仕組みとアプローチ － 地球温暖化説の根拠となる温度データが実は都市化の影響による面が有る、と思える理由

　前回記事の続きになります。
　地球温暖化の根拠となるように見える温度データは確かに存在しているのですが、これって例えば温度測定する百葉箱とかの位置が森林から離れているコンクリートやアスファルトの多いエリアに有る、或いは仮に草木の有る場所であっても僅かに離れただけのエリアにはコンクリートやアスファルトのエリアが多く、それが特に春から夏の日射による熱で草木のエリアにも影響を及ぼして温度として高くなっている、と言う面が全く無いとは言えないのではないでしょうか？
　それともう一つ。
　エアコン冷房と言う冷凍サイクルで人間には冷房でも室外機と室内機を総合すると（その冷凍サイクルシステムの成績係数により大小の差は有りますがいずれにしても）暖房なのです。
　そのエアコンにエリア全体は温めてる。
　エアコンが世界で普及すればするほどに特に人口密集エリアでの温度が激高になるのは当然です。
　特に途上国、新興国が急に豊かになって来た1990年以降は、です。
　地球の温度測定と言ったって、昔は未開の土地とかでは温度測定なんてしてなかったわけで、今の都市部についてだけ昔との比較データがはっきりしている面が大きいです。
　なので都市部エリアの温度上昇が激しければそれだけ「地球温暖化」しているように見えてしまう温度データになってしまう面も大きいかと思っています。

仕組みとアプローチ － エアコンによる冷房って人間には冷房でも地球には暖房

　熱中症を防ぐ為にはエアコンが必要、とは確かに否定はできない感じもします。
　そのエアコン冷房ですが、殆どの人はわかってるかと思いますが、ニンゲンには冷房で室内で冷気を出した冷熱量よりも室外機で放出した温熱量の方が何割か多いのですね。
　だから人間には冷房でも地球には暖房なのです。
　冬に暖房ならまだわかるのですが、ただでさえ暑い夏にのシーズンの、地球の夏の地域を暖房したらどれだけまた暑くなるのか、そしてそれで更に暑くなった分だけどれだけまたエアコン冷房をしないといけないのか、と言う悪循環なのですよ。
　特に都市部では人口が密集しているのでその度合が高いんです。
　例えば伊豆諸島とかの夏の気温は東京よりも遥かに低いのは周囲が海なのでエアコンによる放熱、或いはコンクリートやアスファルトが日照で熱を持つと言う割合が少ないから、と言う面が大きいです。
　昔は日本の本州内陸部とかでも森林が多かったので日照を草木が遮ったり光合成で草木の成長、つまりエネルギーの備蓄と二酸化炭素吸収をしてくれてました。
　近年はそういう森林が都市部周辺で激減したので余計に暑くなっているのは確かです。

