今宵、「銀河鉄道の夜」に訪問していただき、ありがとうございます。
現実世界に疲弊した皆さまを、夢とロマンの時空にご招待いたします。
謹賀新年
2020年は「東京オリンピック」・「東京パラリンピック」が開催され、また、衆議院解散総選挙も予想されるなど、皆さまにとって何かと慌ただしい年になると思います。
どうか良い年でありますよう心からお祈り申し上げます。
本年もよろしくお願いいたします。
ところで昨年から、どうしても気になっていることがあります。
新年早々あまりろくでもないお話で恐縮いたしますが、是非、本ブログ読者の方々だけでも知っていただきたいのです。
昨年の12月だけでも、茨城県南部震度4、千葉県北西部震度2、茨城県北部震度4、栃木県北部震度3、福島県沖震度3と、関東やその周辺で地震の観測が相次ぎました。
「大地震の前触れ？」と専門家が次のように危惧しているのです。
「茨城県の南部で発生した地震は、伊豆半島から高知県西部にかけての南海トラフ地震や首都直下地震、さらに南海トラフだけにとどまらず、琉球トラフ～台湾～フィリピンまでの広範囲でスーパー南海地震が発生する恐れがある」
と、立命館大学環太平洋文明研究センター教授の高橋学さんが指摘しています。
しかも、駿河湾（静岡県）での記録的な桜えびの不漁です。
「駿河湾にある『駿河トラフ』は南西に伸びていて、そこからフィリピン海プレートが潜り込むことでも南海トラフ地震は発生します。桜えびは駿河湾でしか捕れないものですが、最近、駿河湾の水深200～350mに生息する桜えびの不漁が続くのは、フィリピン海プレートの活性化で駿河トラフ付近に何らかの“異常”が発生したからと考えられます」
武蔵野学院大学特任教授で地球物理学者の島村英紀さんは、このように指摘し南海トラフ地震発生を危惧しています。
さらに、
★2011年2月にニュージーランドでM6.1の大地震発生⇒その約20日後に東日本大震災が発生。
★2016年2月に同じくニュージーランドでM5・8の地震が発生⇒その2か月後にM7.2の熊本地震が発生。
★2019年6月にはニュージーランド付近でM7.4の地震が発生⇒現在？
何となく不気味ですね。
日本の首都圏は、太平洋プレート、フィリピン海プレート、北米プレートの3枚が重なり合う世界随一の危険地帯であり、どれか1つでもひずみで割れたら、地震が発生するといわれています。
詳細はここをクリックしてください。
「そんなに安全なら、東京都のど真ん中へ埋めたらいいのに」
相手の説明を遮るように、ジョーク半分で切り返すと、
「アハハハ、はい。よく言われるんですよ。では、こちらへどうぞ！」
NUMO（原子力発電環境整備機構）の係員が苦笑いしながら、会場の中央に大きく掲げてある「科学的特性マップ」（経済産業省資源エネルギー庁が提示）の前に私を案内しました。
昨年の12月21日（土）、AER（仙台駅前） 2Fアトリウムで、NUMOが「放射性廃棄物の処理方法」の＊地層処分について紹介するブースを出展し、ポスターや模型展示、クイズなどを通して、地層処分について説明していました。
地層処分の概要については、この日NUMOの職員から頂いたパンフレットの記事一部を引用しますと次のとおりです。
＊地層処分は、地下深くの岩盤が持っている「物質を閉じ込める性質」を利用して、原子力発電にともなって発生する「高レベル放射性廃棄物を地下深くの安定した岩盤に閉じ込め、人間の生活環境や地上の自然環境から隔離して処分する」方法。
◆地層処分の基本的な考え方
1 目的：長期間人間が管理し続けることに頼らず、将来にわたる安全性を確保すること。高レベル放射性廃棄物は、放射線影響の観点から、数万年以上にわたって人間環境から遠ざけておく必要があるから。
2 地下深くに埋設すれば、地上で保管を続けるよりも、安全上のリスクを小さくし、将来世代の負担を小さくすることができる。
（地上保管のリスク）
現在から数万年にわたり、下記理由により安全上のリスクが増大する。
・地上は地震、火山噴火、台風、津波などの影響を受けやすい。
・地下よりも地上の方が、ものが腐食しやすい。
・地上では、数万年も管理し続けられるのか？ 管理に必要な技術や人材は維持し続けられるのか？ 管理に必要なコストを将来世代が負担し続けられるのか？
◆地下環境の安定性
