実体経済を伴わないバーチャル金融市場 その１

　（※最後のシメがいまいちだったので、後半に報道記事を追加しました。）



　『　何を言ってるんだ！　』　『　日本は戦争に負けたんだぞ！　』

　　浜田幸一がＴＶタックルで真顔で怒鳴った言葉

　（　オヤジの舎弟で代議士経験者の言葉の重みは、日米関係を短く表現する。　）





　今晩は、鶏屋toriyaです。


　近頃の不穏な経済情勢と世界をどう判断し、見極めたらいいのか2週間ほど考え続けてみましたが、ある程度のみ込めて来ました。早い時期に弾ける恐れが来る可能性もありますので、いくつか例を引きながら鶏屋toriya流で今後の世界情勢をいくつかのオプションを設定して想像してみる。

　カテゴリーを分けて投稿する時間がないので、本題とまったく関係のない話を最初に持って来ます。

　日本国防派の間で話題になっている、フジテレビ月曜９時のドラマ、例の

　を簡単に取り上げてみます。（　※物事は、本質が重要で、視聴率が２６％でどうたらでとか、そんなのはどうでもいい。私の知った事ではない。　）



（　※画像をクリックすると、フジテレビのキャスト＆スタッフ欄へ飛びます。しかし、ここには監修者の名前『　飯島薫　』は出て来ない。ところが、オンエアされるテレビ番組終了字幕には監修者の名前『　飯島薫　』がしっかり流れて行くのが確認出来る。興味のある方は、番組最後の字幕に注目してほしい。　）　


＜　小泉純一郎をモデルにした壮大な罠と戦略　＞


　この番組には、壮大なトリックが仕組んである。プロパガンダが周到に組み込まれているのである。著名サイトで先駆けて取り上げたのが独立党ブログである。（　参照：解散総選挙は7～8月？春の番組改編は4月と決まっているテレビ業界。ところが、木村拓哉が総理大臣を演じることで放映前から話題のドラマ『CHANGE』が、先頃異例中の異例となる5月開始、7月終了になると発表された。　）

　そして、ネット界の政治追跡者：小野寺光一氏が政界の暗部を引きずり出している。（　参照：2008年5月19日配信　小泉再登板という予兆　オーメン　）

　先日・日曜のたかじんそこまで言って委員会で、『　小泉再登板の話題　』を ５月１８日放送の出演者 ◇司会 やしきたかじん、辛坊治郎 （読売テレビ解説委員） ◇パネラー 三宅久之、金美齢、原口一博、 宮崎哲弥、世耕弘成、らが『　小泉党立ち上げ　』の話題に自然転化し、小泉自身も嫌がっているどだい無理な『　新政党立ち上げは出来ないよ！』とこぞって再登板をあっさり否定していた。

　筋書きとしては、マスコミが垂れ流した社会ネタが叩き台での話である。新党立ち上げ。これは実現しないのが当然。だが、応用不足もはなはだしい。なにも『　小泉再登板　』に新党など必要ない。多数派を占める清和会から自民党の総裁選に出馬すれば総理大臣が決まる。ただそれだけの簡単な話である。民主前原一派を自民党に組み込み、国民の大多数を占めるＢ層を衆議院総選挙で取り込めば、自民党の独裁体制は　『　ヒットラー小泉総統　』　の元で磐石なものとなり、勢いを買って次期参議院選で圧勝のストーリーが見えて来る。

　こういった構図を描ける頭脳があれば、木村拓也主演：『CHANGE』がいかに恐ろしいドラマかが判ってくる。小野寺光一氏のメルマガと会わせて見る必見のドラマであろう。闇将軍『　飯島薫　』が何をやって来たのか。また復帰をたくらんでいるのか、気になるところです。



　さて、本題にはいります。（　苦笑　）
　なぜ、実体経済を伴わないバーチャル金融市場なのかを説明する。
　以前の経済記事と、スクラップ記事で取り上げている通り世界の経済状況は悪化の一途をたどっている。しかし、新聞記事などでは『　金融のリスクは解消した。』などの各国政策担当者の大見出しの記事が幅をきかし、株価は上昇し為替も安定し、それを裏付ける統計記事も出始めた。それでも、大手金融資本は資本を大幅に増やし赤字の補填を行っているのである。１兆円２兆円規模の出資を募っているから資本金を増やせなければ即倒産するのであるから、危険な状況なのは間違いないがそれでも市場自体が回復し続けている。これにはトリックが仕掛けられている。表では破綻している世界の大手金融を世界中の権力者がバックアップし支えているのである。

　＜支えているのは誰か？＞

　判りやすく言えば、日本では日銀である。アメリカで言えばＦＲＢ（　連邦準備制度・アメリカ合衆国の中央銀行　）である。ヨーロッパで言えばＥＣＢ（欧州中央銀行）である。

　しごく当然な話なのだが、忘れていた事に気付いたのだ。

　少し前、私はネット仲間に連絡を取った。経済状況全般についての意見を聞いた。彼は苫米地氏の「洗脳支配」の引用と共に、『　スタグフレーション　』の実用状況を解説してくれた。私なりの解釈で行けば『　スタグフレーション　』とは、インフレとデフレというまったく相反した現象が同時期に、または激しく入れ替わる状況だと理解した。経済学理論上ではありえない異常現象である。これを起こさせるためには、膨大な金融支配権力の力が必要なのである。副島隆彦氏によれば、世界経済を支配する民間金融カルテルの巣窟ＦＲＢ（　連邦準備制度　）がドル紙幣を刷りまくっているのが『　スタグフレーション　』の現象を引き起こしている元だと主張している。そして、ネット仲間の意見を加えれば日銀の加担が輪をかけているそうだ。（　むずかしい内容なので素人でも判る様に書いている。　）

