ガン治療薬「丸山ワクチン」の謎がついに解明される。

医療界での評価が少ないまま、広く使われている丸山ワクチンの働きがほぼ明らかになってきた。
日本医大の高橋秀実教授 (微生物・免疫学) が、2018年 5月19日、東京で開かれた講演会で発表した。

高橋教授によると、丸山ワクチンは、がんに対する免疫の鍵を握る、白血球の1種である
「樹状細胞」を活性化することがわかった。
白血球のわずか 1万分の 1ほどしかない特殊な細胞で、
1973年に発見した米国ロックフェラー大のラルフ・スタインマン博士はノーベル医学生理学賞を受けている。

免疫細胞にはいろいろあるが、
「殺し屋」リンパ球・T細胞は侵入した細菌やウイルスのほか、がん細胞も攻撃する。
このT細胞にがんの目印を教えるのが樹状細胞の重要な役割だ。

丸山ワクチンは、日本医科大学皮膚科教授だった丸山千里博士（1901-1992）が開発したがん免疫療法剤である。
無色透明の皮下注射液で、
主成分は、ヒト型結核菌から抽出されたリポアラビノマンナンという多糖体と核酸、脂質である。

1944年、丸山によって皮膚結核の治療のために開発され、その後、肺結核、ハンセン病の治療にも用いられた。
支持者たちは末期のがん患者に効果があると主張しているが、薬効の証明の目処は立っていない。

1976年11月に、ゼリア新薬工業から厚生省に「抗悪性腫瘍剤」としての承認申請を行うが、
1981年8月に厚生省が不承認とした。
ただし、「引き続き研究継続をする」とし、異例の有償治験薬として患者に供給することを認め現在に至る。
2015年12月末までに、39万9787人のがん患者が丸山ワクチンを使用している。

デマ報道を繰り返す朝日新聞が出入り禁止になる。あれ程韓国に尽くしてきたのに。

「鄭義溶国家安保室長が、北朝鮮の保有する核兵器と核物質を海外に搬出する案を米国に打診した」
と報じた朝日新聞に対して、韓国大統領府（青瓦台）は18日、
無期限の出入り禁止という重い懲戒処分を下した。

大統領府の尹永燦国民疎通首席は18日午後、大統領府出入りの記者に配った公式見解を通して
「4月24日に鄭室長がホワイトハウスのジョン・ボルトン大統領補佐官（国家安全保障担当）に対し、
北朝鮮の核兵器の一部搬出案を提案した、とする朝日新聞の記事は全く事実ではない」と主張した。

尹首席は「根拠のない記事を事実確認なしに報じた朝日新聞に強い遺憾を表する。
大統領府は朝日新聞の今回の虚偽報道に関して、対応案を積極的に検討する」と付け加えた。

大統領府の関係者は、朝日新聞が報道の過程で大統領府側に確認取材を行うプロセスを経なかったとして、
大統領府出入りの報道機関として登録されている同紙は無期限出入り禁止の処分を受けることになるだろうと伝えた。
大統領府出入りの外信に対する無期限出入り禁止は今回が初めて。

これに先立ち朝日新聞は、匿名の韓米関係消息筋の話を引用して
「鄭室長が4月24日、米国ホワイトハウスのジョン・ボルトン大統領補佐官と面会した際、
米国側にこうした案を打診した」と報じていた。

同紙は、「鄭氏は段階的措置にこだわる北朝鮮の主張を踏まえ、
核兵器や核物質の大部分をまず北朝鮮外に搬出し、
その後に核関連施設の廃棄などを時間をかけて実施する案を打診した。
ボルトン氏は鄭氏に即答しなかった」と伝えた。

朝日新聞は、昨年文在寅政権が発足した後、
北朝鮮の核問題を含む外交・安全保障関連の報道で既に2度にわたり大統領府から遺憾表明を受けていた。

面白すぎる。元慰安婦の証言。

韓国で出版された日本軍性奴隷被害者の証言を記録した本「記憶します」。
日本軍慰安婦になった韓国と北朝鮮の女性たち。

「兵士50人と性的関係、倒れた私の前には軍用犬が。」

「ある時は50人を相手にした後に倒れたことがあります。
「ノーシン」という薬を飲みましたが、意識が朦朧とした状態だったのです。
兵士は火がついたタバコを私の鼻と子宮に入れました。
ある将校は「お前は飽きたから必要ない」と言いながら、
私に軍犬のシェパードをけしかけました」(キム・デイル)

「私より少し年上だった女性は」行為を拒絶し、将校とひどくけんかもしました。 この裸の女性は性器に拳銃を迎えて死にました」(黄金株)

「ラングーンで自殺した女性の遺体を乗せるときです。 よく乗るように棒で突いたが、死体から油が流れました。 帰国して2年ほどは焼肉が食べられなかった」(ムンオクジュ)

「女子2人が兵士の相手をすることを拒否しました。
兵士たちは私たちを呼んで集め、二人の女を高い木にぶら下げました。
女性らは兵士に「犬の様なお前達の言う事など聞きたくない」と叫びました。
すると奴らは、刀で女性の乳房を切り取り、髪の毛を切って熱湯に入れました。
そしてそれを私たちに飲めと強要しました。
拒否したら殺すかもしれないという考えに仕方なく飲みました。」(リ・ボクニョ)

