小幅利上げに耐えられる━連銀総裁=WSJ

ロイター 8月29日(土)3時15分配信

クリーブランド地区連銀のメスター総裁は、米経済はなお小幅な利上げに耐えうるとの見方を示した。28日掲載の米紙ウォールストリート・ジャーナル(WSJ)とのインタビューで語った。

「9月の会合まで、最近の市場混乱やその背景を含め、すべての経済に関する情報を精査する」とし、9月利上げを支持するかどうかについては明言を避けた。

その上で「米景気の足腰はしっかりしており、利上げに耐えることができるとの基本的な見方を変えていない」と述べた。

★★★

2015年 08月 29日 00:10 JST ロイター


セントルイス地区連銀のブラード総裁は28日、金融市場が過去10日間大きく乱高下したものの、国内経済が底堅いという連邦準備理事会(FRB)の認識はおそらく変わらないとの見方を示した。

ブルームバーグに語った。総裁は「米国の見通しは依然非常に良い」と指摘。「過去10日間のボラティリティーを踏まえて、連邦公開市場委員会(FOMC)がどの程度見通しを変更するかが主要問題だ。大きく変わらないというのが答えだろう」と述べた。

★★★

2015年 08月 29日 04:14 JST ロイター

アトランタ地区連銀のロックハート総裁は、9月利上げが五分五分との予想は妥当との見解を示した。ブルームバーグ・テレビとのインタビューで述べた。

総裁は投資家の利上げ時期見通しについて「最近目にしたデータの多くは約50%の確率だったため、9月の会合頃も半々だろう」と指摘。

その上で「現在の状況を踏まえれば、妥当な見方のように思える」と語った。



<コメント>

アメリカのトレーダーたちの現実のトレード結果(Fed Watch)からみると





投資家が知るべき教訓を伝えた5日間

2015-08-29 | 投資のヒント
By GEOFFREY ROGOW 2015年8月28日 16:21 JST WSJより


 マーケットの世界では、ほんの数日間の経験だけで、知るべきすべてを学べることがある。この数日間に関するマーケットのベテランの話は、彼らの心に刻み込まれ、すべての取引に反映されている。このほど米ウォール街で20年の経験を持つベテラン・トレーダーの貴重な助言を聞く機会を得た。以下、厳しい教訓を与えてくれた過去15年間のうちの4日間、および投資家が今回の相場変動から得られたと思われる教訓を紹介する。


1)2000年3月10日:ピークを迎えたナスダック市場

 2000年3月10日にナスダック総合指数は5048で終わり、ドット・コム・バブルの頂点に達した。その後15年間、指数がこの水準に到達したことはなかった。

 ドット・コム・ブームは大部分が蜃気楼であることが明らかになり、数カ月間だけで株式市場から1兆ドル強が吹き飛んでしまった。暴落の底値では、ナスダックの時価総額は75%超が失われた。

 投資家の中には株価が高すぎると警告する向きもあったが、これは新世界なのだというのが大勢の見方だった。彼らは、ナスダック上場のIT企業の株価収益率(PER)が2000年3月の中央値で150倍を越えたことなど気にするなと論じた。

 彼らは完全に間違っていた。株式市場にあまりに資金を投じてしまうと、将来がどのくらいバラ色だろうが関係ない。損をする。


2)2008年9月15日:リーマン・ブラザーズ破綻

 投資の世界にわずかしか関係していない人にとって、これから得られる教訓は、世界で最も由緒ある金融機関といえるリーマン・ブラザーズとメリルリンチでさえ存続できなかったということだ。だが投資家にとっては、重要な教訓はポートフォリオの分散だ。当時、株価は上げすぎの状態となっており、住宅金融を中心にクレジット市場には多少の亀裂が入っていた。

 資産運用会社や投資顧問会社は、保有資産の分散化を薦めた。彼らは市場の崩壊が近いと述べたが、できるだけ多くの種類の資産を持つことで、影響から逃れられると言い切った。

 このときの崩壊では、追い証を請求された資金難の人々は価値が最も高く維持されていた資産を売った。そして、市場の動揺が収まったときには、絶対的に安全と呼べるものはなくなっていた。資産の多様化は助けになるかもしれないが、それでも投資リスクを完全に分散させることはできない。


3)2009年3月9日: 底を打った市場

 多くの点で、当時はまだ金融危機のさなかにあった。ベアー・スターンズもリーマンも姿を消していた。住宅市場の崩壊は全米の多くの地点で続いていた。米政府は市場を支えるだけのために1週間に何十億ドルもの資金を費やしているように見えた。著名投資家のウォーレン・バフェット氏はその日CNBCテレビに出演し、経済が「崖から落ちた」と述べた。そしてダウ工業株30種平均は、それまでの10年以上で最も低い水準にあった。

 しかし、3月9日が底だった。その日以降、市場は6年間にわたってほぼずっと上がり続けてきており、ダウは1万ドル近く上がった。教訓は、市場が好転しても誰もベルを鳴らさないということだ。


4)2010年5月6日、フラッシュ・クラッシュ

 米証券取引委員会(SEC)は2000年代半ばに、電子証券取引ネットワークなどで構成される全国市場システム(NMS)の開始に合わせて、売買規制を緩和した。これにより、証券取引の世界への門戸が新興勢力に開かれた。これにダークプールなどが追随し、高速取引業者が市場の主要な勢力にのし上がった。

 その後、10年5月6日にフラッシュ・クラッシュ(瞬時の暴落)が起こり、ダウは数分のうちに1000ドル暴落した。高速取引業者が批判されたが、大方の投資家は時計の針を逆戻りさせられないことを分かっていた。

 それから5年たったが、専門家にとっての教訓は何よりも流動性が大事ということだ。立ち会い開始時に成り行き注文を出してはならない。


5)2015年8月、試されるETF

 最近の市場混乱については語るのは時期尚早である。ただ明白なのは、中国の姿が数週間前に考えられていたものと完全に同じではなくなったということだ。

 もっと大きな問題は、上場投信(ETF)などオルタナティブファンドの機能不全をめぐるものだ。これら商品の多くは過去5年間に設定されており、今回が初めての試練だった。多くはうまく機能したが、そうでなかったものも多かった。ETFは、より大きなポートフォリオに対する低コストで流動性の高いヘッジ手段として売り込まれたが、期待したほどのものではないかもしれない。