炎と水の物語 2013 Apprehensio ad Ignis et Aquarius.

広大な宇宙を旅する地球。私たちは今、どの辺にいるのでしょう. 

日本海中部地震から 26年

2009-05-27 | 人災社会学!
 1983年5月26日の日本海中部地震から、26年。
この地震の前に、「日本海に津波なし」というデマが、広くこの地域に流布された、その源を探ってみよう。

 その前に、皆さんはアメリカ合衆国の太平洋岸に、原子力発電所が、たった一ヶ所しかないことを、ご存知でしょうか(^^;? 
 原子力発電所というと、日本ではその全てが海岸に立地しているのですが、アメリカのあの長い太平洋の沿岸に、一ヶ所しかない事は、あまり知られていないのではないでしょうか?
そう、アメリカ太平洋岸の原子力発電所は、ロスアンゼルス市の北西部に一つあるだけなんです。その北のオレゴン州、ワシントン州の海岸は、人口も極少なくて、辺鄙な土地が続いていいるのですが、原発は一つもありません。  なぜなら、これらの沿岸では、過去数千年間に、巨大地震がいくつか発生していて、原子力発電所が、そうした地震に耐えうるのか疑問視されているからです。

 さて、話を秋田に戻しましょう。この地域では、海岸に巨大な港湾や工業地帯を整備して、地域の振興起爆剤にしようという計画が、大正時代から何度も持ち上がっては、消えてゆきました。一例が、ロシアのウラジヲストック港に日本で一番近い、男鹿半島の船川港を整備し、フェリーを就航させ、合わせて大工業地帯を立地させようという計画がありました。 それに対抗し秋田市側でも、地元の土崎港を整備し、対岸のロシア、中国、朝鮮の諸港と結び、港に隣した大工業地帯を造成しようという計画が、繰り返し提唱され計画されてはたち消えてゆきました。

 バブル経済直前の1983年5月26日の日本海中部地震の前には、秋田から男鹿半島沿岸を埋め立て、一大工業地帯を造成しようという、「 新秋田湾工業地帯造成論 」が唱えられていました。しかし、沿岸に津波の危険性があるのでは、工業用地を造成しても、工場は来てくれません。 そこで、一肌脱いだのが、「 環境科学研究会 」のご面々です。
 
 昭和58年5月26日の日本海中部地震に至る三年前から、「 秋田県地震対策基礎調査報告書 」なるものを出したのがこの「 環境科学研究会 」です。
環境科学研究会構成委員長、中野尊正(東京都立大教授 当時)
研究委員 宇佐美龍夫(東京大学地震研究所教授 当時)
 高木章雄(東北大) 松田磐余(都立大) 田村俊和(東北大) 
研究協力 野越三男逮捕済 (秋田大) 泉久三郎 (環境科学研究会常任理事)

「 秋田県地震対策基礎調査報告書 」環境科学研究会編集 昭和56年10月 によると、秋田には歴史的な津波の記録がないので、津波の心配は必要ないという表現がたくさんあります。工場の誘致には、実に涙ぐましい記述です。これを書いたのは、宇佐美龍夫 東京大学地震研究所教授(当時)。でも、いったいいくらもらえば、こんな見え透いた嘘が書けるのか暗然たる気分に陥るのは私だけでしょうか?

 私は古文書に素人ですが、県立図書館で地元の代表的な商家の日記に、大津波の記録をすぐに見つける事ができました。天保の大飢饉の最中に起きた、庄内沖の大津波(天保四年 十月二十六日 旧暦)に、日本海沿岸に巨大津波が押し寄せ、大被害をもたらしたことが詳しく記載されていました。こんなものが公にされたら、埋め立て造成地にやってくる工場は、皆無になるのは明白でしょう。事実、現在でも75haの広大な工場用地には、一軒の工場もありません。

 その宇佐美龍夫 東京大学地震研究所教授の大著『新収 日本地震史料 』は、なんと「電気協会」から出版されています。全国的にあるべき地震や津波の記録が、無かったことにされ、地域の地震の歴史が書き変えられているのは間違いないことでしょう。 

 さて、その宇佐美龍夫の『新収 日本地震史料』の史料収集方法は、実は、大和探査(株)・社長 渡辺健 東大卒当時)という、地盤調査をする民間会社が下請けで行い、地方でアルバイトを日雇で使い、史料を集めていました。
宇佐美龍夫の『新収 日本地震史料」が、日本の地震史の捏造・書き変えとすると、断層などを調査する、地質探査の結果も、捏造・書き変えが行われたと疑ってよいのではないでしょうか? 事実、直下型地震に見舞われた、新潟の柏崎原子力発電所周辺の、地質データはそうした疑惑の産物であったのではないでしょうか?

 秋田の地震の資料から、日本列島全体の地震資料の歪みが、読み取れるように思いました。
アメリカの太平洋岸に原子力発電所が一つしかないのは、宇佐美龍夫な人物が、アメリカにはいなかったためではないでしょうか。
 
 丸暗記の歴史の勉強から、地域の生きた歴史を学ぶ教育に変わる時こそ、本当の地方の繁栄が始まるように思います。 

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