日本政府が「強制動員した証拠がない」と事実を隠蔽するたびに、元慰安婦ハルモニたちは、
「私の存在が最も確実な証拠じゃないか」と反論した。
本はそんなに具体的な記憶を証拠にし、日本軍の蛮行を告発する。

被害者のほとんどが死亡し、加害の歴史は日増しに歪曲されて、被害の証言は薄れている。
著者は「性奴隷被害者問題は、以前に終わらなければならない問題だった」、
「加害の歴史が歪曲されていないように日本の蛮行を広く知らせるジャーナリストの義務は
継続されなければならない」と話している。




荒唐無稽過ぎて笑ってしまった。
日本軍にシェパードなんていたのだろうか？

日本、外交青書で韓国に関する表現を格下げ。

日本の外務省が2018年版「外交青書」で、韓国政府と距離を置く表現を多数使用していることが分かった。
外交青書は外務省が1957年から毎年発行している報告書で、韓国の外交白書に相当する。

最も目を引くのは
「韓国は最も重要な隣国」という表現を削除した点だ。
15年版では「韓国は最も重要な隣国」とだけ記述していたが、韓日慰安婦合意の直後の16年には
「韓国は戦略的利益を共有する最も重要な隣国」と踏み込んで表現した。
ところが今年はこのような記述を全て削除した。
慰安婦合意の履行をめぐる韓日の摩擦が解消しないことから、韓日関係に関する内容を格下げしたわけだ。

安倍晋三首相は年初の施政方針演説でも韓国について「最も重要な隣国」という表現を使わず、
その代わりに文在寅（ムン・ジェイン）大統領の名前に直接言及して
「これまでの両国間の国際約束、相互の信頼の積み重ねの上に、
未来志向で新たな時代の協力関係を深化させていく」と短く言及するにとどめている。

日本政府は外交青書でも、慰安婦合意について
「韓国政府がさらなる措置を求めることは全く受け入れられない」との立場を繰り返した。
15年の韓日慰安婦合意に「最終的・不可逆的」という言葉が含まれているため、
文政権による合意履行の拒否は受け入れられないというのが日本政府の立場だ。

それでも、北朝鮮の核問題を意識して
「日韓両国の協力はアジア・太平洋地域の安定と平和にとって不可欠だ」と明記した。

今年の外交青書にはこのほか、
「日本海」が国際的に確立された唯一の呼称であるとの主張も新たに盛り込まれた。
日本政府は「韓国が日本海という呼称に異議を唱えているが、この主張には根拠がない」と主張した。

日本政府は独島（日本名：竹島）についても
「竹島は歴史的事実に照らしても、国際法上も明らかに日本固有の領土」と従来の主張を繰り返した。
日本政府は
「韓国が竹島を不法占拠している」として
「（日本政府は）韓国の国会議員らの竹島上陸、
韓国による竹島とその周辺での軍事演習及び建造物の構築などについて、
その都度韓国に強く抗議してきた」と主張した。

このほか、北朝鮮の核問題については
「日本を含め国際社会の平和と安定に重大な脅威を及ぼしている」として
「問題解決のために北朝鮮に最大限の圧力を加えていく」と強調した。
また、北朝鮮が拉致被害者の再調査を約束した2014年のストックホルム合意に言及し、
北朝鮮にあらためて解決を求めた。



サツマイモのコンポート、とても美味しい。

立憲民主党 蓮舫「日本人でいるのは都合がいいから。いずれ台湾籍に戻す。」

立憲民主党　蓮舫、95年に雑誌で「日本人でいるのは都合がいいから。いずれ台湾籍に戻す」と発言していた。



　
『今、日本人でいるのはそれが都合がいいからです。
日本のパスポートは、あくまで外国に行きやすいからというだけのもの。
私にはそれ以上の意味はありません。いずれ台湾籍に戻そうと思っています。』

この思考回路は、台湾人というより支那人のようだ。

在日朝鮮人のウソは、もう通用しない。

政府が閣議決定した答弁書は、昭和３４年７月１１日付外務省記事資料を引用していた。
資料は「在日朝鮮人の渡来および引揚げに関する経緯、とくに、戦時中の徴用労務者について」で、
朝日新聞が「大半、自由意思で居住　外務省、在日朝鮮人で発表」と報じていたものである。

資料によると当時の在日朝鮮人約６１万人中、戦時中に徴用労務者として来た者は２４５人にすぎない。
資料は断じる。「大部分は、日本政府が強制的に労働させるためにつれてきたものであるというような誤解や中傷が世間の一部に行われているが、事実に反する」。

資料は、高市早苗前総務相が外務省を叱咤して探させるまで、埋もれた存在だった。
平成２２年３月１０日の衆院外務委員会で高市氏が「現在も有効か」と問うた際には、
民主党政権の岡田克也外相はあやふやに答えた。「急に聞かれても私、把握していないので分かりません」。

それが今回、内閣の公式見解である答弁書に登場したのだから、８年ぶりに「有効だ」との答えが出たことになる。
在日韓国・朝鮮人は強制連行された人々の子孫だとの神話は、もう通用しない。
自らの意思や家族に連れられるなどして日本に渡った人々がほとんどなのである。

小泉純一郎元首相の父、小泉純也法務政務次官は昭和３０年６月１８日の衆院法務委員会で、
韓国からの違法入国者について訴えている。
「向こうからは、入れれば手段方法を選ばず、命がけでも密航をして、怒濤のごとくどんどん入ってくる」。