仕組みとアプローチ － 今年の最大新月は3月10日 そして2月10日はそれに準じる大きな新月

　月による引力とそれがトリガーの一因となる地震に大きく関係する年間最大新月やそれに準じる大きな新月と言うのは毎年あるわけですが、今年の最大新月は3月10日。
　そしてそれに準じる大きな新月は2月10日、更にそれよりやや小さい新月は4月9日です。
　2月は積雪深が多い地域が多く、場所によっては3月も未だ積雪が深いエリアも有ります。
　屋根などに積雪が多いと屋根が重たくなるのと同じで地震時の破壊力が増えるの当然です。
　以前の記事でも書きましたが、北半球では満月よりも新月とその前後期間の時の方がどちらかと言うと目立つ地震が多い、と言う傾向則が有るように考えています。
　しかし今回の能登半島地震は元日で月齢は19.1であったわけで、特に新月とその前後期間ではありませんでした。
　この地震は月の引力の影響とはあまり関係ない要因がトリガーとなった可能性が高いのかも知れません。
　次回の目立つ地震は果たしてどこで、そしてタイミングで発生するのでしょうか。
　それは神のみぞ知る領域ですが注目はしています。
　

仕組みとアプローチ － 新耐震基準の弱点３ 基礎ごと傾いてしまった建物は設計通りの耐震性がなくなる事が殆ど

　令和６年能登半島地震では液状化や地割れなどにより、建物が基礎ごと傾いてしまったケースが多かったようです。
　建物が基礎に対して垂直でも基礎そのものが傾いてしまうとどうなるか、それは単純で建物が鉛直に建っている状況ではなくなります。
　そうすると設計上の耐震性の前提である地震波が水平ではなく斜めになるわけで、こうした地震波が仮に水平でも建物にとって水平でない地震波に対しては設計通りの耐震性は期待できません。
　また例えば建物内の機器は家具や人などが傾きによって下になっている方に荷重が偏在してしまったり、壁面に荷重が想定外にかかったりします。
　こうした状況の中で強い地震が来ると設計通りの耐震性は期待できないケースが多くなります。
　また偏在した荷重により局所破壊が発生し、そこがトリガーとなって破壊の連鎖による拡大破壊、場合によっては全体破壊に至るケースも中にはあるかと考えられます。
　建築物は自動車やトレーラーのようにある程度の傾きを前提に耐震強度設計されているわけではなく、更にそもそも傾いた建物の中に長時間いると平衡感覚に影響して気持ちが悪くなったりするので、傾いた建物と言うのは床を元に戻さない限り使用するに値しません。

仕組みとアプローチ － 新耐震基準の弱点２ 持続時間が限られた一度の大地震だけしか想定していない

　今月21日の記事、サブタイトル「新耐震基準の弱点１　地震荷重は水平繰り返し荷重しか考えていない」と書いたのは地震波は通常１回だけの加速で終わる事は稀で、振動として揺れる時間が数十秒前後とかの事を示しています。
　この程度の繰り返しなら通常は「１度の地震」とみなす事ができるのですが、その地震が大地震でそれが複数回繰り返した場合について、新耐震基準は想定していません。
　ただ1回の大地震を想定して、それに対して耐震性を確保する考え方なので、例えば熊本地震では1回目の大地震で倒壊しなかった建物でも、建物の梁と柱の連結部が緩んで2度目の大地震で地震波がキラーパルスとなり倒壊したケースも有ったようです。
　これを「ゆれ疲れ」と言うそうですが、令和6年能登半島地震でも2007年の能登半島地震 （ Mj6.9）で建物の一部が緩んでしまい、更に2023年の能登地方地震（Mj6.5）で更に連結部が緩み、そして今回のMj7.4の大地震で倒壊したケースも多かったようです。
　また仮に地震が1回であっても地震の振動が数百秒以上とか続いた場合には、大地震が何度か繰り返すのと同じ状況になるはずので上記と同様に連結部の緩みなどで建物が倒壊するケースも想定できます。
　極端に言えば大地震に遭った建物は「使い捨て」に近い発想なのですが、実際には大地震が何度も繰り返しても、或いは長時間持続しても大丈夫なように設計、施工をしている事業者もある程度は存在しているようです。

仕組みとアプローチ － 津波の予想など結局できないのではないか、と考思う理由

　能登半島地震では地震発生後に早々と津波警報が発令し、早めに避難できた人も多かったようですが、あまりにも津波到達が早くて逃げ遅れたケースも有ったようです。
　津波の原因についてはどうも富山湾の海底地すべりによる面が大きく、それで異常に早く到達したという説が多くなってきているようです。
　実は東日本大震災の時も大規模な海底地すべりが大津波の一因で有ったとする説も既に有ります。
　実際にどの程度が大津波の要因となっているのかは定かではありません。
　津波の要因には他にも有って、例えばAと言う場所で発生した津波と、Bと言う場所で発生した津波が別ルートで回り込んで、あるエリアで合成波となって高い津波となるケース、或いはAと言う場所で発生した津波だけであっても津波のルート1とルート2に別れ、それがあるエリアで再び合流するような感じになって高い津波となるケースなども有ります。
　いずれにしても現状では地震波からでしか津波の初期予想はしていませんが、津波の要因は上記のように地震波では殆ど捉えられない海底地すべりや崖崩れ、或いは震源の正確な広さや形状、更に津波の発生源の数と進行方向など多々な要因で高い津波になる事が有り、なので結局のところ「津波の予想などできない」と言う事になると思うのですがでどうでしょう。

仕組みとアプローチ － 後でわかった 輪島市内の観測点で震度７を観測

　令和6年能登半島地震では輪島市内の観測点で震度７を観測していた事がわかりました。

引用開始（一部抜粋）

https://www.jma.go.jp/jma/press/2401/25b/20240125_sindo_tsuika.html

令和６年１月25日

概要
一連の「令和６年能登半島地震」における、令和６年１月１日16時10分の最大震度７を観測した地震において、震度データが入電していなかった３カ所の震度観測点のデータを入手し、輪島市内の観測点で震度７を観測していたことがわかりました。

本文
震度５弱以上と推定され震度データが入電していなかった３カ所の震度観測点について、本日、データを入手し確認しましたので、お知らせします。

○ 観測点名
○ 推定されていた震度（注）
　　○ 今回入手した震度
　輪島市門前町走出＊（わじましもんぜんまちはしりで） 　　６強 　　　　　７（計測震度6.5）
　能登町松波＊（のとちょうまつなみ） 　　６強 　　　　６強（計測震度6.2）
　能登町柳田＊（のとちょうやなぎだ） 　　６弱 　　　　６弱（計測震度5.8）
　＊：石川県所管の震度観測点です。
　注：上記の観測点における推計震度分布図での推定値であり、
　　　観測される震度との間には誤差が含まれ、１階級程度ずれることがあります。

引用終了

　激しい揺れで通信が途絶えたと言うのはわかる気もするのですが、これって被害想定に影響して初動対応の遅れにもつながるケースが出て来るのではないでしょうか？
　最大震度が想定より大きかった地区が有るだけでなく、例えばマグニチュードの算出だって各観測点の震度から計算されるのですから。
　地震や地割れ、津波、地滑りや土砂崩れなどで地震計のデータについて通信障害が発生し得ると言うのはどうにかならないでしょうか。
　対策として各地震計の設置場所から衛星電話で通信する、と言うのは流石に無理でも何カ所か近距離の地震計をローカル通信で拠点となる通信システム設置場所にデータを送り、そこからまとめて衛星電話でリアルタイムで各地震計のデータを気象庁に送るとか、にしないと。