省エネルギー住宅への改修ガイドライン

　　「日本の4700 万戸の住宅のうち、70％（3290 万戸）は平成４年以前の断熱レベルの低い住宅であると言われている。したがって、既存住宅の省エネルギー化が重要な課題だが、なかなか進んでいないのが現状である。その理由としては、費用対効果を正当に提示できないために、消費者に断熱改修などの効果を十分に認識してもらえないことが一番大きいものと考えられる。」
　とは「独立行政法人建築研究所」の説明。そして4つの既存住宅をモデルに断熱工法をほどこして効果を実証実験。これらを基礎に「省エネルギー住宅への改修ガイドライン」ができています。既存住宅の断熱を考えておられる方は必読かと思います。