伝説のロックバンド「グレイトフル・デッド」に学ぶ、顧客志向経営の極意
1960年代のヒッピー文化を代表する米ロックバンド「グレイトフル・デッド（Grateful Dead）」。ヒットチャートを賑わすメジャーバンドではなかったものの、熱狂的なファンから絶大な支持を得ていました。もちろん彼らのカリスマ性が多くのファンを惹きつけていた面もありますが、ファンを徹底的に大切に扱う「顧客重視」の姿勢が寄与していた部分も大きかったとか。こちらでは、「グレイトフル・デッド」の例を採りあげ、顧客志向のビジネスのあり方について考えてみたいと思います。
米誌「Atlantic」の記事では、「グレイトフル・デッド」の活動を、ビジネスの観点で考察しています。「顧客重視の経営」とか「カスタマーロイヤリティ」といった顧客を中心とした製品・サービスづくりは最近の主流ですが、「グレイトフル・デッド」は何十年も前からこれを実践している稀有な例だとか。一般発表前にツアースケジュールを知らせる専用ダイヤルを設けたり、よい席を優先的に確保したり、チケット価格を割引したりと、一部のファンにスペシャルサービスを惜しみなく提供することで、ファンのロイヤリティを獲得していったそうです。
また、バンドメンバーやスタッフなどで構成される取締役会を早い時期から設置したり、グッズ販売などのマーチャンダイズ事業も展開。「グレイトフル・デッド」をモチーフにしたTシャツは、今なお米国で人気です。もちろん、著作権侵害に対しては法的措置を徹底的に講じるなど、権利保護にも積極的でしたが、一方で、ファンには彼らのステージの録音を認めていました。これにより「グレイトフル・デッド」の音楽を知らない人々にも、プロモーションコストを費やすことなく、彼らの音楽を届けることができたというわけです。ファンから"口コミ"で新たなファンを掘り起こすという、ソーシャルネットワークマーケティングの原型とも言われています。
顧客価値をコアに据え、経営組織の体制をきちんと整えた上で、戦略的に事業を展開していた「グレイトフル・デッド」の音楽活動は、ビジネス面からも学ぶ点が多いですね。彼らの活動をカルチャーの観点でまとめた書籍としては『The Grateful Dead and Philosophy: Getting High Minded About Love and Haight』がありますので、ビジネスとは別の観点から見てみるのも興味深いかもしれません。
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グレイトフル・デッドは渋谷陽一が産業ロックと呼んでバカにしたロックバンドだからなぁ。むしろセックス・ピストルズをプロデュースしたマルコム・マクラーレンのほうがビジネスとして学ぶべきことが多いだろう。
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「政治とカネ」協議へ新機関、与野党が一致(読売新聞) - goo ニュース
与野党の国会対策委員長は２８日、政治とカネの問題に関する協議機関を設置する考えで一致した。
公明党の漆原良夫国対委員長がＮＨＫの報道番組の収録で呼び掛け、与党側も賛同した。
民主党の山岡賢次国対委員長は「政治とカネの問題（の焦点）は企業・団体献金だ。『もうすっきりやめよう』と話し合うべきだ。予算が終わったらやる」と述べ、２０１０年度予算成立後の４月にも協議を始める意向を明らかにした。国民新党の下地幹郎国対委員長は「どの基準で秘書が問題を起こしたら政治家まで（責任が）及ぶのかなど、全部の話をするのが大事だ」と語り、秘書に対する国会議員の監督責任の強化も検討すべきだという見解を示した。
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国民の「幸福度」を調査へ＝新成長戦略の指標に－政府(時事通信) - goo ニュース
鳩山由紀夫首相は２８日、首相公邸で菅直人副総理兼財務相や仙谷由人国家戦略担当相らと会い、新成長戦略の具体策取りまとめに向け、国民の「幸福度」を調べる方針で一致した。具体的な調査項目を詰めた上で、３月初めにも着手する。
会談後、仙谷氏は公邸前で「単なる数字のＧＤＰ（国内総生産）だけじゃない成長をわれわれがどうつくっていくのかと（いうことだ）」と記者団に述べ、新たな指標として検討していることを明らかにした。
「幸福度」については、昨年１２月にまとめた新成長戦略の基本方針でも「国民の『幸福度』を表す新たな指標を開発し、その向上に向けた取り組みを行う」と盛り込まれた。
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政治と金も幸福度もこれと言って感想はなし。