　（　ネット仲間の意見を少し貼り付けておく。　）

　話は変わりますが、サブプライムなどによる銀行の巨額損失問題ですが、「ヤラセ」です。
苫米地氏の「洗脳支配」に書いてありますが、市中銀行は中央銀行に預金準備金を預け入れたなら、（預金準備率が1％とするなら）預け入れた準備金の99倍を融資することが出来ます。
融資が焦げ付いたとか言っても、融資の９９％は無からつくった架空の金ですから、巨額損失話は猿芝居です。

◆判りづらいので鶏屋toriya流に解説する。

　金融組織の頂点は、世界経済を自由に操る力を持っている。彼らには、国家の枠組みも、法律も、道徳さえも存在しない。つまり、法も軍事力をも超越した世界の力の頂点に君臨する絶対支配権を有する、ある意味表に姿を現さない大王サタンの力を持っている組織なのである。その彼らが世界中で仕組んだのがサブプライムモーゲージであり、時価評価という姑息な会計手段を行うことによって損失を過小評価しながら、各国の紙幣を増刷し少しづつ損失に充当しているのが金融市場への協調介入なのである。この仕組みを知っているアラブの国王や、中国国営ファンドなどが協調介入を行っているのである。

　私は、昔聞いた新興セールス企業社長の基本演説を今でも想い浮かべる事がある。『　人生はゲームだ。　』　『　失敗したらやり直せばいい。　』

　彼ら金融・産業カルテルの頭（　トップ　）が考え付く事は、マネーゲームである。ただ儲かればいい。しかも、表向きはきれい事でおおいかぶせて国民の借金など、取り立てればいい。多くの個人が破綻すれば、Ｇ８を協調介入させ実質民間である各国中央銀行へ割り当て補填させればいい。そのつけは、国単位の税金で借金として負担させろ。そのために、昨年の１１月にロック・フェラーが日本にやって来た。これが、裏側から見た世の中の実態である。しかし、ゲーム感覚ではいくら最新の金融工学を駆使しても追いつかないボロが出始めている。

　＜　早過ぎるアメリカ国民の破綻　＞

　アメリカは、近い時期に破綻させる計画がある。最終段階の仕上げがサブプライム・モーゲージである。住宅バブルの早過ぎる崩壊は、予定外だったようだ。日本で言えば、三角合併の法案が１年抵抗勢力の工作により遅れが生じてしまった。郵便局の住宅ローン販売は、まだ始まっていない。中国の経済成長がにぶってきはじめたのである。まだ早い。アメリカをもう少し延命させる必要が出て来た。アメリカからの資本拠点の移動が完了しないうちに、破綻したら大損をする。もう少し延命するために、手持ち金融会社への公的補填が必要になったのである。そして、巨額損失を世界全体で５０兆円ぐらいの時価評価でごまかし、紙幣を刷りまくり税金で損失補填し、金融市場が回復したように見せかけたのである。これで、しばらくは持つ。

＜　実体経済を反映しない弊害　＞

　実体経済は、悪い方向へ向かっている。アメリカでは、ローン破綻者が増える一方だ。ヨーロッパの不良債権の表面化と個人破綻は、これから始まる。中国では、オリンピックと上海万博を控え好調だったのが、チベット暴動に加え、今回の四川省大地震が発生し、折からのインフレ上昇が経済成長の足かせになり始めたのである。細々ながら好調だった東南アジアをはじめとする好景気市場のみならず、世界経済も同じく急激な現物・資源相場（　原油・貴金属・鋼材・農産物　）の高騰による物価高を受けて急降下を始める兆候が出て来たのである。最新の金融工学（　金融詐欺　）と、国際協調介入（　世界市民の借金漬け　）では追いつかなくなって来たのである。こうなると、刷りまくった米ドルをアメリカに引き込む事が出来なくなる。米国内の経済が不調だと、良質なアメリカ製品が作れず、外国へ売れない。また、輸入を支える個人も原料を仕入れる製造業もいない。もはや、資金の流通を担っているのは、原油取引だけになりつつある。好調だったウィンドウズまでもが、売れなくなってしまった。その結果起きたのが、ヤフーの買収劇失敗だった。頼みの綱の日本国内の景気は長期不況政策を続行中。つまり、アメリカは、血液である資金の流れが消化不良を起こし、停止寸前の状態にある。


　一番の気掛かりは、中国。今回の四川地震は深刻な状況。副島隆彦氏は予言している。経済恐慌の引き金は、中国が米国債権を売り出す時だと。四川省地震を山奥の僻地だと甘く見てはいけない。


　　　　　　四川省、大地震による経済損失は約1兆円＝中国

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2008年 05月 19日


［北京　１９日　ロイター］　中国四川省で前週発生した大地震による直接的な経済損失は、同省だけで約６７０億元（約１兆円）に上る見通し。奚国華・情報産業副大臣が行う記者会見の準備原稿で１９日明らかになった。

　この損失は、四川省の企業１万４２０７社が受けた被害による。

　２００７年の国内総生産（ＧＤＰ）を基にすると、これは中国経済全体の約０．２７％、四川省の６．３８％の規模に相当する。