地上は自然現象や人間の開発により刻々と変化するが、地下深部には過去数十万年から100万年にわたって大きく変化せず安定しているところが広く存在している。
◆地層処分を行う放射性廃棄物について
エネルギー資源に乏しい日本では、原子力発電所で使い終えた燃料から再利用できるウランやプルトニウムを取り出し、再び燃料として利用することとしている。これを「原子燃料サイクル」という。
この過程で残る放射能の高い廃液を高温のガラスと融かし合わせ、ステンレス容器に流し込んで固めたものをガラス固化体（高レベル放射性廃棄物）という。これを地下300メートル以深に地層処分する。
※ガラス固化体にはウランやプルトニウムなどの核分裂する物質が含まれないことから、臨界状態になることはなく、爆発することもない。
◆ガラス固化体からの放射線影響の減少
製造直後のガラス固化体はさまざまな放射性物質を含んでおり、強い放射線を出している。この放射線は次のとおり時間とともに減少する。
（1）ガラス固化体製造直後
表面線量：1.500.000（ｍSｖ/時）
1ｍ位置：110.000（ｍSｖ/時）
（2）50年間貯蔵・管理後
表面線量：2.7（ｍSｖ/時）
1ｍ位置：0.37（ｍSｖ/時）
（3）1000年後
表面線量：0.15（ｍSｖ/時）
1ｍ位置：0.02ｍSｖ/時）
以上、放射能は製造直後から50年間で80％、1000年間で99.9％以上が消失する。
※参考
・胸のX線集団検査：0.06（ｍSｖ/時）
・CTスキャン1回：2.4～12.9（ｍSｖ/時）
◆地層処分の仕組みと地層処分施設の概要
A（天然バリア）
高レベル放射性廃棄物を地下300メートルより深い安定した岩盤に埋設する。B（人工バリア）
その際には、放射能が大きく減少するまでの期間（少なくとも1000年間）は放射性物質をしっかり密封するためにガラス固化体をオーバーパックという熱い金属容器に格納し、さらに暖衝材として粘土（厚さ約70センチのベンナイト）で包む。ベンナイトは水を吸うと膨らんで粒子の隙間が少なくなることから、水を通しにくい性質を持っているため、地下水がガラス固化体に接触するのを遅らせる。
※A＋B＝多重バリアシステム。多重バリアシステムは国際的に共有されている。
◆日本列島周辺のプレート配置の推移
日本列島の周辺では、約1000万年前に現在とほとんど同じプレート配置ができあがった。プレートの動きや速さは数百万年前からほとんど変化がなく、今後も10万年程度は殆ど変化しないと考えられている。
また、処分施設は、活断層などを避けて設置すれば極めてゆっくりと動くプレートと一体になって動き、その構造や形状は長期にわたって変化しにくいと考えられる。
◆日本列島の火山活動の推移
過去、数百万年程度の期間、火山活動が起きる地域は殆ど変化していない。このため、詳細な調査により火山の過去の活動範囲を確認し、火山活動が起きる地域を避けることができる。
◆陸域の活断層の分布
＊活断層は過去数十万年にわたり同じ場所で繰り返し起こっている。このため、詳細な調査により隠れた活断層やその影響範囲などを確認し、回避する。
＊活断層：過去数十万前以降に繰り返し活動し、将来も活動する可能性のある断層のこと。
地層処分の安全性の確保について
地層処分施設閉鎖後の安全性について、数万年以上と非常に長い期間にわたって安全性を確保する必要がある。
地層処分の安全性に影響を与えるかもしれないさまざまな現象について、それが起こった時にどのような影響があるのかを検討して、人間の生活環境への影響を丁寧に評価する。
1 地下水により放射性物質が地表まで運ばれる現象の経過を考察し、解析により人間の生活環境への影響を算出する。
2 地上施設の耐震設計、津波対策等
・操業中は火山活動、断層活動、津波などの自然災害により地上施設が破壊されないようにする必要がある。そこで火砕流の影響範囲などを処分地選定調査により把握する。
・調査結果を踏まえて、地上施設の耐震設計・津波対策などの安全対策を施す。
・輸送時の安全確保（海上輸送が優先）。
・環境保全への対応。
・モニタリングによる確認。
・回収可能性の確保（ガラス固化体を回収できるようにしておく）。
◆処分地の選定のための調査・評価
地下深部は一般的に処分に適した特性を持っているが、安全に地層処分を行うため、好ましい地下環境があり、その特性が長期にわたって確保できるかどうかを確認するため、まずは長期安定性の観点を中心に次の3点を評価する。
