文明のターンテーブルThe Turntable of Civilization

日本の時間、世界の時間。
The time of Japan, the time of the world

経済については、岸田首相同様、所謂学者や、メディアに所属している大半の経済部の記者達が財務省の言いなりであることは歴然たる事実

2023年05月30日 09時55分39秒 | 全般

以下は今日の産経新聞からである。

経済については、岸田首相同様、所謂学者や、メディアに所属している大半の経済部の記者達が財務省の言いなりであることは歴然たる事実。
財務省の言いなりで、財務省からの受け売りの知識で生計を立てている人間たちと違い、田村秀男氏と高橋洋一氏は、自らが研鑽した識見で正鵠を射た論説を発し続けている日本国にとって得難い人間、即ち、最澄が定義した「国宝」である。

隠れた真実、隠された真実に光を当てて、これを解明し教えてくれる。
即ち、一隅を照らし続ける仕事を継続している「国宝」である。

財務省は己の省益のみを考えている二流の人間たちの組織に堕していると言っても過言ではない事は歴然たる事実。
デフレを脱却することなど眼中にはないかのように、国民には、防衛費の増額に至るまで増税を強いておきながら、米国の意向に沿ってなのでもあろうが、諸外国には多額のお金をばら撒く。
近年は、自国の酪農家等を潰しながら、外国の農業振興には多額の援助を平然と行う有様。

本論からは、逸れるが、百田尚樹氏と有本香さんが始めた朝8もまた、エポックメイキングなのである。
これこそ犯罪そのものといっても過言ではない企み…愚劣の極みであるだけではなく左翼小児病の罹患者、自虐史観の塊の反日思想の持ち主たちで構成されている組織である朝日、毎日、東京、共同通信の配信記事を掲載するだけの地方新聞、NHKと、大手新聞会社の子会社であるテレビ放送局、これらのマスメディアが日本を支配してきた。
彼らの実態が2014年8月に満天下に明らかになった。

それでも彼らは日本を支配する野望の中に、今なおいるのである。
2010年7月、読者はご存じの理由で、本欄は、登場した。
先日、月刊誌WiLL7月号別冊を購読した私は、地球温暖化、電気自動車、太陽光発電と続いてきた世界の潮流、そしてコロナ禍と、その発生源に対する追及の甘さ、
やっとコロナ禍が終了して、当たり前の日常に戻った、と思ったら、突然現れた、コオロギを食べよう報道。

これらの大本にいたのがダボス会議。簡単に言えば、主催者であるドイツ生まれのスイス人クラウス・シュワブの企みだった事に到達した。

このダボス会議などという、否、こんな男と、これに同調しているビル・ゲイツ等の輩たち、

これに同調している日本の愚劣な政治屋とマスメディアで生計を立てている人間たち。

彼らによって、日本が崩壊させられるのを防ぐために、百田尚樹氏と有本香さんは、私財と、誰にとっても貴重な、有限の時間とエネルギーを投下して朝8を開始した。

「文明のターンテーブル」が回っている国であり、世界最高の民度を誇る日本国民は、これに呼応した。
朝8は、開始以来、日本国の朝8時に視聴されているチャンネルで、ダントツの1位を独走している。

つまり、これこそが日本の民意であり、多数意見なのである。
上記のメディアは、実は、日本の少数派のプロパガンダ放送であり、プロパガンダ新聞である事は、今や、歴然たる事実である。

G7は対中国で何を宣言したのか。
田村秀男はサミット宣言文書で中国についてどう書かれているか、目をこらしてみた。

項目数66,40ページに及ぶ長文の最後のほうの「地域情勢」、第51~52項目にやっと中国に関するくだりが出て来た。

中略…添付の記事参照。

中国による「経済的威圧」については中国の名指しを避け、対抗策は何も触れられていない。

なるほど…
この田村秀男の記事が明らかにしている事は、上記のマスメディアで生計を立てている人間たちの大半で、この文書を精読した者は、殆どいない実態である。
だから、彼らの報道は、田村秀男が本論文で解明している事実を、全く報道しなかった。

 

 

 

 

 



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