バイク販売低迷、ピークの1割…原付き振るわず

2017年08月20日 | モーターサイクルメーカーなど


国家政策的な観点から分析すると<<社畜飼い殺しが二ホン国家の基本政策>>なので反対物に該当する(フリーダムの象徴)二輪車を撲滅したいというのが二ホン国家の本音だ。

私は小学生時代から現在もモーターサイクルと人生をともにしてるが(原付きからハーレー、二ホンブランドのリッターマシン、4輪も)あの風を切る爽快感は特別のものが有る。

そしてコーナーリングを攻めるスリルなど、、、

こういう感覚を国民が知ると社畜家できなくなる虞があるので支配者層が忌み嫌うのである。

以上 海外の経営者(もう日本には見切りをつけた)


バイク販売低迷、ピークの1割…原付き振るわず
8/20(日) 11:40配信 読売新聞
バイク販売低迷、ピークの1割…原付き振るわず
(写真:読売新聞)
 国内バイク市場の低迷が続いている。

 手頃な価格の軽自動車や電動アシスト自転車が人気となり、身近な移動手段だった原付きバイクの販売が振るわないためだ。二輪車大手は利幅の大きい中・大型に力を入れるなどして打開したい考えだが、若者のさらなるバイク離れを招く恐れもあり、難しい対応を迫られている。

 「バイクの日」の8月19日、ホンダ、ヤマハ発動機、川崎重工業、スズキの大手4社は東京都内で合同記者会見を開いた。ヤマハ発の柳弘之社長は国内について「特に原付きが厳しい」と危機感をあらわにした。

 日本自動車工業会(自工会)によると、2016年のバイクの国内販売台数は33万8000台で、ピークの1982年(328万5000台)の10分の1に縮小した。

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