「損切り」アストラゼネカ社、新型コロナワクチンを回収
同紙によると、アストラゼネカは市場でより効果性の高い最新ワクチンが余っており、「バキスゼブリア」の需要が低迷したため回収すると説明。すでに生産、販売も終了しているという。これに伴い世界各国における販売許可も撤回する。
アストラゼネカは「30億回分以上のワクチンが全世界に送られ、650万人の命が救われた」と主張。一方、今年2月にはワクチン接種後の副作用として血小板減少症を伴う血栓症（TTS）が発生する可能性があると認めたと報じられている。
アストラゼネカ製ワクチンをめぐっては接種開始当初、血栓症の懸念から欧州各国で使用が中止された。日本でも同様の理由で40歳未満は接種の対象外に。
アストラゼネカが新型コロナワクチンの製造・供給停止へ 接種後まれに血栓報告され日本国内では使用伸びず
５月９日 FNNプライムオンライン
アストラゼネカによると、新型コロナワクチンの製造と供給を停止したのは、変異株に対応した新たなワクチンが開発され、需要が減少したためだとしている。
ワクチンは、2021年にイギリスで接種がはじまり、世界で約30億回分が供給された。
アストラゼネカ製ワクチンをめぐっては、接種後、まれに血栓ができる事例が報告されたこともあり、日本国内での使用は伸びず、厚生労働省は2022年9月に供給を終了している。
訂正（7日配信記事）-英アストラゼネカが新型コロナワクチン市場から撤退開始、需要減退で
5/8 12:38 配信
(見出しおよび本文第１・５段落目の「回収」を「市場からの撤退」に訂正します。)
[７日 ロイター] - 英製薬大手アストラゼネカは７日、新型コロナウイルスのパンデミック以降に「入手できる最新ワクチンが余っている」ため、新型コロナウイルスワクチン「バキスゼブリア」の世界市場からの撤退（訂正）を開始したと発表した。
また欧州内での同ワクチンの販売許可申請の撤回も進める。
同社は「複数の新型コロナワクチンが開発され、入手可能な最新ワクチンの余剰がある」と指摘し、これがバキスゼブリアの需要減少につながったと説明した。同ワクチンは既に生産と供給を終了している。
報道によると、同社は以前に法定文書で同ワクチンが血栓や血小板数の減少などの副作用を引き起こすことを認めている。
英紙テレグラフは、同社がワクチン市場からの撤退（訂正）を３月５日に申請し、５月７日にこれが有効になったと伝えた。
アストラゼネカは新型コロナ治療薬の売上高減少に伴って成長が鈍化した後、昨年いくつかの買収取引を通じて呼吸器合胞体ウイルス（ＲＳＶ）ワクチンに軸足を移し、肥満症薬分野への参入も開始した。
＊写真キャプションを訂正して再送します。
ロイター（記事全文を掲載）
承認取り下げ「ｍＲＮＡワクチン」⇒早急な回収（ほぼ詐欺か手品のようなロイター表現）
「売り上げが落ちた」からと言ってアストロゼネカ社のように撤退は有り得ても、メッセンジャーｍＲＮＡワクチン「承認」の取る下げ申請は有り得ないのである。ましてや(見出しおよび本文第１・５段落目の「回収」を「市場からの撤退」に訂正します。)＊写真キャプションを訂正して再送します。ロイターなども異様過ぎる。
この訂正（7日配信記事）では、アストロゼネカ社がｍＲＮＡワクチンを回収している事実を少しも否定していないのである。文言を「市場からの撤退」に変えて、事実関係を曖昧にしただけ。
そもそも、ロイター通信ニュースの流れからなら、アストロゼネカ社がｍＲＮＡワクチン被害拡大で⇒訴訟リスク回避で、販売承認取り消しからかワクチン回収を始めたと解釈する方が辻褄が合う。（★注、ファイザー社に次ぐ新型コロナｍＲＮＡワクチン大手のアストロゼネカ社が撤退にしろワクチン回収にしろ何れも同じで、日本のテレビや新聞など大手メディアが怖がって報道したくないのである）
テドロス氏は2024年5月までにパンデミック条約を結べとWEF2024で名言した。
「新型インフルエンザ等対策政府行動計画」（案）に対する意見募集（パブリック・コメント）
2024-05-01 12:14:42 | 政治 rakitarouのきままな日常
