米国人であるケントさんでさえ変わったのだから、
もうそろそろ、
日本人も目覚めなくてはならない！
自虐史観は戦勝国アメリカの占領政策
ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム（ＷＧＩＰ）
から来ている・・・とケントさんは言う！
公開された公文書でも明らかだ。
日本語の意味は「戦争についての罪悪感を日本人の心に植え付けるための宣伝計画」だ。
それと、
日本に与うる新聞遵則（通称、プレス・コード）が
未だにマスコミを中心として自虐史観に染まっている・・・。
その通りであろう。
しかし、
戦勝国米国籍のケントさんが、
その必要性もないのに歴史観が変わったというのだから、
それを契機に、
自虐史観は見直さなければならない時期に来た。
日本人の多くは、
マスコミ情報リテラシーが低い。
誰しも鵜呑みにする傾向が強いのだ。
それはリテラシー（理解・解釈・分析力）不足のみに起因するのではなく、
日本人の従順性に由来するものだろうと思う。
余り疑って掛かることが苦手なのである。
性善説に由来する国民意識が主流である。
しかしながら、
国際常識は違う。
さらに戦争に於いては謀略の巣窟である。
占領政策とは戦争の名残であるから、
如何にして被占領国を弱体化するか、
考えられたのは当然であろう。
日本人は、
上記の通り本来性善説によって、
昨日の敵のGHQ（日本占領政府）を救世軍のように
持て囃した。
戦後の自虐史観はこうして定着し、
寧ろ、
進歩思想に崇め奉られた。
本来、
そうした事実を知りながら、
マスコミメディアが助長してきた罪は大きい。
中でも、
朝日新聞はオピニオンリーダー紙でありながら、
積極的に加担してきた。
加担というより、
最近気づいたことであるが、
積極的に悪意の魂胆からウソ偽りを流し続けて来た。
これは報道と言うより、
戦略的洗脳機関紙の様である。
「誤報」というより、
「プロパガンダ」である。
森友・加計問題においては、
その傾向をさらに強め、
ほとんど倒閣運動機関紙と化した。
その事が今はもうバレバレで、
急速にその欺瞞性が暴かれようとしている。
それは朝日新聞ばかりではない。
いちいち書かないが、
その他多くのマスコミメディアである。
日本ばかりか、
アメリカでもその波が押し寄せている。
いわゆる「フェイクニュース」である。
これはますます強まっていくだろう。
「フェイクニュース」はトランプ大統領を選ぶにあたって、
顕著になった。
今は、
トランプ大統領を貶めるのに狂乱している。
日本では、
「政権転覆運動」に寄与している。
もっと強めて言えば、
「国体破壊運動」にまで及ぼうとしている・・・。
左翼・リベラリズムに、
格好の場を与える結果となっているからだ。
又、
同時に反日活動の宣伝工作の場にもなっている。
慰安婦問題や、
南京大虐殺が吹聴されたのも、
こうした日本のマスコミが発祥である。
反核運動もその本質において自然発生かもしれないが、
今や、
左翼リベラリズムの牙城の世界であり、
反原発・沖縄基地問題も
いつの間にかその様になってしまった。
いずれの問題も、
よくよく調べていくと、
同じ活動家・同じ論調・同じメディアに繋がる。
そして、
同じ活動拠点に繋がるのは何故か？
昔はＷＧＩＰやプレス・コードだったかもしれないが、
今や格好の反日工作の場になり果てたからだ。
それ故表現が露骨になり、
違和感の強いメディア戦術が、
見え隠れする様になったので誰でも気が付き始めた。
勿論、
ネット情報がそれらを暴いたのは言うまでもない。
同じ新聞社の新聞で、
国内版と英語版で
書いてある情報が違うなどと言うのは日本だけだろう。
これもケントさんに依って、
明らかにされた。
もういい加減に目を覚ます時に来ている。
日本人が、
自国のことを70年以上も自虐する必要はない。
それをさらに1000年も続けよ！
と言った国もあるが、
とんでもない。
お断りをするし、
これからは正々堂々と生きることを宣言する。
当然、
どんな侵略にも粉砕し得る国防力を持つことは、
人権を守るために警察力を維持するのと同じ、
普通の国家の責務であると宣言する。
隣国に核を持つ国があり、
その照準を日本に向けているとすれば、
核装備するのが普通の国家である。
核装備の宣言も当然である。
仮に悪意の他人が対峙して、
武器を所持していれば、
相応の武器をもって対峙しなければ、
降伏する以外に無い。
当たり前の話だ。
平和主義は不戦主義だ。
戦わないことだ。
戦わないことで何が得られるか？
自明の理である。
降伏、隷従の途か、
死である。
【転載開始】
今年は憲法改正論議が国内政治の一大テーマとなるはずだが、現時点で国民的議論には全くなっていない。その背景として、「日本人の歴史認識が、『東京裁判史観』によって縛りつけられていることが大きい」と語るのは、米カリフォルニア州弁護士のケント・ギルバート氏だ。日本人は、「東京裁判史観」とどう向き合うべきなのか。
＊ ＊ ＊
私は日本の「戦犯」を裁いた連合国軍を代表するアメリカ合衆国の国民ですから、東京裁判が戦後の日本に与えた影響や、裁判自体の問題点について、実はほんの数年前まで、あまり深く考えようとはしませんでした。日本という国から戦力や交戦権を奪うという非常識な憲法をアメリカが押し付けたことくらいは、アメリカで法律を学んだ者の常識として知っていましたが、東京裁判の問題については、法律家であるが故に、深く考えることを無意識に避けていたのでしょう。
そんな私が、現在のように「覚醒」するきっかけを与えてくれたのは、実は朝日新聞でした。いわゆる「従軍慰安婦の強制連行」について、私は日本政府も「河野談話」で認めているのだし、1980年代から欠かさず購読しているジャパンタイムズが、慰安婦のことを「性奴隷（Sex Slaves）」と表現するくらいだから、日本軍はよほど酷いことをやったのだろうと信じていたのです。実は「河野談話」なんて言葉も知らないくらい、私は慰安婦問題について無知で無関心でした。「慰安婦強制連行の話は全部ウソだよ」と教えてくれた友人の話にも、まったく耳を傾けませんでした。
ところが、忘れもしない2014年8月の5日と6日、朝日新聞は突然、30年以上にわたって報じてきた日本軍による朝鮮での「従軍慰安婦強制連行」は、根拠の無い「誤報」だったとして、これまでの記事を取り消すと発表したのです。前述した友人が勝ち誇ったように電話してきてこの話を聞かされたとき、私はかなりの衝撃を受けました。まさか世界中から「日本のクオリティペーパー」と目されている朝日新聞が、そんなにいい加減な記事を何十回も掲載し、しかも多方面から再三にわたって事実誤認の可能性を指摘されていながら長年放置してきたという現実が、本当に信じられなかったのです。
民主主義社会において、一つの事実の解釈が人によって異なり、そこで議論が生まれることは極めて健全な状態です。しかし、だからこそ基礎的な事実そのものが完全に間違っていたという事態は、可能な限り避けなければなりません。マスメディアは民主主義社会に必要不可欠なので、本来、国民に対する責任と自覚を要求される存在です。ところが日本のマスメディアは、朝日新聞という大新聞ですら、民主主義の一翼を担っている責任と自覚がなかった。この現実を、私は目の前に突き付けられたわけです。【転載終了】