仕組みとアプローチ － 猛暑が酷くなった一因 エアコンの使い過ぎと世界的な生活水準のフラット化

　実際に地球が温暖化しているのかどうか、或いは温暖化の一因が二酸化炭素なのか？と言うのはまだ良くわかっていないと思っています。
　ただ真夏の暑さが酷くなっていると言うのは世界的な傾向に思えます。
　それで私が子供の頃に真夏に何をしていたか？で考えれみました。
　私は小学校の頃、主に北関東に住んでいました。
　その頃に真夏の暑さなんですが、最高で35℃くらいはやはり行ってましたね。少なくとも30℃以上は有って、高い時は35℃。
　でも当時はエアコンなんてありません。せいぜい扇風機です。
　それで真夏の昼間に何をしていたのか？と言うと、近くの林や里山にカブトムシとかを採りに行っていたか、プールに行ってました。
　今のように「熱中症が危険だから出歩かないように。無理せずにエアコンを使って」とかなんて言われませんでした。
　実は林の中、里山の森林の中って、結構涼しいのです。
　だから特に熱中症にもならなかった。
　それとプールも当然、体を適度に冷やしてくれて、帰りに食べる焼きそばの美味しさが今でも記憶に残っています。
　今はと言うと、「30℃を超えたら熱中症の危険が高くなるので家にいて必要に応じてエアコンで
冷房すべき」と言って注意を促しているケースが多いようです。
　だから屋内にいてエアコンで涼み、なので更にエアコンの排熱で特に都市部などの人口が多いエリアの温度上昇が激しい。
　これだけで昔と比べてどれだけ電気を消費しているのか、と言うのがわかります。
　そしてもう一つ。
　当時は日本を含めて先進国は世界でごく僅か。その名残りが先進7か国です。
　今や日本は一部の科学や技術を除けば先進国から脱落同様になりましたが、当時、或いは1980年代までは仮にエアコンを今のように使ったとしても世界全体ではたかが知れていたわけです。
　ところが1980年代後半、特に21世紀になってからは新興国、途上国の生活水準が飛躍的に高くなり、エアコンなども普通になりました。
　例えば40年以上前なら世界でせいぜい5億人から6億人程度がエアコンで冷房して涼んでいたのでしょうが、いまや十億人～数十億人が同じようにエアコンで冷房し出したのです。
　エアコンは冷凍サイクルの成績係数にもよりますがいずいれにしても冷たくなった熱より排熱で熱くなった熱の方が何割か多いですから、こうした発熱とエネルギー消費行為を数十億人が始めたらやはり地球はどうにかなるわけですよね。
　レジ袋だって昔は紙だったのに今は自然分解しないのが殆どのビニール袋で、これがエアコンよりも更に安くて世界の人達、数十億人が使い、中にはポイ捨てしたりする人達がいるわけです。
　ブラシやタワシだって昔は自然素材だったので腐ったりはしましたが、だからこそマイクロプラスチックとかの問題も殆ど無かったのです。
　今は殆どがプラスチックで、しかも磨いたりするのに使われるわけですから、摩耗した分はそれこそマイクロプラスチックとなってどこかに漂ったり積もったりするはずです。
　日本の中だけで考えるとよくわからないのですが、日本人と同じようにエアコンを使ったり、プラスチックを使ってる人達が世界で日本の10倍～数十倍に膨れ上がったわけです。
　何せ平均的な日本人よりも高い生活水準の人達が諸外国で激増したのですから。
　この状況から見て「このままでは地球が何らかの形で当然ぶっ壊れてしまうのは理にかなっている」と思うのが普通ではないでしょうか。

仕組みとアプローチ － 地球温暖化が本当に深刻かどうかを知る一つの方法 それは化石燃料の価格

　気候変動対策を話し合う国際会議、COP26がイギリスで開催されていますが、その本気度が今までとどう異なるのかどうか？と言う点について個人的な観点に過ぎませんが、その1つの考え方を記事にしてみたいと思います。
　先月29日の記事、サブタイトル「世界のＣＯ２濃度を増やさない最短ルートは何か　国富の流出の観点から考える」で書いた通り、対策案でこんな事を書くと異論を持つ方も多いかも知れませんが、地球の二酸化炭素濃度を増やさないように最も単純で最短ルートは何かと言うとそれは「化石燃料の価格が激高になる事」だと個人的には思っています。
　そんなロジックに矛盾するかのように化石燃料がこれまで妙に安かったのは何故か？
　それは「二酸化炭素による地球温暖化をネタに原油や天然ガス、石炭などの化石燃料を安く買い叩こうとする為だった面が有るのではないか？」と言う側面も有ったと思っています。
　ところが最近は新型コロナによる世界の経済活動の縮小にもかかわらず原油や天然ガス、石炭などが高騰。
　つまりは「そろそろ地球の温暖化が危険なレベルになっている」と言う事なのかどうか。
　現時点ではその真相はわかりません。
　ですが今後も化石燃料の価格が高止まりしたままなら、やはり地球温暖化は「そろそろマジメに取り組まないと危ないレベルになった」と解釈しても良いのかと思えます。
　単に二酸化炭素だけなら対策は多々有ると思っているのですが、仮に地球温暖化で永久凍土のメタンや海底のメタンハイドレートが大気に大量放出されたりすると地球温暖化の暴走が止まらなくなりその影響は大きいと思われます。