2024年4月24日付で、内閣官房（内閣官房内閣感染症危機管理統括庁）は2020年初頭からの新型コロナ感染症対策についての混乱を体系化して整理した内容の「新型インフルエンザ等対策政府行動計画（案）」についてのパブコメを募集しています。対策主体が国民の健康や衛生に責任のある厚労省でないことが「いかがなものか」
WHOは5月をパンデミック条約締結の期限と決めており、パブコメの募集期間も4月24日から5月7日までと短いものです。（抜粋）
唐突に寝耳に水でアストラゼネカ「新型コロナｍRNAワクチンを全世界で回収」を発表
イギリスの大手製薬会社アストロゼネカ社が最近、同社製造のメッセンジャーｍＲＮＡワクチンがまれに致命的な血栓を引き起こす可能性があることを認めたが、危険性は最初の段階から分かっていた。（★注、安全でしかも効果があるワクチンは最低でも１０年かかることは医学会の常識であり、安全審査を省略したｍＲＮＡワクチンに対して多くの研究者が警鐘を鳴らしていた）
ＷＨＯ（テドロス議長）の発表では、新型コロナでの死者は世界では７００万人。
我が日本国（厚労省）では１年前の２０２３年５月９日までに７万４９６４人と公表している。（★注、１年前の「新型コロナ」の５類移から以降「厚労省」は新型コロナ死者数の計測や発表を止めている）
99%評価不能なのに「安全」？ 日本のワクチン評価制度の課題
2024/5/8 06:00 毎日新聞
ところが全国紙の報道によると、新型コロナワクチン副反応被害（死亡事故を含む）の申請件数は１万９４９件人で、このうち８７２８件を審査し７１１７件（うち死亡事故は５６１件）が認定される。もちろんワクチン接種との因果関係の調査なのに９９％超が不明だが、政府専門家（厚労省有識者でつくる「副反応検討部会」）による審査で「ｍＲＮＡワクチン接種との因果関係が否定できない」α分類はたったの２人だけ。
全体を３分類されているが「β」判定は「因果関係は認められない」。γは「判定不能」（分かりません）としているので実質的に白黒２分割なのである。
それなのに、毎日新聞では白判定の「β」判定の人数を公開していない。しかし審査人数７１１７件から簡単に計算でき、４１人である。（★注、厚労省有識者でつくる「副反応検討部会」による審査で、黒判定のアルファ２人、白判定のベータ４１人に対して判定不能のガンマが７０００人超との不真面目すぎる結果）
５月８日毎日新聞第三面を１ページも使って報道しているのに、・・・・分からないことが分かっただけとの「笑えない不真面目な笑い話」。なにも分からないでは到底「専門家」とは呼べないが、後で自分が責任を問われるのを恐れているのである。
だから政府専門部会はｍＲＮＡワクチン被害について９９・４％（７１１７人中で７０７４人）を「因果関係が評価不能」のγに分類した。（★注、薄々関係者の全員が、あまりにも急ぎ過ぎたｍＲＮＡワクチンで被害が出ると知っていたのである）
コロナワクチン接種死亡一時金（４４２０万円）５類移行から約１年後の４月２５日時点で救済制度の申請件数の６５％が審査「認定」されている。
それでも現在５百人以上の死亡事件被害者に対して「見舞い一時金」の支給が決まったらしいのですから恐ろしい。普通日本の厚労省は薬害被害とか公害被害では腰が重いことで有名で何十年もかかるのに、今回認めるのが早すぎるだけではなく、何かが変。あり得ない事態が粛々と進行しているのです。「消えた弾丸」安倍殺し以後に次々とメディアを賑わす大ニュースが発表されるのですが全てが胡散臭い。自民党の裏金も統一協会も松本人志の下種の遊びも何十年も前からの慣例であり知らない人が知らないだけで、知っているものは大昔から知っていた話。
メディア報道によると、コロナ感染症死亡者数に対して「あってはならない」ほどに膨大な人数が、そのワクチンの接種で死んでいたことになる。それなら、危険な毒物ワクチン接種に走って大勢を殺したＷＨＯテドロス議長の責任は免れないでしょう。人数的には極悪非道なイスラエルのジェノサイドよりも大問題だし悪質です。（★注、病気の人の処方薬とは大違いで、健康な人が打つワクチンでは新コロ騒動で大慌てで作ったｍＲＮＡワクチンが危ないのは常識中の常識であり、たぶん「損切り」に走った今回のアストロゼネカ社の撤退「ｍＲＮＡワクチン」回収は当然な結果）
＜do－ki＞
「日本人は外国人嫌いだ。移民を望まないから問題を抱えている」。バイデン米大統領の発言は、選挙集会用の失言ではなかった。3月にラジオ局のインタビューでも同じことを言っていた。日本政府は遺憾の意を伝えたが、米側は撤回も謝罪もしていない。
