テレウェイブ

昨年の今頃はテレウェイブも大幅に上がった記憶があります。
とはいえ、当時はＰＥＲが高すぎその後長い期間を保有できた記憶がありません。

以下はテレウェイブに関するこのブログで触れた記事の一覧です。
こうやって見ると一年の間に歴史があり、細かい相場観のミスがあったりして恥かしいですが、企業の長期的な見方は一貫していると思います。
http://blog.goo.ne.jp/ovidius_2005/s/%A5%C6%A5%EC%A5%A6%A5%A7%A5%A4%A5%D6

しかしながら、同社の経営者の話を聞く限り、非常に有望であり同時に過去数年の業績の安定が高成長、案定、ＲＯＥ、ＲＯＡ良ということで非常に評価していました。この認識は比較的最近まで変わりませんでした。

ところが、それに疑問符がついたのが今年の９月頃、中間の業績未達と言うよりも、株式の売却益を計上し始めた時です。
なぜかというと、この手の土地とか株式とかの売却益を特別利益で計上して決算を取り繕うのは、前世紀にさんざん欧米から指摘されてきた日本の会計、企業の悪弊であると思うからです。
無論、例えば、英国の女王陛下の銀行で知られた名門ベアリング社がたった一人のトレーダーの損失１４００億の損をだし銀行は解体しましたが、直後に日本の住友商事が同じような事件で銅の取引でその倍以上の損失を出しました、ベアリングの経験から欧米では当然住友商事もつぶれると予想されるにも拘らず、日本の株式市場は逆に比較的に冷静に対応したような記憶があります。住友を救ったのは、実に当時推定５千億！程という巨額の含み益が土地と株式にあり、クロス取引することで３０００億の損でも難なく、消し去ってしまったからです。
しかしですよ、これは所詮過去の利益を不正に貯め続けたといえなくも無いわけです。ものすごく分かりやすく言いますと、一年株を持ったとしてその期間の利益は、その時の株主のものではないでしょうか？。それを意図的に低く抑えてきたともいえるのです。
しかし、昔から会計学で争点になっているように、業績の安定（見かけ上の安定ですが）から長期保有の投資家に有利と言う見方もあります。
経営者と言う意味では先輩の思いやりで後輩の無能が隠されると言う側面も持ちます。
しかしながら、日本だけならばそれほど問題ともおもえませんが、国際的に既に時価主義会計で無ければ日本単独で会計制度を維持できない、弊害が多すぎると言うことで、今更というかようやく欧米の勧告に従い会計制度を変更し、既にこういったことは過去の制度となっています。
よって、テレウェイブの優れた点であると考えていた経営者の能力や、本業の業績の好調さとは異質なものを感じたからです。

だから、テレウェイブが昨年末、今年年初に懸念していた高ＰＥＲからそれが安くなったにも拘らず、なぜ長期保有しなかったかと言えばそういうことです。

しかし、この時点（今年９月末）では疑問符でしたが、今日の業績予想の修正で懸念が現実になりました。
しかし、テレウェイブに関して今後一年間、長期保有することは全く無いでしょう。換言すればそれは「一年間の投資不適格」ということです。

これで、テレウェイブが所謂「クソ株」になったとは言いません。
それにはモット相応しい銘柄があります。
例えばＩＣＦであり、ＢＢネットであり、そして今はまだ転落と言う段階までではないがいずれそうなると思っている有名企業が１社あります（ヒント、監査法人が一緒）。

需給の状況を狙いの短期売買を今日検討しましたが絶対に今日中に手仕舞いと思っていました。
なぜかというと、僕が長期保有の機関投資家の立場であればかならず手仕舞っていると感じたからです。

今はダヴィンチはもちろんアクセル、ゲンダイ、ジョルダンの方が遥かに魅力的に感じるからです。