二カ月ぶりに峠を攻めた。日曜日に初めて坂を走ってから、これならいけると考えたからだ。兎に角完走を目指して走り始めた。遅めのテムポで考え事をしていたら、峠に着いた時もとても楽だった。足も痛みは感じることはなく、違和感と蹴りの足りなさだけである。22分を切っていたので、昨今の標準20分割にはまだまだだが、一昨年辺りはこれぐらいのスピードで走っていたのだった。それからすればこの一年間で走り慣れて、足を故障していても以前のスピードぐらいは熟すようになっているという事だ。
それで下りに掛かると着地するときに痛みを感じる。足を挫かない様に注意しながら走り抜くが、結構つらい。それでも無事に降りてきて37分であるからまあまあだろう。もう一息である。ショーツだけになったら記録が出るぐらいに回復を期待したいのである。計量すると69.7KGと明らかに減量している。これが体の軽さに繋がっているようで、これでもし筋力が落ちていないとするとクライミングを再開した時にとても良い結果が出るだろう。少なくとも体幹は鍛えられている筈だ。
走りながらの考え事は聴視料のことである。問い合わせの通知が来たからである。連邦共和国の公共放送は各々独立した組織で、ARD, ZDF, DeutschlandFunk, DeutscheWelleと海外向け放送までがそこに含まれて、ARDは各地方の放送局が集まった形になっている。そして2013年からは各家庭、各事業所ごとに徴収するようになって、そこでTV受信機があるとかラディオが幾つあるかとかは関係なく徴収することになった。これはデジタルネットメディアの時代には当然で受信機のあるなしなどは全く関係ない。これによってデジタルTVの普及率は下がったかもしれないが、もはやそのようなことも顧みられないほどであろう。この辺りは合衆国や日本などのTV社会でも同じで、大きなトレンドとして誰も若い人たちはTV放送などは相手にしない。但し、車両ごとに徴収することになって、車載ラディオなどはどのような形であり強制的に徴収される。
既にすったもんだの後で個人的にすっきりした形で支払っているが、今回はさらに今まで話題になっていなかったもう一つの法人あてへの問い合わせである。これについては支払わなければいけないかなと最初から思っていたが、少なくとも追徴だけは避けなければいけない。先ずは他の法人と同じように済ましたいのだが、車両の名義などもありそれに関しては支払っても仕方ないかと考えていた。そして車両に関しての申告は既に事業所・住居として支払っているならば一台だけはそこに含ませることが出来るとなっている。先方がどのように判断するかどうかは分からないが、業務目的の使用をしていない限り車両一台分は事業所に含ませることが出来るようだ。車両を個人目的以外に使っているか使っていないかの判断はどこですればよいのかどうか、その辺りが法的にな判断すべきどころだろうか?税制上の優遇があるかどうか、必要経費として落とされているかどうか、その辺りが判断のしどころだろうか?もし聴視料を新たに収めることになればこれはまた必要経費になることは間違いない。
私自身の場合は業界から恩恵を受けているので、必ずしも多重の催促には腹立たしくはないが、なにも恩恵を受けていないと思っている人にはとても腹立たしいことかもしれない。ネットでどうしたものが転がっていようがその制作が公共放送のものであるならば正々堂々とDLして楽しめるのもこの聴視料のお蔭である。充分に支払っている自覚がある。
参照:
反知性主義のマス高等教育 2016-03-21 | 歴史・時事
膿が出来らない限りは 2013-05-17 | 生活
それで下りに掛かると着地するときに痛みを感じる。足を挫かない様に注意しながら走り抜くが、結構つらい。それでも無事に降りてきて37分であるからまあまあだろう。もう一息である。ショーツだけになったら記録が出るぐらいに回復を期待したいのである。計量すると69.7KGと明らかに減量している。これが体の軽さに繋がっているようで、これでもし筋力が落ちていないとするとクライミングを再開した時にとても良い結果が出るだろう。少なくとも体幹は鍛えられている筈だ。
走りながらの考え事は聴視料のことである。問い合わせの通知が来たからである。連邦共和国の公共放送は各々独立した組織で、ARD, ZDF, DeutschlandFunk, DeutscheWelleと海外向け放送までがそこに含まれて、ARDは各地方の放送局が集まった形になっている。そして2013年からは各家庭、各事業所ごとに徴収するようになって、そこでTV受信機があるとかラディオが幾つあるかとかは関係なく徴収することになった。これはデジタルネットメディアの時代には当然で受信機のあるなしなどは全く関係ない。これによってデジタルTVの普及率は下がったかもしれないが、もはやそのようなことも顧みられないほどであろう。この辺りは合衆国や日本などのTV社会でも同じで、大きなトレンドとして誰も若い人たちはTV放送などは相手にしない。但し、車両ごとに徴収することになって、車載ラディオなどはどのような形であり強制的に徴収される。
既にすったもんだの後で個人的にすっきりした形で支払っているが、今回はさらに今まで話題になっていなかったもう一つの法人あてへの問い合わせである。これについては支払わなければいけないかなと最初から思っていたが、少なくとも追徴だけは避けなければいけない。先ずは他の法人と同じように済ましたいのだが、車両の名義などもありそれに関しては支払っても仕方ないかと考えていた。そして車両に関しての申告は既に事業所・住居として支払っているならば一台だけはそこに含ませることが出来るとなっている。先方がどのように判断するかどうかは分からないが、業務目的の使用をしていない限り車両一台分は事業所に含ませることが出来るようだ。車両を個人目的以外に使っているか使っていないかの判断はどこですればよいのかどうか、その辺りが法的にな判断すべきどころだろうか?税制上の優遇があるかどうか、必要経費として落とされているかどうか、その辺りが判断のしどころだろうか?もし聴視料を新たに収めることになればこれはまた必要経費になることは間違いない。
私自身の場合は業界から恩恵を受けているので、必ずしも多重の催促には腹立たしくはないが、なにも恩恵を受けていないと思っている人にはとても腹立たしいことかもしれない。ネットでどうしたものが転がっていようがその制作が公共放送のものであるならば正々堂々とDLして楽しめるのもこの聴視料のお蔭である。充分に支払っている自覚がある。
参照:
反知性主義のマス高等教育 2016-03-21 | 歴史・時事
膿が出来らない限りは 2013-05-17 | 生活
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