集会は1日。憲法記念日前だった。実は77年前に施行された日本国憲法に「日本人の外国人嫌い」は埋め込まれている。
国民主権・平和主義・基本的人権の尊重。憲法3原則の人権は、全ての人は生まれながらにして平等の理念を基にしている。
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日本の現代史に詳しい毎日新聞の専門編集委員の伊藤智永ですが、主権者たる我々に対して「日本国憲法」の条文では「人々」（国籍とは無関係に全員）と「国民」（日本国籍所有者限定）の二種類があることは一定程度以上の大人の常識であり、しかも不思議なことに普遍的な人権条項の方が「国民」で、それ以外が国籍云々とは無関係な「人々」になっていたのである。（★注、この不思議の原因とは悪賢い日本側が密かにGHQの検閲を逃れて元々憲法草案に「人々」とあった部分を、一部「国民」と書き換えてらしいのである。狡猾な詐欺か手品である）2012年05月03日 | 憲法 「人々」（The people）だった日本国憲法の「国民」
居眠りバイデン「日本人は外国人嫌いだ。移民を望まないから問題を抱えている」が大間違いで、統計を見れば誰でも分かるが、我が日本国では極々短期間で外国人の人数が数倍にも激増しているのですよ。（★注、不思議なことに外国人の激増に付いては、伊藤智永専門編集委員は一言も言及していない）
単なる「思い違い」とか「言い間違い」ではなく３月にも同種の主張を繰り返しているのですから、それなら確固たる信念だと思われるが、実はジョー・バイデン第４６代アメリカ大統領の発言「外国人嫌い」のヘイト問題は日本限定では無かったのである。しかも伊藤智永のような典型的な「知的エリート」のジャーナリスト（メディア）が知らないはずが無い。「赤信号。みんなで渡れば怖くない」で低級な「大本営発表」の噓八百で胡麻化しているのである。
今年１１月投票の大統領選挙「真っ最中」のアメリカ
なんと居眠りバイデンは、日本だけではなくてロシアや中国、インドの３カ国を「外国人嫌いだから、移民を望まないから問題を抱えている」と名指ししていたのである。呆れるやら驚くやら。極度の痴呆症なのか、それともイスラエルのネタニエフ首相と同じ破壊的カルト宗教の何れか。あるいは両方である（★注、現在のアメリカは大統領選挙の真っ最中だが、だからと言って、公明正大であるべき「選挙戦」の真っ最中の出鱈目な真っ赤な噓は余計に許されるべきではない。民主主義を愚弄する最悪の噓八百を繰り返す米民主党やリベラルメディアの「真っ赤な噓」は悪質だ）
アメリカ合衆国の歴史で最大の死者を出した南北戦争（１８６１年から１８６５年）で北軍と戦ったアメリカ連合国（南部１１州）初代大統領ジェファーソン・デイヴィス（敗戦時に短期間だけ拘束された）の胸像に向かって大統領恩赦を発表するニッキー・ヘイリー共和党大統領候補のイラスト
ドナルド・トランプ第４５代アメリカ大統領「現代の魔女狩りだ」の正しさを証明しちゃった民主党リベラルメディア知識人の大愚行（軍事独裁政権のミャンマーも真っ青。RIKO法で政敵を訴追する無茶苦茶）
共和党大統領予備選で明確に反トランプを掲げた泡沫候補は支持率２％と低迷。ドナルド・トランプの有力な対抗馬のデサンティスとニッキー・ヘイリーの二人とも自分が大統領選挙で勝ったらアメリカ大統領権限「恩赦」を行うことで、内戦寸前まで悪化している党派間の争いをやめ、国民の和解を進めると公約していたのである。
トランプの訴追が、利益を目的とした組織犯罪処罰法（PIKO法の共謀罪）である大スクープの驚愕的な事実は、毎日新聞などが誰にも分からないように密かに報道していた。長い長い記事の中に１行だけ紛れ込ます手法なので、よほど注意力がないと見つからないし、たとえ見つけてもRIKO法が組織暴力団対策だと知らないと意味が分からない。それで今のように「知っているものは知っている」が知らないものはヤッパリ永久に知らないまま。2024年2月7日政治 「分からない」に付き合う
トランプ陣営、副大統領候補にライバルだったヘイリー氏を検討か