仕組みとアプローチ － 世界のＣＯ２濃度を増やさない最短ルートは何か 国富の流出の観点から考える

　最近、世界気象機関（ＷＭＯ）の発表で、２０２０年の大気中の二酸化炭素（ＣＯ２）の世界平均濃度が４１３・２ｐｐｍ（ｐｐｍは１００万分の１）と、過去最大を更新したと言う件が有りました。
　数十年前から取り組まれている課題なのにさしたる成果も有りません。
　今後どうすれば良いのでしょうか？
　対策案でこんな事を書くと異論を持つ方も多いかも知れませんが、地球の二酸化炭素濃度を増やさないように最も単純で最短ルートは何かと言うとそれは「化石燃料の価格が激高になる事」だと個人的には思っています。
　「そもそも化石燃料が妙に安いから、他の再生可能エネルギーの利用が進まない」のではないか？と言う考え方です。
　「それでは例えば電力会社や電力需要家が困るだろう」、と言う見方も有るかも知れませんが、「ものは考えよう」ではないでしょうか？
　例えば国内に有り余る放置林を木材として有効利用できる部分については活用、木材に利用できない枝葉や樹皮などは燃料、その他などに使うとか、利用価値は様々です。
　「それでは電気料金が高くなるのではないか？」と言う考え方が多いかも知れませんが、「それは電力事業が民間だと言う制約が有るので目先の利益に縛られるのでそう見える」のだと思っています。
　仮に現状のように多くの割合の火力発電のように原油や石炭、天然ガスを海外から輸入すると、それは「日本から海外への国富の流出」となります。
　一方、国内の森林を順次伐採して燃料や木材、紙などに利用すればそれは「目先はかなりのコスト高」となりますが、払ったおカネは国内で循環し「日本から海外への国富の流出とは殆どならない」のです。
　無論、伐採したり建材や紙などに利用したりするには、海外からの鉱物資源を使った機械なども必要でしょうが、それは僅かな割合のはずです。
　そうするとどうなるのか？と言うと「木材やその伐採、加工、燃料利用、植林などに払われたおカネは国内で循環するだけでなく、山林の土地価格自体も上がってエネルギー源としての投資価値も上がって来る」はずなのです。
　「でも目先の利益で赤字になってしまうのでは電力会社はやってられない」となるのでしょうが、そう言う時こそ「公共事業」の出番ではないでしょうか？
　そもそも電力事業が国営などの公営であればこうした問題は最初から無いのであって、既に民間事業になってしまった電力事業が足枷となっているのならば、電力事業者が安く草木を燃料として安く使えるように国や自治体が「公共事業でサポートしてあげる」のが本筋かと考えています。
　こうすれば電気料金も高くならずに済むわけですから、国内に循環したおカネの分と相まって更に国民生活が豊かになるのではないでしょうか。（但しおカネを諸外国から何かの方法で吸い取られないならば、と言う前提です）
　それと以前にも記事の中で書きましたが、住宅などが津波や浸水エリアから移転する為に山林造成、或いは杉花粉症の国や国民全体の負担を減らして花粉の無い杉や他の種類の草木に変更して行くなどのメリットも有ります。
　現状の公共事業も民間事業もかつては「貿易黒字があまりにも多すぎたのでそれを減らすための輸入促進」と言う目的（つまりインバウンドではなくアウトバウンド効果）も兼ねていた為、輸入品依存症の割合が多すぎる状態となり、それでも「海外からの観光客によるインバウンド需要が有るからそれでバランスが取れる」と思っていたら新型コロナで外国人観光客がほぼゼロとなりました。
　例えば最近では新型コロナで中国やその他で日本向けのトイレ機器が生産できなくなって、日本での建築物の新設や改築、修繕工事の多くが影響を受けた、と言うものが有ります。
　ですが一方、新型コロナで簡単に日本は中国などから簡単に生産拠点を国内に戻せません。
　これが何を意味するかと言うと、「日本が海外から稼ぐ手段をかなり失った」と言う事で、これは「日本の国全体として貧しくなって行くに決まっている」のではないでしょうか。
　こうした状況に対抗するには、「まず国内の特に杉などの放置林から利用するのが最短ルートに近い」、と考えられ、「仮に国内の草木利用を公的事業や公的支援でサポートし、それで化石燃料の輸入が少なくなる」としてもそれは「保護貿易主義」とはなりません。
　理由は「植林など草木が再生する活動も同時に行えばそれは地球温暖化防止」と言う大義名分を持てるからです。