仕組みとアプローチ － 佐渡付近を震源とするMj5.1の今日の地震

　今日は佐渡付近を震源とするMj5.1の有感地震が発生しました。
　2004年以降に発生したこのエリアを震源とするMj5.0以上の地震で2004年以降のものとその時の月齢は次の通りです。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Mj　最大震度
2024年2月7日 6時08分ごろ 佐渡付近 　5.1 4　　　　　 26.6　新月の3日前
2024年1月9日 17時59分ごろ 佐渡付近 　6.0 5弱　　　　 27.1　新月の2日前
2024年1月4日 17時16分ごろ 佐渡付近 　5.0 3　　　　　 22.1　下弦
2012年2月8日 21時01分ごろ 佐渡付近 　5.7 5強　　　　15.8 満月

　割合としては新月か満月とその近辺の期間が多いのですが、今年1月4日は下弦で半月。
　傾向を掴むにはあまりにもサンプル数が少ないのですが、仮に「元日の能登半島地震によって突っかえ棒が外れた為に佐渡付近にストレスがかかったのが1月4日で、ただ半月だったので地震トリガーが少なく、それで本格的なストレス発散は新月の2日前である1月9日となりそれがMj6.0だった」と言うロジックを仮定すれば、今日のやや目立つMj5.1の地震も分かる気がします。
　ただこれはあくまで仮設であり、真相がどうであるのかはわかりません。
　そして今度の新月2月10日とその前後、そして次回の満月である2月24日、更には年間最大新月である3月10日とその前後はどうなるのでしょう。
　やや注目と言うところでしょうか。

仕組みとアプローチ － 大きな新月と雨（雪）天曇天一過の地震晴れ

　今日と明日は多くのエリアで雨、雪、曇りと言う状況ですが、それが一服し晴間が見えるようになるのは中部以西の太平洋側で明日から、それ以外の太平洋側で明後日から、日本海側も一部晴れて来るのは9日から、そして北海道以外がほぼ全体に晴れるのが10日からと言う予報をしている気象予報士の方々が多いようです。
　で、その2月10日は以前の記事でも書きましたが、3月10日の年間最大新月に準じる大きな新月。
　これまでの記事で何度か書いている通り、「雨天曇天一過の地震晴れ」（当然、降雪を含む）の傾向則が今回は再現されるのかどうか、注目する事になります。
　厳冬期である上、積雪や路面凍結など対策や避難にリスクとなる条件が多いので、仮に目立つ地震となった場合には通常よりも注意が必要となるのは言うまでもありません。
　備えあれば憂い無し。

仕組みとアプローチ － 能登地方の復興と水の確保

　能登半島地震によるインフラ損壊についてネットとかのニュースで視聴している限り、水道がズタズタになってその復旧にかなりの期間かかると言う事のようです。
　私は能登地方の事について殆ど知らないのですが、能登半島ってそんなに井戸水や川や沢の水が少ないのでしょうか？
　人口減少している能登地方ならば水の使用量はそう多くないはずで、多少とも井戸水が出るところなら何も水道を復活させなくても井戸や川や沢などの水を利用できるエリアもある程度存在すると思うのですがどうでしょう。
　水さえ有れば後は道路と電気と通信、そして食料などのお店、病院と介護施設が整っていれば少なくとも年金生活者は何とかなるケースが多いと思うのですが。
　地震で被災したエリアでなくても、今は日本のほぼ全体で水道インフラの老朽化した箇所が膨大となり、修繕費用が足りなくて、それで「コンパクトシティにして行きましょう」とかを考えている自治体も多いのに、大地震や液状化で地盤がズタズタになるような能登地方で水道施設を元通りにするなんて果たして効率的な話なのでしょうか？
　能登地方は運よく半島なので海水淡水化によったり、或いは飲み水とかは陸送や海上運送などにする事でその他は雨水を浄化したり、或いは衛生上問題無い用途ならそのまま利用する事などである程度のエリアは対応可能なのではないか、と考えているのですがどうでしょう。