米ニュースサイト「アクシオス」は11日、共和党のドナルド・トランプ前大統領（77）の陣営が、11月の大統領選の副大統領候補としてニッキー・ヘイリー元国連大使（52）の起用を検討していると報じた。トランプ氏は自身のソーシャルメディアで「検討対象になっていない」と即座に否定したが、政治的な利害は一致するだけに今後の動向が注目される。
ヘイリー氏は党候補指名争いで、トランプ氏に反感を持つ党穏健派から支持を集め、首都ワシントンや東部バーモント州の予備選では勝利。3月に選挙戦から撤退した後も、各州の予備選で2割前後の「反トランプ票」を得る例が相次いでいる。トランプ氏への支持は表明しておらず、支持するかは「トランプ氏次第だ」とする立場をとっている。
トランプ氏、ヘイリー氏を副大統領候補に検討との報道を否定
米大統領選で共和党候補の指名を確実にしているトランプ前米大統領は１１日、大統領選から撤退したヘイリー元国連大使を副大統領候補とすることは検討していないと述べ、ニュースサイトのアクシオスの報道を否定した。
イラン大統領、「バイデン大統領の就任式当日の米首都は軍事基地化」
２０２１年1月 20日 Pars Today（★注、第４６代アメリカ大統領就任式は国家の祝典ではなくて、まさにクーデター政権成立か軍事占領の真っ最中の剣呑な雰囲気）
占領軍だった米軍兵士？（歓迎でも祝福でもなく、第４６代アメリカ大統領ジョー・バイデンをアメリカの一般市民から守る米兵の隊列）
２０１１年１月２０日のアメリカ大統領就任式に向かうバイデン氏の車列に背を向ける兵士たち（★注、誰にも知られない間に密かに世界帝国アメリカでは２０２１年１月６日にクーデターが発生。民主主義の三権分立など基本原則が完璧に崩壊し、ほぼ戦時体制に移行していたらしい）2024年04月19日 | 社会・歴史 企業改革法（ＳＯＸ法）違反だった米議会占拠？
米大統領選
米大統領選 有権者4割「5年以内に内戦」 選挙結果、引き金懸念 米世論調査
米国が5年以内に内戦に陥る可能性があると答えた有権者は41％――。こんな刺激的な調査結果が保守系の米世論調査機関「ラスムセン社」から発表された。米国では政治や社会の分断が先鋭化し、両極化した人々がお互いを非難し合っている。半年後に控える11月の大統領選を受けて、互いへの不満が爆発するのではないかとの懸念が結果に反映された。
調査は4月21日から23日にかけて有権者1105人を対象に行われた。5月2日に公表された調査結果によると、今後5年以内に米国が内戦に見舞われる可能性を尋ねた質問に対し、「非常に起こりそうだ」「いくぶん起こりそうだ」と回答した人は合わせて41％だった。一方、「あまり起こりそうにない」と「全く起こりそうにない」は計49％。「分からない」は10％だった。（★注、アメリカで「５年以内に内戦が起きる」のではなくて、４年前に水面下で正当な第４５代アメリカ大統領ドナルド・トランプ再選が無理やり「郵便投票」で阻止されたクーデター政権（第４６代アメリカ大統領を僭称する痴呆老人ジョー・バイデン）の不正が暴かれて、アメリカ国内だけではなく世界中で大騒動が勃発する）
ワクチン
マスク
ロックダウン（これは和製英語で正しくはblockade 都市 封鎖）英語の（Blockade）は基本的に軍事用語で戦争での国境封鎖とか都市の封鎖などの意味があるが、
我が日本国のマスコミが多用した「ロックダウン」lockdownは、文字通り、「鍵をしめて閉じこもる」
blockade 「都市 封鎖」だと「市中に誰も外部から侵入しない」イメージでしょ？ そうじゃないんだよ。 ロックダウンは「街頭にうろちょろしてる奴から逃げて家に閉じこもって隠れる」イメージ。
ゾンビ映画で、ゾンビから逃げて、自室の鍵しめて、クローゼットの中に身を潜めるのがロックダウン。それなら世界基準のＰＣＲ検査を拒否した巨大なガラパゴス島の我が日本国にピッタリだった。
2020年03月30日 | 存在脅威管理理論 デマにしか見えない東京都公表のPCR検査数
ガラパゴス島である我が日本国では欧米先進国と比較して終始一貫して数桁もＰＣＲ検査の検査数が少ないのですが、理由は簡単で政府厚労省医療技官が主導し徹底的にＰＣＲ検査の大量検査を妨害していたが、中国武漢での新型コロナ発生よりも早く日本国内ではインフルエンザでも無いし新型コロナでもない、正体不明の奇妙な「悪性の風邪」が流行していたことに関係しているのかも知れません。
