温暖化への悪の枢軸

パシフィックの八カ国をこういう風に呼ぶらしい。米国のブッシュ政権の音頭取りで、京都協定への履行の必要性を説いたと七百ページに及ぶ報告書に対して、たった一ページの僅かばかりの言葉によるパシフィック計画書を提出した、ナイロビにおける世界環境会議に参加した枢軸国のことである。

その国家の殆ど半数は人権すら守られていないのと同時に、世界人民の成長と富を固守すべく、経済と資源消費の半分以上を担っている国々なのである。アンチ京都枢軸連合で経済的見地から理性的に判断するのは、オーストラリア、韓国、中国、インド、日本である。報告書を出したニコラス・スターン卿によればそれらは最も経済的問題の多い諸国であり、それ自体が世界市民の生活上最も脅威的と定義される。

なぜならば、東京、上海、紐育、マイアミ、カルカッタなどは先百年に何度も海水上昇による陥没の危機を向かえるであろうとされているからであり、予期される破局で二億人以上が危険にさらされる。

悪の枢軸の首長、米国は世界の20%経済を動かしているのと同時に四分の一の二酸化炭素を排出している。その枢軸国のプロジェクトにはセメントや製鉄などの各産業の技術的取り組みや核エネルギーの合理化や事務所等での低エネルギー化が示されている。それは、昨日今日の話題でなくて散々聞かされて来た、御託を述べる米国の公式見解だと言う。つまり米国は、世界協調して取り組む最も大きな危機（トニー・ブレアー、アンゲラ・メルケル）に対して、テロ行為で戦線を撹乱をしているとする。そこでは最新号のサイエンスに掲載された米国の野心に満ちた新公式や米国の四人のエネルギー専門家のマニフェストが、最新のオゾン集積値と傾向に攻撃をかけているのとしている。悠長に十年も待つことは出来ないのだと言う。

結論は、米国を首長とする枢軸国は、消費生活を見直す欧州の生活意識を粉砕すべく、グローバリズムの推進と技術の進展による経済構造は地球温暖化を助長するどころか、それによって食い尽くされる可能性があるとしている。

閉会後に再び取り上げられることにはなると思われるが、この記事は大変辛らつな批判である。しかし、マクロ経済を脱消費生活から論じる土台に欠けている。西欧が如何に脱消費を図ろうとしても、中国などの無駄の環境破壊を容易に贖うことは出来ない。

この話を昨晩した。「インド人が全てクーラーを持つようになれば」と考えるだけで絶望的である。日本どころか中国南部もそのようになって来ている。この三十年ほどの中の変化である。中国人が一人づつ自動車を保持するようになれば、大変な状況になる。自転車より自動車の方が良いのだろうか？「インド人も先進国までとは行かなくても幾らかは良い生活をしたいのは疑わない」と元BASFマンは言う。そして、「西欧や日本などが犯した誤りを繰り返させないことが大切だ」と言う。

米国は、いずれにせよ欧州に追従する事はない。製品の生産や流通の環境対応性を盾にして、EU一致団結して果たして悪の枢軸と戦えるのか？ブリュッセルの頑張りに期待を抱かせる。

本日はこの時期としては異常に温かった。