世界同時多発新コロの奇々怪々

イタリア、説明つかない死者1万人超 隠れたコロナ犠牲者か　5月5日 AFP

イタリアの今年3月の死者数は例年の1.5倍に増え、うち説明がつかない死者が1万人以上に上っていることが、新たな公式統計で明らかになった。新型コロナウイルスによる死者数が公式発表の2万9000人よりもはるかに多いことを示すデータだ。
イタリア当局は同国での3月末時点の新型コロナウイルスによる死者数を1万2428人としているが、4日公表されたイタリア国家統計局（ISTAT）と高等衛生研究所（ISS）のデータによると、今年3月の全国の死者数は昨年までの5年間の同月平均死者数と比べ2万5354人多かった。
ISTATとISSは、このうち説明がつかない死者が1万1700人近くに上ると説明。死者数は70代男性で例年の2.3倍、80代男性で例年の2.2倍だったと指摘した。このデータに基づくと、イタリアで新型コロナウイルスの感染者が初めて確認された2月20日から3月31日までの死者数は公式発表のほぼ2倍に上る可能性がある。

フランスで昨年末に新型コロナ患者　医師らが検出　５月５日ＣＮＮ

 仏パリの病院が昨年末に採取していた入院患者の検体から、新型コロナウイルスが新たに検出された。最初の感染例が報告される数週間も前から、新型ウイルスが存在していたことになる。パリ北郊のセーヌサンドニ県にある病院の集中治療専門医らが３日、抗菌薬の専門誌ＩＪＡＡに発表した。

昨年１２月２日から今年１月１６日までの間にインフルエンザのような症状で入院し、最終的にインフルとは診断されなかった患者らについて、凍結保存されていた検体を調べた結果、アルジェリア生まれの男性（４２）から採取していた検体で新型ウイルス陽性の反応が出た。
男性は長年フランスに住み、魚売りの仕事をしてきた。外国旅行は昨年８月にアルジェリアを訪れたのが最後で、中国に行ったこともなかった。男性の子どものうち１人も体調を崩していた。チームは、この患者に中国とのつながりや渡航歴がないことから、１２月末の時点でフランス国内に感染が広がっていたと指摘する。

同国の公式発表としては１月２４日、中国・武漢市への渡航歴がある２人の感染が報告されたのが初めてだった。欧州で最大の被害が出たイタリアでも、１月３１日にローマで中国人観光客２人の感染が確認されたのが初の症例とされる。国内での感染例は２月末になって北部コドーニョで報告された。新型ウイルス感染が最初に確認されるより前から感染者や死者が出ていたかどうかについては、米国でも同様の研究が始まっている。
（抜粋）
５月５日　CNN

すべてに優先される過激なアメリカ大統領選の泥仕合（汚いネガティブキャンペーン）

CNNはアメリカを代表するニュースサイトで反トランプの急先鋒のリベラルメディアでもある。２０１７年１月２０日のアメリカ大統領就任以来、CNNとトランプは鋭く対立。ことあるごとにドナルド・トランプ米大統領が「フェイクニュースだ」と名指しして攻撃した代表格がCNNだった。
しかも今はアメリカ大統領選挙の真っ最中であり、トランプ政権のポンぺオ国務長官などは盛んに「中国武漢のウイルス研究所からの漏洩」説を宣伝していた。

米大統領選より優先される「世界同時多発」新型コロナの不可解。（しょぼい、ちょい悪ウイルスなら辻褄が合うが、それなら今度は都市封鎖の理由が成り立たない）何れにしろ矛盾だらけ

７３歳と高齢の現職大統領トランプに対して些細な箸の上げ下ろしまで激しく攻撃するワシントンポスト、ニューヨークタイムスなどのリベラレメディアですが、なぜか「去年末のフランスで早くもSAES２が流行」との驚愕的なCNNニュース（反トランプ宣伝に使える）を報じたくないらしいのである。もちろん日本のマスコミも出来る限り報じたくない。（★注、これとは対照的に「消毒液を注射」云々は大々的に報じていたがトランプは「血液を消毒することが出来れば良いが」の比喩で１００％の言いがかり）
７７歳の後期高齢者の対抗馬バイデンが、記憶間違いとか発言の取り違えなどを連発し大いに関係者を悩ましていると毎日新聞記者が書いていた。(^_^;)