安部晋三の首相辞任表明（８月２８日）直前の8月7日厚生労働省を退官していた鈴木康裕・前医務技監（事務次官待遇）が謎の国策「ＰＣＲ検査抑制」をコッソリ謝罪。 謝って済む話ではないが、菅義偉現首相のように一切謝らないよりは少しだけ善良な技術官僚の姑息な責任逃れ（これが普通の一般市民なら泣きながら土下座するところを、股を広げてふんぞり返る上級市民の不真面目な笑顔の謝罪）2020年10月29日 | 存在脅威管理理論 未必の故意の殺人を謝って済ます謎の国策ＰＣＲ検査抑制
早い段階から「逝きし世の面影」では、新型コロナ騒動は世界中の現象であるが日本だけに発生した謎の破壊的カルト宗教「PCR検査スンナ派」は、政府（厚労省）や日本医師会、各種の医学会などが密かに参加した挙国一致の秘密の「国策」であると主張していた。
ところが、今回は厚労省次官級の役職である前医務技監の鈴木康裕が真相の一端を語っている。（★注、謝罪しているようで、責任逃れの苦しい言い訳に終始するのは見苦しい限り。およそ客観的科学事実とは無縁の世界だった）
偽科学の総本山だった日本政府（厚生労働省）の闇
ターゲットのDNAを数十回増幅するポリメラーゼ連鎖反応（polymerase chain reaction）「PCR検査」では原理的に必ず０か１のデジタルな結果になる。
新コロウイルスで厚生労働省の医系技官の「偽陽性や偽陰性があり精度はとそれぞれ９９％と７０％になる」などは原理的に決して成り立たないのである。
PCR法は単純明快で陽性とは（検体内の）ウイルスの「存在」の確実に証明している。逆に陰性なら検体に「ウイルスが存在しなかった」ことを意味するだけ。それ以上でもそれ以下でもない。（★注、今回の新型コロナウイス１個がCt値40「増幅回数」が２×40サイクルで１兆個になる。ところが、０個なら１億倍に増幅しようが１兆倍に増幅しようがヤッパリ０個「陰性」にしかならない）
現在の分子生物学の検査方法ではPCRは一番確実な検査方法なので獣医師が川や海の水が調べるだけで生息している生物を特定出来る。あるいは食品の遺伝子を知らべることで生産地の特定とか生物進化の道筋まで分かるのである。もちろん今の医学でも大活躍していて結核やエイズ、C型肝炎ウイルスの検査に使っている。
宗純さんはファイザー社が新型コロナワクチンに関して『治験の承認申請』した際に『1223人の接種後の死亡報告』があったことはご存じかと思います。
治験でこんな多くの死者を出しておいて、『治験を通す』FDAも“本来なら”頭がおかしいとしか言いようがないですが、治験の『母数』の人数が全く報道されていませんよね。
いくらなんでも『数千万人』ということはないでしょうから、多くて数百万人、下手すると『数十万人』という話になりそうです。
母数が３０億回ならば、１００万人レベル(治験が数百万人)～１０００万人レベル(治験が数十万人)でもおかしくない…という話ですね。
(しかもあくまでも『3か月という短期』の話で、長期リスクも踏まえると…。)
※ファイザー社(アストラゼネカも)の“欠陥遺伝子ワクチン”は『接種回数が増えるほどリスクが激増』することを踏まえると、日本の『超過死亡数十万人』は十分ありうるわけですね。
なお、2021年のSputnikのニュースだと、『ファイザー社のワクチンはアストラゼネカのワクチンより“死亡率３倍”』という情報がありました。
『まれに血栓報告される』ワクチンを避けて、『より死亡率が高い』ワクチンを使わされた日本人はとんだ『モルモット』だったわけですね。
☆ワクチン後遺症 ファイザー社の有害事象報告書と国内の症例報告
2022.08.24 サンテレビニュース
◎2022年3月、医師や弁護士などによる非営利組織PHMPT（Public Health and Medical Professionals for Transparency）のホームページで、ファイザー社の機密資料が公開されました。
◎3カ月間で1223人の死亡報告 4万2086件の有害事象報告
厚労省が把握したのは、2021年2月28日までの3カ月間の有害事象報告についてです。安全性に関しては新しい懸念はないとする一方で、日本国外で1223人の接種後の死亡報告。