仕組みとアプローチ － 不動産の下落懸念から見た来年の東京オリンピック やはり複数年に分けたパーシャル五輪方式も良いのではないか

　来年の東京オリンピックについては不動産がこの五輪の後に急落するのではないか？と言う懸念を感がる説も一部には有るようです。
　実際にそういった懸念がどれだけ有るのか？　そして来年の東京オリンピックが終わった後に、特に都市部の不動産が本当に下落するのかどうか？と言うのはわかりません。
　ですが、仮に東京オリンピックが2021年～2023年と言うように複数年に分割して開催されれば、「オリンピックの終了は先送り」になるわけで、それだけ不動産の下落を先延ばしする事もある程度は可能かも知れないし、更にはその間に新型コロナウィルス感染が収束の目途が立つかも知れない（実際にどうなるのかは今の所はわからないのですが）と言う期待も出て来ます。
　新型コロナウィルス感染の危機に対しては、一部の五輪競技を来年実施するのが例え不可避でも、なるべく多くの競技は残して後年に延期し、のらりくらりとうっちゃって時間稼ぎをする、と言うのも良いと思います。
　東京パーシャル五輪は「鳴くまで待とう時鳥」型の家康あたりも考えそうですね。
　

仕組みとアプローチ － 今度の五輪を東京パーシャルオリンピックにして３年間に分散すると生じるメリットを考える

　前回記事の続きです。
　新型コロナ対策で、東京五輪をパーシャル（部分的）オリンピックにして３年間に分散すると、更にメリットが有ると考えています。
　それは「仮に現状よりは」という程度でも「有効なワクチンや薬などが開発、或いは普及した場合」や「ウィルスが自然と弱くなった場合」、或いは「集団免疫が出来て感染拡大が静穏化した場合」と言う前提に過ぎませんが、東京オリンピックの開催を2021年～2023年にして、期間を分散化した方が、総観客数、総観光客数は2021年だけの開催よりも多くなる可能性が有る、と言う事です。
　競技が長引くだけ運営の手間などはそれだけ大変かも知れませんが、年間あたりは少ない競技種目なので無理と言う程でもなく、一方でリターンの経済効果が期待できる可能性はゼロではないとも思えますし、仮に2022年あたりまでに新型コロナウィルス感染状況や対策などが劇的に改善されるような事でも有った場合には更に観光、観客動員数などで経済効果が高くなるケースも期待できなくはないとも思えます。
　IOCは果たしてどう考えているのでしょうか。