否応なく世の中が大きく変わる「世界同時多発SARS２」（世界同時多発クーデターもどき）わざと人為的に大恐慌を引き起こす

そもそも中国武漢からなら日本最初の感染爆発は北海道ではなく京都や大阪になる。今回のCNNの同時多発新コロナ報道は諸刃の剣の危険な告発だった

SARS２は世界規模で人為的に危機を煽る同時多発テロの可能性が一番高いが、計画的にわざと人々をパニックに陥れているのですから悪質。（★注、前回２００９年の新型インフルエンザの流行と比較してあまりにも異常）決して「あり得ない」（あってはならない）出来事が連続して起きているのである。

たぶんWWⅡをしのぐ最後の一大決戦（世界同時クーデターもどき）が密かに勃発。世界最初のロシア革命のように誰も経験していない未知の領域に突入しているので今までの知識や経験がまったく役に立たない。

「来院控え」で一般病院の患者激減　地域医療の崩壊も　減収でも補償対象外　５月４日　琉球新報

新型コロナウイルス感染拡大の影響で、地域のかかりつけ医など一般の病院で来院控えが増え、患者が大幅に減っている。しかし、医療従事者の給与や家賃など固定費の支払いの猶予はなく、病院からは「今後1カ月や2カ月、この状況が続けば経営が厳しい」といった声が上がる。病院は緊急事態宣言に伴う休業補償の対象にはならず、減収で経営を維持できるかは個々の体力に委ねられている。今後の地域医療の維持に不透明感が増している。
那覇市のかいせいクリニックは患者が4月中旬ごろから通常の3分の1程度に減っている。感染の不安から高齢の患者は来院を控え、薬も長期処方を望む人が多い。同クリニックは「経営を維持できるかは病院の体力次第だと思う。雇用調整助成金は減収の基準があり、申請できるかは微妙だ」と話す。
南城市のロコモクリニック南城は通院リハビリとデイケアを新型コロナ感染防止のため4月23日から閉めた。
外来は開けているが、患者は通常の2～3割程度。職員には休んでもらっているが、給与は全額支払う予定だ。雇用調整助成金を活用したいが、3月分の売り上げが減少要件に合致せず頭を悩ませている。昨年、大型の医療機器を導入し、借入金を返済する必要もあるといい、上原敏則院長は「飲食業もそうだろうが、今後の見通しが立たないのが一番困る」。
那覇市の仲地胃腸内科クリニックは4月中旬ごろから内視鏡検査数を半分程度に抑えている。
日本消化器内視鏡学会が、緊急事態宣言の期間中、緊急性のない消化器内視鏡診療の延期と中止を強く勧めたためだが「最悪、持ちこたえられないところは淘汰されていき、身近なクリニックがなくなるなど地域医療が厳しくなることも考えられる。長期的な医療崩壊が起きる可能性もある」と危機感を強める。
（抜粋）
５月４日　琉球新報

国立感染症研究所　インフルエンザ・肺炎死亡報告　５月４日

上　昌広

厚労省、専門家会議は、どうしてこのデータを強調しないのでしょう？PCR検査あたりの陽性率よりはるかに重要なデータです。四月初旬から死亡者が激減しているんですから。

都内の超過死亡が2、3月でピークに達していて、4月頭には劇的に低下していることは重要です。感染研がやるべきは二週目以降のデータを開示すること。もし、この傾向が確認されれば、緊急事態宣言は不要であった可能性があります。重要な問題なので、議論が必要です

世界中で見直しが進んでいる同時多発SARS2

男性は長年フランスに住み、魚売りの仕事をしてきた。外国旅行は昨年８月にアルジェリアを訪れたのが最後で、中国に行ったこともなかったとのCNN(5月５日)が正しいなら、中国武漢のSARS２は「最初に見つけてWHOに報告した」(第一目撃者が犯人だと疑われた）だけだったことになる。

AFPのイタリアの方は何とも奇々怪々で不気味。

日本の琉球新報の方は、かくすれば　かくなるものと　しりながら　やむにやまれぬ　医療崩壊　(^_^;)

地元医療を担う医師会が真っ先にコロナから逃げたことから起きる、あまりにも当然の帰結。少しでも大人の常識があれば医療崩壊以外の結果は　決して出てこないと肝に銘じるべきである。この大馬鹿者めが！としか言いようがない。
国立感染症研究所のインフルエンザのグラフは冬が終わったので激減したなら、これも当然の帰結。