仕組みとアプローチ － 戸建て住宅の耐震化があまり進んでない理由

　今年元日の能登半島地震では耐震化されていなかった古い建物の倒壊により圧死した犠牲者が多かったようです。
　また死因として低体温症で亡くなった方はその多くが建物の下敷きになった為、建物から脱出できずに気温の低下で低体温症となったケースが殆どのように見えます。
　それで日本全体で建物の耐震化について何故あまり進まないのかを考えてみると、その主な要因として高齢化や過疎化や空家の増加が有ります。
　例えば空き家や別荘とは名ばかりの空き家などは、所有者がそこに住民票をもって居住していると言うわけではない事が殆どです。
　そして所有者がそこに住民票を置いていない自治体は耐震リフォームや屋根の軽量化などについてその建物について補助金を出さないケースが殆どなのです。
　しかし一方で新たに更地に新築される戸建て住宅は有ります。
　更に人口減も拍車をかける結果、耐震性の無い建物になどなるべくいたくはないわけで、例えせっかく価値有る立地の建物でもろくに活用されず空家が激増するわけです。
　しかし例えば空家や別荘でも耐震化に自治体の補助がもし仮に有れば、空家になっている建物を別荘に利用したり、或いは所有している別荘をもっと利用して宿泊日数を増やすケースが増えたり、或いは利便性の高い空家を耐震化して賃貸に活用したり、場合によってはＵターンする若者が増えたりとかメリットは多々ある事も多いのだと思います。
　過疎化、限界集落化が進むのはこうした空家や別荘に耐震リフォームに補助がなされず放置される事も大きな一因であるケースも少なくないと考えられます。
　これ、建物の耐震化だけでなくブロック塀でも同様です。
　過疎化が進むから耐震化されていない建物が残るのか？
　空家や別荘に耐震リフォーム補助がされないから耐震化されていない建物が放置されて過疎化が進むのか？
　「ニワトリが先か卵が先かの問題」、と言う点も有るように思えるのですがどうでしょう。

仕組みとアプローチ － 連鎖はするのか？ そしてどこに？ 能登半島地震

　能登半島地震では能登半島とその周辺に有る活断層によるものとするのが通説なのうです。
　個人的にはと言う程度ですが既に有った活断層とは限らず、新たな断層の発生も否定できないと考えています。
　理由は単純で、日本に多々ある活断層が同時に一斉に発生した事など有るはずはなく、新たな断層が発生しそれが数多有る活断層となっているのは明らかだからです。
　いずれにしても今年の能登半島地震で歪（ストレス）が全て解消されたのか？と言うと、実は未だ歪（ストレス）が残っている所が有る、或いは別のエリアにストレスがかかり出したとする見方も多いようです。
　当ブログでは「突っかえ棒の交代理論」やその関連で以前から何度もこの仕組みについて記事の中で触れて来ましたが、今年の能登半島地震でストレスが解消された面はあるものの、それだけ「この震源域がそれまで突っかえ棒となっていたのが外れた」わけで、そうするとその隣接域や近いエリアに力がかかる事になり、それはどうも約東方向の佐渡付近や約西方向の石川県や福井県とその沖、或いは約南方向の富山県や岐阜県あたりなのかどうか、となるのですが実際にどうなるのかはわかりません。
　去年5月7日の当ブログ記事、サブタイトル「国内の大地震　果たして次はどこなのか？　不気味な空白域を考える」の中で、

[結論から言うと、それはズバリ「2018年の大阪府北部地震（東経135度37.3分）と2007年の能登半島地震（東経136度41.1分）の各震源域に挟まれた東経のエリア」です。
　この東経エリア内では北美濃地震（1961年8月19日）を最後に目立つ大地震が発生していません。]

　と書いた通りになるのかどうかはわかりませんが、仮にこの大地震空白域がやがて埋まるのだとすれば約西方向の石川県と福井県沖、約南西方向にあたる石川県や岐阜県、福井県、滋賀県とその沖合あたりが該当する事になります。
　ただこれは最初に来る大地震と言う事ではなく、この前に約東方向や約南、約南東方向でも大地震となるケースも含んでいます。
　今後どうなるでしょうか。
　それは現在の技術では誰にもわかりません。