・将来にわたって、火山活動や大きな断層のずれが、処分場を破壊するようなことがないか。
・隆起・浸食などにより、処分場が地上に近づくことがないか。
・好ましい地下環境特性（地下の温度、地下水の動きや水質、岩盤の性質）が長期にわたって確保できるか。
◆国による科学的特性マップの提示
NUMOでは、調査を受け入れてくれる自治体を2012年12月から公募しているが、未だ、文献調査の受け入れに至っていない。そのため、国は、国民から地層処分の仕組みや日本の地質環境について理解を深めてもらうため、3段階の調査に先立ち、地層処分に関する地域の科学的特性を全国地図の形で「科学的特性マップ」として提示することとした。
以上、NUMOパンフレットの「知ってほしい、地層処分」から一部引用しましたが、しっかりとした原発ゴミの処分方法だと評価できます。
地球温暖化を加速させ、大気汚染に拍車をかけて周辺の住民を喘息に罹患させ、電気料金を高くさせている元凶の下記画像に頼るよりは、私が潜入取材した女川原子力発電所のようにきちんと安全性を確保できた原発を稼働させるべきだと思います。
ただ、「トイレのないマンション」状態の現在、原子力発電所を稼働させる上で、そこから生み出される原発ゴミの処分方法がネックです。やはり、一時的にでも仮設トイレ（地層処分）を設置すべきです。
しかし、問題なのは「どこに候補地を選定するか」ですね。
冒頭でも述べましたように現在、どうも日本列島やその周辺の活断層が「グズッテ」いるから始末が悪い。この地層処分計画については慎重に進めるべきでしょう。
私としては、無理に日本本土の地方自治体の受入れにこだわることなく、北方四島、尖閣諸島及び竹島あたりを地層処分先に選定してほしいものです。
ロシアや中国、韓国との3か国間での「領土問題」をいったんは棚上げにし、この3か国と協力し地層処分施設を共同で建設したらどうでしょうか。
高レベル放射性廃棄物の処分先については、日本ばかりでなく原発を保有している他国でも共通した非常に重要な問題です。
双方で領有権を主張する暇があったら、まずは原発ゴミの処分先について互いに共同して解決すべきでしょう。
何を非現実的でバカなこと言ってるのか、と、皆さまには失笑されてしまうかもしれません。
それでは、本ブログ読者の皆さまは、日本で運転中の原発保有数をご存じでしょうか。
アメリカ（98基）、フランス（58基）、中国（44基）に次いで、日本は世界第4位の（38基）となっています（以上、２０１9年１月現在で運転中もしくは運転可能なもの／日本原子力産業協会）。
また、「死の灰」といわれる高濃度の放射性廃棄物は「広島型原爆の90万発分＝１万７０００トン」あり、日本の原発が稼働して以来、いまだ処理されていません。
ちなみに、日本の原発すべてが稼働した場合、広島型原爆５万発分の「死の灰」が生み出されます。
ですので、日本は、特にこの高レベル放射性廃棄物の問題をいつまでも放置している余裕はありません。
一刻も早く解決すべき問題なのです。
現時点では、放射性廃棄物を処理する方法としては地層処分がベストなようです。
しかし、この処分方法も万全ではありません。いくつかの恐ろしいリスクを抱えています。
というよりか、地球は現在、皆さまが想像しているよりも遥かに恐ろしい危険な状態にあります。
実は、もはや高濃度の放射性廃棄物処分先云々などといっている状況ではないのです。
米国のヒラリークリントン氏とポデスタ氏との間で交わされたメール内容が「ウィキリークス」によって暴露されましたが、そのメールに書いてあったように私たちは本当に30年後、ある理由により滅亡するかもしれません。
詳細は拙著「緊急提案！現代版ノアの方舟を建造せよ！」（ライトワーカー出版）に記述してあります。
出版社では、多くの人々に読んでいただけるよう、また、読者の中からこの地球の窮地を救ってくれる人物が現れることを期待したいとの理由から、今月から1か月間、東武線直通日比谷線の電車内に拙著の広告を掲出します。
「50年後の人々に称賛される作品をつくりましょう！」と、本書の編集者である五目社代表取締役社長の西塚裕一氏とともに仕上げた作品です。
それなりに読み応えのある著書ですので、どうぞ、一読してみてください！